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3.11の大震災後
はじめて無駄に車を走らせてみた。
とはいっても一応、目的はある。
新鮮な野菜というか、地元のを売っている、直売所に行ってみたかったのだ。
ここのところ何故か、ピクルスに拘 (こだわ) っている。
その材料に地場のキュウリは、どんなかなと思ったしだい。
そこまでいくつかの集落をこえてゆくのだが、
沿道沿いの民家に被害が見られる。
一番の被災は、石蔵が西側全面、崩壊して無くなっていた。
まわりを見れば、ほとんどの瓦屋根の家々が被災している。ブルーシートが痛々しい。
そしてまた、1㎞ほど走れば、次の集落は被害が全くない。
地盤とか、地形とかの影響でこうなるのか。
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カレーの付け合わせには福神漬けは、古い旅館の定番レシピで、今風ならばピクルスなのだとわが郷で子女が言う。
激辛そのもの、この紅い色が、眼の中に突撃して来る。舌の味蕾が全部殲滅されてしまいそうな、赤の強烈さだがこれはそれほどでもなかった。これ、遠い昔といっても、30年ほど前のこと。いまもその店はあるのだが、いまのはそれほど辛くはない。
とにかく当時は辛かった。
水を飲んでもこの辛さは消えない。しかし女子供の前で、辛そうにしたり、泣き言は言えない。なにげにビールを飲んだり、ナンをつまんだり辛さの嵐が過ぎてゆくのをまっている。
たぶんこんな奴、だったのだと思うのだが、
ビールを飲みながら、インドのビールのラベルなんぞを読みながら辛さが引いてきた頃合いで、別の色をしたカレーに挑戦。
菅首相の震災対応批判＝退陣求める意向も－西岡参院議長
西岡武夫参院議長は７日の記者会見で、東日本大震災や福島第１原発事故をめぐる菅直人首相の対応について「やるべきことをやってない。菅内閣が今の状態で国政を担当するのは許されない」と厳しく批判した。その上で「首相が（私の意見を）聞かなければ、アクションを起こさざるを得ない」と退陣を求める意向も示唆した。
東日本大震災の復旧・復興計画立案のために新設する「復興構想会議」については、「幾つ会議をつくれば気が済むのか。（首相の）責任逃れとしか思えない。会議が踊っている」と強調。また、「議論している暇はない。復興構想会議はやめて、首相がどう復興するか方針を示すのが先だ」と述べた。（2011/04/07-23:23）
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2011040700858
本日は土曜日なので、政治向きの話は止めておこうと思ったのだが、やはり書かねばおさまらぬ。
東北三県で数十万人の方々が、津波災害ご家族や家屋を失った。漁船や海苔や貝などの養殖施設も流された。沿岸の加工工場も港もそして商店街も失った。
9日つまり今日の朝のテレビ番組で、五味 廣文元金融庁長官が、日銀引き受けの災害国債は、国債の国際的な信認を損なうのでダメだとかほざいていた。こいつらの大事は、金融の国際的な人気なのであって、日本国の人々の災害復旧なのではない。原子力委員会や原子力安全委員会、そして原子力保安委院ともっともらしい組織は多いが、役にはたたなかった。東電の社長や会長の仕事はコストカットで、大津波から発電所を護る コストもカットしたままだった。カッとしたコストは企業利益となって、株式の配当となる。しかし大自然の摂理はこのようなチマチマした、おもわくをすべて押し流した。
亀井静香氏の言う如く、100兆円の災害国債を日銀が引きうけて、政府がこれを大災害の復興に当てれば、物価が上がる可能性はある。しかしセメントや鉄筋などの直接資材の価格はある程度統制すればよいだけのこと。地域経済に於いて、賃金も一定程度はあがる。これは地域にとっては結構なことだ。そして東北三県では生活物資の価格も上がるかといえば、それは無いだろう。必要なものを必要なだけ買うのが日本人の美風である。ましてや慎ましやかな東北人のこと。
一番懸念されるのは、東京などからのゼネコンの横やりであり、中央官僚の干渉であろう。
こいつらに予算を喰われると、30メートルの防潮堤が、20メートルへと囓られてしまう。
しかし菅政権下では中央官庁は災害復興に関しては機能不全で、会議がヨタ与太と踊っているだけだ。
ゴミ金融元長官のような、飴の犬が日本の余剰資産を、アメリカや支那そして欧州に流した。
こんどこそは、千年でも栄える東北三県、いや日本海側でも大津波の危険はあるので、これら沿岸の防災にこそ、日本経済の復興ニーズを見定めてゆくべき。国債がダメならば、地方債がある。東京都をはじめとした日本全国の力をあわせれば、大災害復興の経済サイクル・システムは充分に構築可能だ。
カンカラ菅は山を削って住宅を建て、そこから沿岸の仕事場に通えばよいと、寝言をいっている。。明治三陸大津波のあともそのように高い場所に住宅を造ったが、時が経つにつれて人々は沿岸に住むようになってしまった。つまり政治は人間の弱さをも克服するような、強いイマジネーションとリーダーシップが必要なのだ。
コンクリートで人々の街はまもらねばならぬ。 ポチっとお願いします。
朝日新聞 によれば亀井静香・国民新党代表らが、明治憲法下、天皇の最高諮問機関として伊藤博文らで構成した「枢密院」ににも似た、「非常事態対策院」構想をぶち上げたらしい。
村上正邦・元自民党参院議員会長や平野貞夫・元参院議員らの超党派で原発事故対応や復興の基本方針を策定する。そしてそれを菅内閣が丸呑みする。いわば非常食のごった煮カレーの様なものか。しかしおつむは子供のカンカラには、辛すぎたようだ。首相権限を実質奪われるので、呑めなかったらしい。やはりお子様カンカラ菅は地方選挙の後で、放逐されるしかないようだ。
ところでピクルスの話が尻切れトンボになってしまった。
産直の買い物の帰りに、スパーにも寄った。
千葉県産のキュウリがいつもの半値で売っていた。
東電も、カンカラの政府も、ましてや保安院がこの損失を補償することは無いのだろう。
われらはこのような無責任は許さない。原発は新規立地は絶対不可能になった。
しかし核燃料やその残渣物の再処理は、福島原発事故の完全な処理のためにも、もっと真剣に取り組んでゆかねばならぬ。
その奥には日本の安全保障の問題も横たわっている。
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過去記事などの ご紹介 
日本国の中央政府
そのやることは、只ひとつ
復興資金を造ること
全国知事会 日銀国債引受で80兆円確保を 【テレ朝】
災害に遭われた方は、ご不便な生活を今でも強いられておられる。
災害を克服するには、まず走り出せ。
なによりも、かによりも真っ先に為すべき事は、災害現地では少しでも復興にとりかかること。中央政府はカネを惜しまずに、ドンドン出すこと。財源は政府紙幣である。国民への増税は一切行わない。現地市町村は災害復興が進み、産業が再開しそして活況を見せ始め、ついには地域経済に資金が活発に動き回り出す頃、10年後あるいは、20年後から
返し出せばよい。ある時払いの催促なし。200年後に完済する頃は、物価は10になって借金は、実質10分の1になる。これでも物価上昇率は、年間1～2%にもならずにすむ。
実際は、復興資金大きく使えても、10兆円～30兆円規模を超えることはない。この程度ではインフレはおきない。であるから復興事業がスタートして、5年後くらいには安心して毎年、50兆円くらいは使えるようになる。これを基調として歴史的超巨大震災復興国土大改造が経済をリードする、日本最大の経済安定成長がはじまる。そして国民所得も安定的に伸びてくる。
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