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チュウチュウ ストローに穴を開けろ

2012年07月22日 | 経済

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タモリの家族関係は、複雑 なんだとか。

実の父が早くに亡くなって、父と母の養父母つまり義理の祖父母に育てられたんだとか。

そして実の母親は、家を出て別の男性と再婚した。

 

昔は家父長権というのがあって、たいがいはそれを一家の中心になる男子が世襲した。

なので家父長は祖父と言うことになったのだろう。

そしてタモリ少年の実の母は、外へ出て別の男性と所帯をもった。

 

 朝鮮とか支那では、女性が結婚しても相手方の姓を名乗らない。これは嫁はあくまでも、その育った家族に属してて、もし若くして夫が先立った場合には、別の所へ縁づく。これが今よりも容易だったのだろう。戦役とか病気、あるいは怪我などで亡くなる確立は今よりも多かっただろう。ならばこれも一定の合理的な、家族制度だったのだろう。

 

 戦後の日本では、この家父長制度が

進駐軍の日本弱体化政策により破壊された。 

 エネルギーなどもある意味、国家の家父長的な地位にある。

 

 原発は、10万噸クラスの、潜水艦の中でやるべし 原発は原子力潜水艦の中でやるべし

 

 これが戦後日本では、石油とか石炭、そして天然ガスとか原子力燃料というように、海外からの資源にたよる。

 このように、支配力を外国勢に盗られてしまった。

 東電とか関西電力などの、九電力各社は進駐軍が電気料として、日本人から「徴税」するためのシカケなのだ。これで日本人は、韓国とか米国内よりも、3倍も高い電気料金を支払わせられている。つまり日本国内でのコストと、代理統治人たる朝鮮系の吸う甘い汁のコスト、そして米英など連合国側の盗るコストである。本来ならば日本国は火山列島なので、地熱発電をおこなえば、すべてがこれで間に合ってしまう。しかし是を米穀は認めなかった。

  地熱発電

(上の図では発電プラントが地上に出ている。しかし是らすべてを地下に設置するのが、色んな意味で合理的なのだ。上の絵にカーソルをあててクリックすれば、関連記事が開きます。)

 

 エネルギーでの擬似徴税制度を敷く目的もあったが、もし日本国内到るところで地熱発電をやれば、日本全土が栗林中将が果敢に戦った硫黄島の要塞が、日本国中にあまねく網羅されることとなる。これは米穀軍にとっては悪夢であった。硫黄島戦では日本軍の死傷者よりも米軍のそれの方が多かった。もし日本国中に、縦坑が、1,000メートルで、その先が幾つもに枝分かれして、発電とかメンテそして廃熱を利用しての農業とか畜産そして工業までもやられたならば、日本全体が要塞化してしまう。 (※ 1)

 原子爆弾の影響など岩盤の下、100メートルなどには届かない。

 いままで地熱発電のデメリットは、国立公園などの景観を損なうとか、デタラメを言いふらしてきたのが、日本人に似た風貌の朝鮮系とかの三国人だった。 (孫正義なんかは、再エネ法で国家予算を盗む。また、メタンハイドレートだとか、なんたらかんたら、チョウセン人の成りすまし、偽ウヨクが盛んに宣伝しているが、これも攪乱戦なのかも知れぬ。ぐだぐだ言わずに、地熱を使えば、日本はエネルギー輸出国になってしまうのだ。) 是らが通商産業とか、外務そして防衛の上層を専横してきた。しかし是から、再エネ法の思わぬ影響で、地熱発電は躍進するだろう。太陽光発電などはコストに合わないばかりか、ばらつきがあって役立たず。早晩にやり玉に挙がるだろう。その頃には、地熱発電の 有効性 が実証されてしまう。

   憲兵 憲兵

 

都の発電所構想、東電に“風穴”が狙い 【ZAKZAK】

    2012.07.03

 石原慎太郎知事率いる東京都が計画する天然ガス火力発電所新設構想が話題となっている。

  日本経済新聞(6月28日夕刊)が1面トップで「東京湾岸に火力10基-都が主導、400億円ファンド」と報じ、翌日の産経、読売以下各紙(朝刊)もフォローした。

  国内外の機関投資家から400億円規模の資金を集め、メガバンク系と独立系の投資ファンド2社が運営する。東京都はそれぞれのファンドに15億円ずつ出資する。10万キロワット級の発電所を10基建設するが、1基目の発電所は2年後の完成を目指す-日経新聞報道の骨子である。
(全文は、こちら をクリックしてご覧ください。)

 

上の記事は米欧連合国側の、チュウチュウ国益吸い取りストローに穴を空けようという、日本国自立の戦いなのだが、東電自体が原発以外の従来型発電をあらたに開始したとの報道もある。

  この他にも東京ガスなども、大規模な商業用発電の計画を進めている。

 

 

【財形新聞】

東電、鹿島火力発電所のガスタービン発電設備全台が営業運転を開始

2012-07-19 18:54:20

  東京電力は19日、本日、鹿島火力発電所第7-3号の営業運転を開始したと発表した。これにより、昨年3月11日の震災以降、供給力確保策の一環として鹿島火力発電所敷地内に設置を進めてきたガスタービン発電設備(26.8万kW×3台、合計出力80.4万kW)の全台が営業運転を開始したことになる。なお、第7-1号は今年7月12日、第7-2号は今年6月29日に運転を開始している。

 また、鹿島火力発電所に設置したガスタービン発電設備は、今後、2014年7月までにコンバインドサイクル方式に変更し、合計出力124.8万kW(41.6万kW×3軸)、熱効率約57%の恒常的な電源として活用していく予定。
http://www.zaikei.co.jp/article/20120719/108730.html

 

 これを見れば東電管内では、当面の電力不足は回避される。

 このことではある。

 

 日本国内民族派の諸君が言う如く、「原発の必要性」は国防という観点からは、ある意味で絶対的なもの。しかし、これを東電とか九電の海外・間諜ズレに任せておく謂われはない。なんといっても、原発は止めても核燃料は日本国内に残る。その発熱をコントロールしたり、放射能の管理もある。こうみれば、日本国内になんだかよく判らない、原子力関係のプラントはいくらも残るのだ。問題なのは原発で発電するかしないかではなく、日本原子力産業に取り憑いている三国人などの間諜的な部分をどうして排除してゆくかにある。それを日本核産業に取り憑いたスパイとかその手下達が、発電のコストとかに問題をすり替えている。

 ほんとうの日本政治、産業は、なによりも日本人一般の安全と安心を重視すべきなのだ。

 ならばここ数年は、日本人一般の安心感を満足させる。このことも重要なのだ。

 そもそもが、福島第一原発事故の原因は、外国勢のコスト至上主義が、大津波の対策とか、揺れによるプラントの破壊対策を十全に為してこなかったから起きた。カン空菅などが叩かれているが、彼は頭に綿の詰まった人形にすぎぬ。問題なのは、日本の原発三社が是も亦、米穀ゼネラルエレクトリック社などのダミーにすぎぬこと。

 

 このような国際金融支配下の、専横を排除するには、電力供給のシステムが、様々な形に分散することは結構なこと。

 日本こそが自由経済の旗手なのだ。

 アメリカや欧州はすでに、国際金融の専制政治に完全に冒されてしまった。

 

 その日本でこそ、産業のエンジンたる発電事業を、

動脈硬化から救いださねばならない。

 

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 タモリの姓は森田なのだとか。

 それで最近は、彼もアッチかとも思うが、彼はキムチが嫌いなのだとか。

 

 ならば儂と同じ、日本人の感性じゃ。

  キムチ大好きのフジテレビの、「笑っていいとも」をもうすぐ辞めるのだとか。

 結構なことだ。

 

 

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2 コメント

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エネルギーと発電 (エルクラシコ)
2012-07-23 02:14:51
地下地熱発電と原潜発電所は良い手段ですね。


原潜百隻で半分発電所扱い・半分は通常配備。
返信する
エルクラシコ 様へ (左近尉)
2012-07-23 03:28:23

ロシアでは、

http://blogs.yahoo.co.jp/twwbgs_17365g/60528479.html

こんなことをやってます。
返信する

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