国土交通省が30日発表した「住まい」に関するアンケート結果で、老後の理想について73・9%の人が「自然に恵まれた田舎よりも、娯楽施設や医療・福祉施設が充実した市街地に住みたい」と考えていることが分かった。
また63・4%が「子どもとの同居か近くに住むこと」を希望。80・5%が「お金を掛けても、老後を健康、快適に過ごすための設備(緊急警報装置、床暖房など)を積極的に導入したい」と答えた。
アンケートは今年1~2月、全国で行政モニターに登録している20歳以上の男女1199人に実施。994人(82・9%)が回答した。
理想の居住地については75・0%が国内、25・0%が海外と答えた。国内では東京都がトップで、沖縄、神奈川県が続いた。海外ではハワイ、米本土、オーストラリアの順だった。
また63・4%が「子どもとの同居か近くに住むこと」を希望。80・5%が「お金を掛けても、老後を健康、快適に過ごすための設備(緊急警報装置、床暖房など)を積極的に導入したい」と答えた。
アンケートは今年1~2月、全国で行政モニターに登録している20歳以上の男女1199人に実施。994人(82・9%)が回答した。
理想の居住地については75・0%が国内、25・0%が海外と答えた。国内では東京都がトップで、沖縄、神奈川県が続いた。海外ではハワイ、米本土、オーストラリアの順だった。