殺人事件とレンタルビデオ ……（中）

……というわけで、前回の続きであります
（ちょっと間が空いてしまい、スイマセン！）
猟奇犯罪があると、警察がレンタルビデオ店で
ホラービデオ愛好家の情報を集めたりする（らしい）けど、
「それって、どうなの？」って話ですな。

実際、マニアックなホラー映画好きの私からすれば、
そういう動き、決して愉快ではないわけなんだけど、
一概に「ダメ、絶対！（ビシッ）」と言うことも
できないかも……っていうのが、正直なところかな……。

要するに、そうした情報収集で
「（一部の愛好家が）不愉快な思いをする」ことと
「実際に事件解決に役立つ」こと。
この2点のバランスをどう考えるか、ってことなんではないかと。
（なんか、当たり前の話ですね・笑）

もちろん、何を愛好しようと「法に反しない限り」
アレコレ言われる必要はないわけで、
そういう意味では、『映画秘宝』的な主張も、
分からないではないし、理解できる。
ただ、本当に事件解決に役立つんであれば、
甘受できるレベルの話でもあるかな、と……。

で、だ。
問題は、こうした捜査手法が、
実際に事件解決に有効なのかどうかなんだけど、
個人的には「労多くして、益少なし」ってヤツの典型だと思うのであります。
だいたい、「どの範囲の」レンタル店に照会をかけるかで
結果がぜんぜん違ってくるわけで、
いわゆる「流しの犯行」だった場合、その時点で成果ゼロ。
そうした可能性にプラスして
「犯人が、ホラー映画好きでも何でもなかった場合」のことを
考え合わせれば、有効性はさらにさらに低く……。
（ついでに言うと、仮に犯人が「ホラー好き」だったとしても、
資産家で、DVDは借りずに「購入する派」だったらどうか、とか。
あるいは、犯人は「ホラー好き」だったんだけど、
DVDを借りて見るほどじゃなかったら？　とか……
ほんと、言い出したらキリがないっス）

要するに、レンタルビデオ店で情報収集する手法って、
一見すると「筋の通った」捜査のようでいて、
現実的には、ほとんど雲をつかむような話なんじゃないかと、
そう思うわけですよ、ハイ。
よくネット界隈でネタにされている
「犯人は男性、もしくは女性」
「犯人は会社員か自営業、あるいは無職」とかいうプロファイリングと同じで、
「パッと見、もっともらしいんだけど、その実、ムチャクチャ」ってヤツ（笑）。

むしろ気になるのは、例の「個人情報保護法」絡みで、
レンタル店が警察に情報提供することが、
どう位置づけられてるのか、だったりします。

こないだレンタカーを借りたんだけど、レンタカー貸し出し時に
「個人情報について」の用紙を見せられたら、
そこにはちゃんと
「レンタカーが犯罪に使用されたおそれがあり、
警察から求められた場合」
警察に情報を開示することに同意……というような記述がありました。
レンタルビデオ店の会員規約って、そこらへん、どうなってるんですかね？
なんとな～くだけど、
「警察から求められた場合」なんていう条項自体、
存在していないような気がしているんですけども……。

で、話はさらに続きます。
（ある意味、ここからが本題）

『週刊ポスト』の今週号（09年12月4日号）を見てたら、
『「携帯」「Nシステム」「スイカ」あなたはここまで監視されている』という記事が
載ってて、それによると、事態はいまや
「ビデオ店での自分のレンタル履歴を把握される」とか、
そういったレベルを、軽～く超えちゃってる
みたいですぜ、ダンナ……。

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