子会社の自己株式の消却

① かりに期中に消却していたとしても、開始仕訳では普通どおりそのまま自己株式を貸方で相殺消去する。なぜなら開始仕訳は前期末のF/Sに基づいて作られるのだから。

② TTは個別上の期末NAをそのままコピーしてくる。個別上は消却済みなので、TTの自己株式の「行」の期末はゼロになっているだろう。
③ TTは本来はS/Sからコピーするものではなく、B/Sからコピーしてくるものなので、当期末ＮＡの「列」は、消却「後」の減少した個別上のSJなどをコピーしてくる。まあS/Sの期末残高と、B/Sの金額は一致しているのだが（基本的にはS/Sの期末残高からコピーしてこようが、B/Sからコピーしてこようが同じことだろう。同じ数字が書いてあるのだから。）。
④ 消却するためには、前期に自己株を持っている必要があり、自己株の「行」もTTにはあるはずだが、その△分をゼロにする。自己株はもはや存在しないのだから。
⑤ 連結仕訳で以下のものを入れる
（借） 自己株式の消却 ××× ／（貸） 自己株式の消却 ×××
（自己株式当期変動額） （資本剰余金当期変動額）
考え方
・ 連結上そもそも自己株式がなかったと考えていて、開始仕訳で現にないことにしているわけである。
・ ないものを消却することはできない。よって消却の仕訳もないことにしなければならない。それをこの仕訳で取消しているのである。
・ もしくはプラマイゼロにすると考えてもよい。もう存在していないものを開始仕訳で取り消してしまっているのである。すると自己株式のマイナスという意味不明な状態になっている。それを連結修正仕訳でプラマイゼロにしているのである。
・ 自己株式の消却は、通常は資本剰余金を原資にして行なわれる。よってＳＪが減っているので、ＳＪも戻す必要がある。というかSJが減ったことをなかったことにしてあげる。というか開始仕訳で消しすぎているので、その分だけ元に戻してやる。
⑥ 消却はSJを原資に行なわれるので、消却がなかったことにしても、RJにはなんら影響を与えない！
⑦ 以上全てに共通することは、連結上は子会社が子会社株式を持っていたとしても、それを連結F/Sに反映させてはいけないということである。だからとうぜ期末保有高は開始仕訳その他で消去される。また自己株式の変動にともなってＳ／Ｓに計上される科目も消去される。もともとないものが動くはずはないから、その動きの痕跡も消さなければならないのである。