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国民の真の敵はマスメディアだ!

2010年11月18日 17時58分03秒 | 反日極左メディア
民主党の三流議員たちが日本を沈没させようと売国政治に明け暮れる中、マスメディアの民主党三流議員たちに対する批判報道がほとんど出てこない。

自民党時代にいかに些細な発言や、事務所経費の記入漏れミスでテレビで寄ってたかって叩かれ、議員辞職に追いやられたのかを思うと、マスメディアの民主党に対する異常な思い入れは相当なものだ

「メディアは中立のはずなのに何故なのか?」この疑問を追究すると、落ち着く先はやはり「金」のようだ。

詳しく説明すると(1)民主党議員と深く関連する企業から入る金(2)民主党のスポンサー団体から入る金(3)売国政権を支持する方が都合のいい外国企業からの投資(4)NHKという組織が持つ独特な思想の4つに分類できそうだ。

・民主党議員と深く関連する企業から入る金

代表格がブリジストンの大株主の母親をもつ鳩山由紀夫と、イオングループの御曹司である岡田克也だ。
調査によるとブリジストンが計上する広告宣伝費の総支出額が全企業の7位であり、イオングループが8位に君臨している。

その広告宣伝費の総額がブリジストンが年額1252億円、イオングループが年額1158億円を誇っている。これの約50%がテレビや新聞に広告費として流れる金である。
民主党議員と深い関係にある2つの企業だけで、日額3~4千万円にのぼる金額がテレビ局や新聞社に支払われている計算だ。

マスメディアは「自民党議員は庶民感覚の無い大金持ち揃いだ」と強調するが、テレビや新聞に毎日3~4千万円もの大広告を出せる身内を持つ自民党議員はいない

テレビの洗脳を知る動画1

テレビの洗脳を知る動画2


・民主党のスポンサー団体から入る金

パチンコ企業、消費者金融、大手携帯電話会社、など民団との関係が強固な在日企業が、多額な広告料をテレビ局や新聞社に支払っている

なお視聴率が取れるバラエティー番組に出演するタレントには、在日や民団との関係が深い創価学会員が多く、タレントが所属するプロダクションも在日企業がすこぶる多い。

・売国政権を支持する方が都合のいい外国企業からの投資

今テレビ局や新聞社は広告企業が減り、一時期のような高額報酬の天国ではなくなってきている。
シナ共産党系企業の日本のメディアに対する戦略的な投資が膨らみ、メディアも特亜系企業の投資に安易に頼っているという事情がある。

メディア企業に制限されている持ち株限度枠をこえて、シナ系企業や韓国系企業が筆頭株主などというのも珍しくない。
さらにシナに対する投資で利益を上げ営利に走る財界や日本企業からの、「シナ批判報道は不可」という圧力も強力だ


テレビの洗脳を知る動画3


・NHKが持つ独特な思想

高額な受信料を徴収して運営されるNHKに、国営放送だという自覚が薄れてきているようだ。

NHKが終戦の日前後に毎年放送するお決まりのドキュメント番組や、近代史を検証するスペシャル番組では、「明治維新以来日本はアジア諸国を踏みつけにして、西洋文化を取り入れ富国強兵に励み、天皇を利用して侵略の限りを尽くした」と言わんばかりの決め付け姿勢が目立ってきた。

捏造編集までして日教組が唱える自虐史観の植えつけに、積極的に加担するような番組制作を続けるNHK。
その背景にはNHK自らが戦前・戦中期に国民の戦意高揚政策に加担させられたという被害妄想が強いこととあわせ、NHKという組織自体が左翼労組化しているのではないのか


NHKに求められているのは、民放とは違ったフェアな報道姿勢であり、質の高い番組だ。
ひたすら自虐史観を国民に押しつける放送は売国行為以外のなにものでもない。

シナの反日デモは、日本の右翼が原因のような偏向報道


様々な捏造・偏向番組が暴かれ、それに関する提訴が続く中、NHKに反省の色はまだ見えない。
組織の解体と再編を試みなければならない程の危険水域に達している


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