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昨日木曜日(2015.11.26)に放送しました【YYNewsLive】の『メインテーマ』を加筆訂正して【ブログ記事】にまとめました。
【ブログ記事】
■世界は確実に【世界恐慌】と【第三次世界大戦=核戦争】に向け驀進しているように見えるが、それを阻止することは可能なのか？
それはひとえに、日本、米国、英国、フランス、ベルギ―、オランダ、ドイツ、スペイン、イタリア、北欧４カ国などの先進諸国とアジアや中東やアフ リカや中南米の国々の『利権特権を拒否する戦う賢明なフツーの市民』が【反金融支配】と【反軍事支配】の闘いに総決起すること、及びロシア・プー チン政権と中国・習近平政権がどこまで米英ネオコン戦争派とイスラエル・シオニスト戦争派の第三次世界大戦勃発への誘導謀略を阻止できるかにか かっているだろう！
【反金融支配】への闘いとは、ロスチャイルド国際金融マフィアによる世界規模での金融支配体制を解体する闘いである。
そのカギは三つある。
一つは、世界各国で当然のように行われている民間銀行への『信用創造特権』である【準備預金制度】を法律を作って禁止することである。民間銀行だけに 与えられている『無からカネを作る詐欺システム』を全面的に禁止することである。
二つ目は、各国の中央銀行が当然のように行っている『紙幣の印刷権』を法律を作って剥奪しすることである。そして各国の中央銀行をまず『国有化』 し、次に国会に決定権を移して『国民化』することである。
三つ目は、各国の政府がこれも当然のようにしている政府による国債発行権を法律を作って禁止し政府が勝手に国債を発行する権利を剥奪することであ る。政府による赤字国債や建設国債や財投国債などすべての国債発行を禁止することで国の借金は発生しないのだ。。
【反軍事支配】への闘いとは、米英軍産複合体・ネオコン戦争派とイスラエル・シオニスト戦争派による世界規模での軍事支配を世界各国で解体する闘 いである。
例えば日本においては、米国による戦後日本の植民地支配を可能にしている法的根拠である【日米安保条約】をその第10条の規定に従って、来たるべ き市民革命政権が一方的に破棄を通告し廃止することだ。
破棄通告から1年後には、日本にある約100箇所の米軍基地と関連施設は閉鎖・撤去され、35,000人の米軍兵士と軍属、家族は日本から退去す ることになるのだ。
同じように米国との安保条約を締結している韓国や台湾やフィリッピンなどの政府が植民地支配の法的根拠である米国との安保条約を一方的に破棄すれ ば、各国での米国による軍事支配を終わらせることができるのだ！
世界市民よ！各国の『利権特権を拒否する戦う賢明なフツーの市民』よ！
今こそ世界を支配し搾取する基本構造である【ロスチャイルド国際金融マフィアによる金融支配】と【米英軍産複合体・ネオコンとイスラエル・シオニ スト戦争派による軍事支配】を解体する【市民革命】の闘いに決起せよ！
そして各国で【市民革命政権】を樹立して二つの基本構造を完膚なきまでに解体せよ！
もしも我々がこの闘いに敗北すれば、日本と世界の国民・市民は、世界支配層が起こす【世界金融恐慌】と【第三次世界大戦=核戦争】の勃発によって みな殺しにされるだろう！
【参考情報】
▼ デビッド・J・ディオニシ著『原爆と秘密結社』(成甲書房2015.07.30発行\1700+税)
P82-83 朗読
*計画された『三度の世界大戦』
ウイリアム・G・カーの記述によれば、パイクはマッツィ―ニに書簡を送り、世界統一政府の実現を促進するためには三度の世界大戦んを必要とするとの構想を得たことを伝えた・・・
(終り)
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情報発信者 山崎康彦
メール：yampr7@mx3.alpha-web.ne.jp
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