原爆投下の真意 広島６日・長崎９日

　アメリカが日本に原爆を投下する前、日本の降伏を引き出すために、”原爆の使用を天皇に警告すべきだ”、という声があったという。また、Ｒ・バード海軍次官は、”ポツダム会談のあと、日本の代表と会い、ソ連の参戦と原爆使用を警告するのがよい”という考えを文書で提案したという。そうすれば、日本が降伏する可能性は大いにあった。しかし、残念ながらこうした提案は生かされなかった。

　シカゴ大学の総長Ａ・コンプトンが、同大学の関係者の意見集約を行い、それを陸軍に報告している。それによると、１５０名の学者のうち「原爆の直接使用賛成」は１５％、「日本に対する軍事的デモンストレーションを先行させるべきだ」が４６％「アメリカで日本人代表を招いて爆発実験を見せる」が２６％、「使用反対」が１１％であった。

　また、シカゴ大学の７名の科学者で構成された「社会的・政治的意義委員会」のメンバーであったシラードは、同僚６９名の署名を添えて原爆使用反対の請願を提出している。彼は、原子力政策について政府は科学者たちと討議する必要があるとも主張していた。しかし、こうした科学者の意向も受け入れられなかった。なぜなのか。下記には、そのことに関わる重要な記述がある。

　ヤルタ会談で、８月８日ころのソ連の参戦が約束されていたし、アメリカ軍の日本本土上陸作戦は１１月１日の計画であった。また、アメリカは、日本の和平派の動きを察知し、日本の降伏が近いことも知っていた。したがって、日本の降伏のために、原爆投下をそんなに急ぐ必要はなかったのである。にもかかわらず、ソ連参戦前の８月６日に原爆を投下した。

　そして、広島６日・長崎９日の原爆投下は、日本を降伏させるためというより、戦後をにらんだアメリカの戦略であったというのである。ヤルタ会談でソ連に対日参戦を求めていたアメリカが、ニューメキシコ州アラモゴルドにおける原爆実験成功をきっかけに、その戦略を一変させ、ソ連参戦の前に日本を降伏させようと動いたということである（下記１）。結果的に、それは多くの科学者の指摘した通り、ソ連には「脅し」（下記２）となり、無原則な核軍拡競争の時代に入る。　

１「原子力の光と影　２０世紀を演出した技術」川上幸一（電力新報社）－－－－

第２章　日本への原爆投下　　冷戦の序曲

　原爆投下をめぐる諸説

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　原爆の使用を単純な戦争終結の手段とみること、つまり、戦後問題を抜きにして考えることは、当時の状況から見て明らかに無理があり、ためにする議論としか見られないが、アメリカ政府のそうした立場を含めて、原爆使用をめぐるおびただしい議論がなされているので、本章ではとりあえずそれらの意見を整理したうえで、若干の考察を加えることにしたい。

　原爆の使用決定の経緯に関する最も詳細な資料は、Ｒ・Ｇ・ヒューレットとＯ・Ｅ・アンダーソンの　The New World Vol.1（１９６２年）である。この本は、アメリカ原子力委員会（AEC）が生まれるまでの前史（１９３９ー４６年）を、AECの歴史諮問委員会の意を体して書いたものでその意味では官製の歴史であるが、トルーマン大統領をはじめ、原爆使用問題の最高意思決定に参加した人々の行動および意見がきわめて詳細に記録されている。官製の歴史という意味は、この問題に対するアメリカ政府の立場、とくに国際関係および機密保持に対する配慮が、著者を制約したと考えられるからである。

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　次に、戦後に出た批判的な意見の代表的なものは、Ｐ・Ｍ・Ｓ・ブラッケットとＪ・Ｓ・アレンのそれである。ブラッケットはその著書Fear Warand the Bomb（１９４８年、田中慎次郎訳『恐怖・戦争・爆弾』１９５１年）のなかで、原子爆弾の投下は、第２次世界大戦最後の軍事行動であったというよりも、むしろソ連との冷戦の最初の主要作戦の一つであった、という見解を述べている。ブラッケットはイギリスの物理学者（ノーベル物理学賞受賞）で、著書の序文によると、戦後、イギリスの原子力諮問委員会のメンバーとなり、原子力問題の検討を行ううちに、米・英のとっている政策が非現実的で、悲惨を招く方向に進んでいるという確信を持つようになった。ブラッケットは、７月１６日に最初の原爆実験に成功、７月２６日にポツダム宣言、２９日に宣言受諾を日本が拒絶、そして８月６日広島への原爆投下という、事態の展開の異常なスピードに疑問を投げている。アメリカ軍の日本本土上陸作戦は１１月１日に予定されており、それまでには十分な時間があった。その間、人的損害の少ない海上封鎖と大空襲を続けることもっできたし、８月８日ころにはソ連の参戦が約束されていたのに、どうしてその結果を見届けることができなかったのか。８月８日に２日先立つ６日という日付は、ソ連が参戦しないうちに日本を降伏させようという意図を示すものとしか考えられない。

　このブラッケットの見解を受け継いだのが、アメリカの政治経済学者アレンのAtomic Imperialism１９５２年。世界経済研究所訳『原爆帝国主義』１９５３年）における立場である。その論旨は、主としてＲ・Ｅ・シャーウッドのヤルタ会談に関する著述に基礎を置いている。シャーウッドはアメリカ公式見解について、『ソ連を真夏までに──アメリカ軍主力の日本本土侵入以前に──何としても対日戦に参戦させることが、数えきれぬほどのアメリカ人の生命を救うことになり、またとどめの侵入を不要にするとさえ期待されていた』と書いているが、ソ連はその約束どおり、ドイツ降伏後正確に３ヶ月目の８月８日に対日参戦した。したがって、アメリカが８月６日と、その３日後の９日に原爆を投下したことは、軍事上の便法としてはどうしても説明することができない、というのがアレンの主張である。

米ソ関係の冷却

　ドイツが降伏したのち、連合軍の戦略目標は当然、日本をいかにして降伏させるかに絞られたが、当時有力な作戦として考えられたものが４つあった。すなわち、日本本土上陸作戦、ソ連の参戦、対日降伏勧告、原爆投下である。

　アメリカの最高指導部が苦慮したのは、これら４つの作戦を互いに関連づけてどのように有効に使うか、別の言葉で言えば、どの作戦にウエイトを置くかということであり、指導部の腹が最終的に固まったのは、７月１５日から８月２日にわたった米・英・ソ三国首脳のポツダム会談の途中であった。

　この４つの”切り札”のうち、一番早く作戦計画に乗ったのは本土上陸作戦であった。１９４４年９月のハイドバーク会談で、アメリカが「日本を降伏させるためには、工業センターへの進攻が必要である」と主張し、イギリスがこれに同意したことによって、本土上陸は連合軍の作戦として決定された。

　このハイドバーク会談を機に、ソ連の参戦という考えが米・英首脳部のなかに浮かんできた。日本の頑強な抵抗から見て上陸作戦の死者はアメリカ軍だけで１００万人という見積もりもあったほどで、ソ連軍の満州（中国東北部）進攻により関東軍を大陸に引きつけておくことは、次第に絶対的な要請と考えられた。

　この米・英側の要請がかなえられたのが、１９４５年２月のヤルタ会談である。このとき、日ソ中立条約は約２ヶ月後に期限切れを控えていた。ソ連のスターリン首相は、ドイツが降伏したのち３ヶ月以内対日参戦することを約束し、その交換条件として、南樺太の返還、千島の領有、大連、旅順、満州鉄道に関する利権など、日露戦争で日本が獲得したものにほぼ相当する要求を持ち出した。その一部については中国の同意が必要なため、文書による協定にはいたらなかったが、ルーズヴェルトはソ連の要求を受け入れた。このことは、戦争のこの段階でアメリカがソ連参戦の価値をいかに高く評価していたかを示している。

　３月に入って、原爆実験の日取りが７月４日の独立記念日と決定された。この決定のいきさつは明らかでないが、原爆完成の目標がだいぶ前からこの年の夏に置かれていたことは事実であり、したがって、日取りの決定は主として技術的な理由によったものと考えられる。しかし、この段階では開発上の技術的困難がまだ残っており、この予定日は一つの”努力目標”であった。このため、原爆完成の見通しが確実になった段階で（６月）実験日は７月１３日に、そして最終的には７月１６日に変更された。いずれにしても、この実験が成功をおさめるまでは、原爆はまだ一つの可能性の域を出ず、現実の作戦計画には入ってこなかった。

　この原爆実験日との密接な関連のもとに、アメリカ首脳部が考慮したのは、米・英・ソ三国首脳会談（ポツダム会談）の日程であった。それは７月１日に予定されていたが、スチムソン陸軍長官は原爆実験の結果を待たないで首脳会談を開けば、アメリカは切り札を持たないで賭をしなければならないと考え、アメリカ軍まだ数ヶ月は行動を起こさない（つまり本土作戦は始まらない）から、首脳会談を延期した方がよい（時間は十分にある！）と、トルーマン大統領に進言している。この結果、会談の日取りは７月１５日からに変更された。

　スチムソンのいう賭けが、ソ連を意識したものであったのは言うまでもない。つまり、ポツダム会談の日取りの変更は、アメリカ指導部が対ソ交渉と原爆とを互いに関連づけて考慮した最初の例であった。６月の段階で、こういうソ連との対決意識が生まれるまでには、米ソ関係を急速に冷却させた諸事件があった。３月から５月にかけてが、そういう時期として特徴づけられる。

　米ソ関係が冷却に向かった発端は、ヤルタ会談でソ連が持ち出した前述の交換条件であった。ルーズヴェルトはこれを受け入れたが、その内容はやや過大な、あるいは不明確な要求として受け取られた。とくに、中国領土に関係する利権要求は、これを足掛かりにして、ソ連が中国に対する領土要求を持ち出すのではないか、という不安を抱かせた。しかも、アメリカ首脳部にとってこの不安を裏付けるような事件が起きた。

　・・・以下略

ニューメキシコ実験の成功

　・・・
　一方アメリカの懸案であった原爆実験は７月１６日未明、ニューメキシコ州アラモゴルドで大成功をおさめた。それは、すべての楽観的な予想を上回り、ＴＮＴ火薬２万トン以上の威力を持つと推定された。成功の電報はその日の夕方、すでにポツダムに来ていたアメリカ首脳部のもとに届いた。

　この日スチムソンは対日降伏勧告を早期に、ポツダムの進行中にも行う方がよいという考えになっていた。スチムソンは、対日戦が続いている限り、アメリカは政治的、経済的に海外の安定状態の再建に寄与することがむずかしいと考えた。スチムソンの念頭には、続出しているヨーロッパの諸問題があったに違いない。このころ、日本の支配層の一部が戦争終結のためにソ連との接触を試みているという情報が入り、スチムソンはこの面からも、できるだけ速やかに降伏勧告を日本に伝達しなければならないと考えた。要するに、ソ連が間に入っては厄介なことになるし、対独戦から解放されたソ連が、ヨーロッパで勝手なことをするのを放置してはおけない。そのために早期終戦が、絶対に必要であるというのである。早期終戦が、少なくてもアメリカ兵の生命を救うという目的のためだけではなかったことは明らかである。
　原爆実験成功の報告が届いたとき、アメリカは絶対の切り札を手中にしたことは間違いなかった。その結果、ポツダム会談に臨むアメリカの態度は一変した。

ソ連の対日戦を阻止せよ

　アメリカの態度の変化、もっと正確にいえば米・ソの対決ムードは、７月１９日ころから急速に強まった。

・・・

　The New World によると、チャーチルは、アメリカの首脳部がソ連に対して断固たる態度に出ていることに気づいていた。トルーマンは、ポーランド軍による東ドイツ占領を拒否し、ルーマニア、ハンガリー、フィンランドにできた政府の承認を拒否した。いまやそれが、原爆実験の成功を背景にした立場の強化によるものであることをチャーチルは理解した。

　・・・

　…ソ連参戦に対するアメリカの考えは、次のような順序で変化していった。
(1)　本土上陸作戦の犠牲を減らすためにソ連参戦は絶対の要請である。ヤルタ
　　協定は受け入れなければならない。
(2)　ヨーロッパにおけるソ連の行動はヤルタ協定の価値に疑問を投げた。しかし、
　　ソ連参戦は必要であるから忍耐すべきである。
(3)　原爆の完成によって、アメリカの立場は強化され、ソ連の参戦は不必要にな
　　った。
(4)　ソ連を遠くまで進出させてはならない。できればソ連参戦の前に、戦争を終わ
　　らせるべきである。
(5)　そのために、対日降伏勧告と原爆投下を急ぐべきである。前者にはソ連を参
　　加させない。また後者はソ連に知らせない方がよい。　
(6)　早期降伏を確実にするため、原爆投下は一発より二発の方がよい。
　　すべての外交的修辞を剥ぎ取れば、原爆使用に至るまでのアメリカ首脳部の
　　本心は以上のようになる。それ以外にあり得ないというのが ”The New World ”
　　の記録から引き出される結論である。

２「地球核汚染　ヒロシマからの警告」ＮＨＫ『原爆』プロジェクト（ＮＨＫ出版）－－

第４章　核にまみれた瀕死のロシア

　隠された世界最大の核汚染

”ヒロシマ”という脅迫状

　「私が広島、長崎への原爆投下にどのような衝撃を受けたかわかりますか。これはわれわれに対する脅しだ。われわれが原爆を作らなければ、アメリカは必ずわれわれにも原爆を使うだろう。アメリカに何としても追いつかなければならない。それはソビエトの国の意思であり、われわれ科学者の気持ちだったのです」
　ソビエト原爆の設計責任者ハリトン博士の言葉である。
　広島、長崎への原爆投下に対するソビエトの対応は素早かった。
　１９４５年８月２０日、スターリンは「ウラン問題」（原爆開発計画はソビエトではそう名付けられていた）解決のために、特別の委員会を設立した。委員長にはソビエト治安機関の最高責任者で、スターリン時代の粛正・虐殺の直接の責任者であるベリヤが任命された。
　委員会のメンバーは、ペルブーヒン副首相、ボズネセンスキ国家計画委員会議長、マレンコフ中央委員会書記、そして原爆の父クルチャトフ博士という錚々たる面々を揃え、委員会には非常大権が与えられた。委員長がベリヤとなったことからもわかるように、原爆開発計画は非常なソビエトの治安機関の完全な監督下におかれた。

・・・（以下略）

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