円楽の長男・会一太郎 声優・佐々木愛と入籍「未熟者の二人ですが」

落語家・三遊亭円楽（６６）の長男で、声優、落語家として活動する会一太郎（２８）が２１日、自身のツイッターを更新。同じ事務所に所属する声優の佐々木愛（年齢非公表）韓国痩身一号と入籍したことを報告した。


　会は「この度、私会一太郎は、同じ青二プロ所属の佐々木愛と８月吉日に入籍致しました事をここにご報告させていただきます」と発表。「まだまだ未熟者の二人ですが今後とも夫婦共々皆様のお力添え 並びに応援のほど、よろしくお願いいたします」とつづった。

　お相手の佐々木も自身のツイッターを更新。「同じ事務所の会一太郎さんと入籍致しました。より一層精進して参ります」と入籍を報告した。
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　会は１９８７年に円楽の長男として誕生。２０歳のときに声優の仕事を開始し、その後、落語家として父である円楽に弟子入りした。高座名は三遊亭一太郎。

朴氏「日韓 未来志向に」 解放記念演説 北朝鮮には非核化要求

韓国の朴槿恵（パククネ）大統領は十五日、日本の植民地支配からの解放を祝う「光復節」の記念式典で演説した。旧日本軍の慰安婦問題には触れなかったが、元慰安婦を支援する「和解・癒やし財団」に日本政府が十億円を拠出することを念頭に、「日韓関係も未来志向にしていかねばならない」と言及。催淫カプセル 北朝鮮に対しては、核・ミサイル開発をやめるよう改めて強調した。

　日韓両政府は三年半ぶりの首脳会談を経て昨年末、慰安婦問題の「最終的・不可逆的解決」に合意。今年七月に財団を設立した後、事業内容について両国で協議を進めてきた。朴氏の演説は、両国関係改善の流れを受けたものとみられる。

　一方、北朝鮮に対しては「核兵器開発を決して容認することはできない」と強調。「（核開発を）やればやるほど、国際的な孤立を深め経済難に陥るだろう」とけん制した。精力剤通販店「誠意ある姿勢があれば、平和と共同繁栄のための機会を提供する」とも述べ、対話には非核化が必要との従来の認識も示した。

　米軍の最新鋭地上配備型迎撃システム「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ＝サード）」については、韓国配備決定に反対する中国を念頭に「北朝鮮の挑発から国民を守るための自衛的措置だ」と説明し理解を求めた。

＜光復節＞　日本が太平洋戦争に敗れた１９４５年８月１５日は、韓国と北朝鮮では日本の植民地支配からの解放を祝う記念日で、韓国で「光復節」、北朝鮮では「解放記念日」と呼ばれる。朴槿恵大統領は２０１４年と１５年の演説で旧日本軍の従軍慰安婦問題に言及、解決に向けた対応を日本政府に求めた。　

旭山で「夜の動物園」、北海道 夜行性動物、生き生き

北海道旭川市の旭山動物園で９日、通常午後５時１５分までの開園時間を午後９時まで延長する「夜の動物園」が始まった。昼間と異なり、活発に動き回る夜行性の動物の姿を見ようと、威哥王 多くの観光客が訪れた。

　日が落ちて涼しくなると、ぐったりしていた動物たちが一斉に動きだした。レッサーパンダはつり橋を走り回り、オオカミは遠ぼえを繰り返し、子どもたちがほえる声をまねして楽しんでいた。

　１５日までの期間中は、園内に屋台が並び、お祭りムードとなる。友人と訪れた宮城県名取市の会社員飯田波恵さん（２５）は「雰囲気もいいし、催情薬動物も元気でテンションが上がる」とうれしそうに話した。

年金運用損５．３兆円発表 問われる透明性 ＧＰＩＦ「株投資」変更せず

　二〇一五年度の運用実績を公表した年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）の高橋則広理事長は二十九日に記者会見し、積立金の半分を株式に投じる現行の方針について「今のままで（運用は）十分やれると思う」と述べ、当面変えない考えを示した。年金給付に使う貴重なお金の扱い方は国民の理解が得られるか、批判を受けた情報公開の姿勢が問われる。　（渥美龍太）
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　「公表時期は私の就任前には決まっていた」。高橋理事長は会見で、一五年度損失が参院選の争点になるのを避けるため公表時期を「先延ばし」したとの批判が噴出したことを問われ、こう釈明した。

　株投資拡大をめぐっては一四年十月の変更当時から、「年金を使った政府の株価の引き上げ策」などの批判が相次いでいる。これに対し、高橋理事長は「政府の経済政策と連動した運用をしろと言われたことはないし、配慮しないといけないと思ったこともない」と強調した。

　ＧＰＩＦ元運用委員で慶応大の小幡績准教授は「株投資の拡大のときは突然運用委員が大幅に入れ替えられ、半年の議論で決まる拙速さ。分散投資の考えからも日本株の比率は明らかに高過ぎる」と振り返った。方針変更の議論や結論に対し「株価維持の政治的な意図があると考えざるを得ない」との見解を示した。
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　株投資の拡大を機に、ＧＰＩＦのホームページから株投資に不都合な文章が削除されたことも、本紙の調べで明らかになっている。

　三月末現在で約百四十兆円ある積立金は、今後の年金給付の約一割を担う重要な資金で、透明性が欠かせない。実際に少子高齢化に伴い、保険料や税金の投入だけでは給付を賄うのが難しくなっており、積立金は取り崩す局面に入った。厚生労働省によると、現在は基本的に毎年四兆～六兆円程度を給付に回している。

　高橋理事長は「積立金が短期間で上下しても年金給付金には、ただちに影響は出ない」と理解を求めた。しかし日本総研の西沢和彦氏は「本来は損失分を給付にただちに影響させるべきだ」との考え方。「今影響が出ないということは将来世代にリスクが回る可能性がある」と指摘している。
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