東京オリンピック２０２０反対した経営者三木谷浩史楽天社長と孫正義Softbankグループ会長兼任社長は、何故北京オリンピック２０２２を反対しないのだ?
オミクロン型と呼ばれる新型コロナVirusが発生したのに。
まあ中華人民共和国に何も言え無いのだろうけど。
そもそもオリンピック開催する権利は、国際オリンピック委員会のみ有する。
開催中止する場合は、罰金１５億$の罰金と言う契約で各スポンサー企業への違約金各スポーツの国際競技連盟への違約金の支払い義務が発生するしすれば二度と日本で夏期冬期問わずオリンピック開催させて貰え無いと言う厳しいペナルティーが加えられると言う問題が有った。
開催すると契約した以上開催するしか無いつまり三木谷浩史と孫正義は、経営者の癖に契約の大事さを知らないのかそもそもオリンピック委員会と契約とスポンサー企業との契約違反すれば違約金支払うのが普通だかなりスポンサーのお金使ってしまったが全額返還と違約金支払う必要が有ったそもそも感染対策しっかりしていたから感染拡大しなかったでしょう。
そもそも北京オリンピックは、中華人民共和国で行うのだからそもそも中華人民共和国ワクチンて不活化ワクチンだから殆ど効果無いのだから。
何故北京冬期オリンピック２０２２の開催中止や延期不参加主張しないのだそもそも資本提携の問題で出来無いのだろう。
楽天もSoftbankグループも大赤字なのは、契約を大事にしないからだけど政治家でも無いのだから言うのは、間違っているがそもそも北京オリンピック２０２２に対して何も声を上げていないのは、やはり中華人民共和国に逆らえ無いのだろう。
楽天市場から撤退続くしSoftbankグループは、企業売却続くので中華人民共和国資本を頼りにしているのだろうがアメリカ民主党もあらか様に中華人民共和国資本に手助けすれば民主党が終わってしまうのだから表立って出来無いのだから無理だろう。
民主党のスポンサーＧＭＳがSoftbankグループ狙っているとか楽天グループもアマゾン等が邪魔だと思っているだろうだから幾ら北京に泣付こうが北京も北京閥と上海閥の派閥争いに忙しいので無視去れるだろう。
Softbankグループと楽天グループも風前の灯なのだから北京に泣付こうと言う算段だろうが北京も稼げ無いのに構っている暇等無い今自民党に泣付いても問答無用で追出されるだろうな。
