持続可能な社会づくり

循環型の社会づくりをサポートする仕組みとして、さまざまな団体や財団法人が補助金や助成金、交付金を持っている。
たとえば、特定の独立行政法人以外にもトヨタや日立、三井物産や住友、イオンや東京ガス等、一流企業といわれる大手企業はいろいろな視点で新しい社会の仕組みづくりをサポートしようとしている。
また先日紹介したエコファンドのような仕組みを金融機関が持っていたり、 ap bank や　momobank　のような環境に配慮した市民活動や企業活動を資金面で支援しようという動きも各地でみられるようになってきている。
持続可能な社会づくりにはそれなりのエネルギーが必要なことは事実だが、エネルギーのみならず資金がやはり必要になってくる。資金も常に充実していれば良いが、なかなかそういう状況でこのような活動が継続できず、頓挫してしまうことも多いと聞く。交付金や補助金頼りで先ずは始動してみたはいいが、そのアト継続出来なければ意味がない。できるだけ、小さくても少しは収益があり、続けられるモデルをしっかり構築し、みんなで力を合わせて半永続的に継続できることが本当の『“持続可能な”社会づくり』の第一歩のような気がする。