日本の最期─加速する中国の日本攻撃・撲滅戦略１─

１．噂は無意味か？
　最近知り合ったブロガー『社会のお茶の間』さんのブログはみなさんの書き込みが盛んで話が弾んでいる。ブログの面白いところは、さまざまな確度、視角の情報が行き交っているところだろう。
　そこで、私はブログを書き始めたきっかけになった一つの噂を思い出して、こんな書き込みをさせていただいた。
　社会のお茶の間：「中国留学生のご意見」
「ご訪問ありがとうございます。議論が活発ですね。私のサイトは、ネット上から中国の軍事的動きに焦点をあてて、戦争の可能性を察知するのが目的です。台湾に住んでいるとこうした問題はもう否応なく考えざるを得ませんし、国内はそのために二分されています。中国についていろいろな見方ができますが、戦争を準備しているのは活発な軍事情報の流通からほぼ80%確実で、その大前提がアメリカでの親中派政権誕生です。もしアメリカでヒラリー政権が誕生すると、中国の対日攻撃時期は政権が2期目に入った頃、つまり2012年以降ではないかと想定されます。」
　「北朝鮮の暴走の話し、日本でやっと出ましたか。中国が日本を攻撃するニュースが台湾で出たのは2004年頃だったと思います。台湾攻撃のために先島諸島を奇襲占領という報道でしたが、その後、それを裏づける中国の軍事関係ニュースが多く出ました。台湾での噂は確度が高いと思います。最近の日本が標的というのは、もう台湾では既に流れているニュースですね。」
　”事実”を捉えるのは難しいことだが、私は「中国の軍事的動きに焦点をあてて、戦争の可能性を察知する」という点にのみ焦点を絞って、中国の今後の方向をネットから探りたいと思い、このブログを書いている。偏ることで、混沌とした未来を見つめようというのが、私という一人の小市民が生き延びるための選択である。
　以下、ネットで流れている、私の”偏った”視点による、中国による日本攻撃の”噂”について、いくつかご紹介していきたい。

２．中国軍の先島諸島攻撃
　私が台湾のニュースで、中国軍が台湾攻撃のために対岸の福建省はもちろん反対側の先島諸島を奇襲占領して航空機やミサイルを配備し台湾を両面から攻撃するという噂を見たのは、2004年の春頃だったと記憶している。このニュースを聞いて書いたのが以下のエッセーだ。
　台湾生活：東アジアの変貌（１）─神話的思考から─
　最悪の予兆─東アジアという火薬庫─
　沖縄の先島諸島への中国軍の攻撃はすでに日本の防衛関係者も重要課題と考えている。
　今のブログを始めようとしたきっかけもこのニュースからだった。
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東シナ海をめぐる日中軍事バランス　防衛大学校教授／当研究所研究委員
村井 友秀　2006.12
　中国海軍が外洋へ進出するためのキーポイントの一つが沖縄の先島諸島である。先島諸島は沖縄本島から300キロ以上離れており日本本土からの支援は容易ではない。なお、与那国島の西側3分の2は台湾の防空識別圏に入っている。2004年11月には中国の原子力潜水艦が石垣島近海で日本の領海を侵犯した。沖縄空域に飛来した中国軍機に対する航空自衛隊のスクランブルは既に2005年上半期において2004年一年間の2倍（30回）に及んでいる。
　中国が「中華民族は北洋、南洋を統治する必要がある。中国が掌握すれば生存し、他国に掌握されれば滅びる」（孫文）という国家戦略をとっているならば、日本に対する中国の圧力は今後さらに大きくなるであろう。2005年8月1日発売の中国の国際問題専門誌「世界知識」は、清朝に朝貢していた琉球王国が日本領土になったのは琉球に対する侵略の結果であり、第二次世界大戦後の米国からの返還も国際法上の根拠を欠き「主権の帰属は未確定」とする北京大学教授の論文を掲載した。「中国と歴史的な関係が深い沖縄は日本の中で飛び抜けて対中感情が良い」（稲嶺沖縄県知事）、さらに米軍基地に対する沖縄住民の反感は根強いものがある。一方、尖閣諸島を実効支配する役目を担っているのが那覇の警察と海上保安庁巡視艇である。沖縄に対する中国の視線は今後さらに熱くなるであろう。　
　 中国の外洋進出に大きな障害となっているのが沖縄の米軍である。沖縄には東アジア最大の嘉手納空軍基地が存在し、さらに沖縄には機動力に優れた海兵隊が駐留している。米軍再編成による在沖縄米軍兵力の変化は、中国軍の最大関心事である。米軍再編成による日米の新軍事体制と中国軍近代化のバランスは日中関係と東アジアの安全保障に大きな影響を与えることになる。百年以上前、巨大な隣国である清朝を恐れていた明治新政府にとって、沖縄をめぐる清朝との綱引きは安全保障上の最大の懸念であった。沖縄は再び日中関係の最前線になろうとしている。
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　日本の中国御用犬マスコミ（『朝日新聞』『毎日新聞』『日経新聞』など）たちはひた隠しにしているが、中国軍の予想進路の一つは明らかに沖縄であり、中国軍は、以下のような2000年頃からの「海洋調査」を始め、潜水艦の航路調査、航空機による日本軍の反応力や通信情報の入手を継続して行い、侵攻の準備を進めていると考えられる。2005年の以下のニュースは、日本の自衛隊の危機感を如実に反映している。
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「中国の侵攻」も想定　陸自計画判明、北方重視から転換
　日本有事やテロへの対処など陸上自衛隊の運用構想を定めた「防衛警備計画」に、中国による日本攻撃の想定も含まれていることが分かった。尖閣諸島への侵攻と、中台紛争に伴う在日米軍基地や自衛隊施設への攻撃を挙げている。防衛庁・自衛隊が中国との軍事衝突の対処法を検討していることが明らかになったのは初めて。旧ソ連の侵攻に備える「北方重視」の防衛構想からの転換をうたっている。ただ、日本攻撃については、北朝鮮による攻撃の可能性を「ある」としているのに対し、中国は「小さい」としている。
　防衛警備計画は陸上幕僚監部が作成。最高機密の「極秘」指定で、０４～０８年度の５年間に起こり得る事態を分析し、部隊運用の構想を盛り込んだものだ。これを踏まえて具体的な作戦に関する「事態対処計画」が作られ、さらに全国の部隊配置や有事の際の運用などを定めた「出動整備・防衛招集計画」が年度ごとに作られる。
　防衛警備計画では北朝鮮、中国、ロシアを「脅威対象国」と認定。日本攻撃の可能性について、北朝鮮は「ある」、中国は「小さい」、ロシアは「極めて小さい」とし、「国家ではないテロ組織」による不法行為は可能性が「小さい」とされた。
　中国については（１）日中関係悪化や尖閣諸島周辺の資源問題が深刻化し、中国軍が同諸島周辺の権益確保を目的に同諸島などに上陸・侵攻（２）台湾の独立宣言などによって中台紛争が起き、介入する米軍を日本が支援したことから中国軍が在日米軍基地や自衛隊施設を攻撃――と想定。中国側が１個旅団規模で離島などに上陸するケースや、弾道ミサイルや航空機による攻撃のほか、都市部へのゲリラ・特殊部隊（約２個大隊）の攻撃も想定している。
　自衛隊の対処として、（１）では九州から沖縄本島や石垣島など先島諸島へ陸自の普通科部隊を移動し、上陸を許した場合は海自・空自が対処した後に陸自の掃討によって奪還。（２）では、先島諸島に基幹部隊を事前配置し、状況に応じて九州や四国から部隊を転用する。都市部へのゲリラ攻撃に備えて北海道から部隊を移動させたり、国内の在日米軍や自衛隊基地など重要施設の防護のため特殊作戦群などの派遣準備をしたりする方針も盛り込まれている。
　北朝鮮は中国より脅威レベルが高く、経済や米朝関係悪化などが原因で紛争が起きた場合、在日米軍基地と日本の政治や経済の中枢機関を狙った弾道ミサイル攻撃や、２５００人規模の武装工作員などによるテロ攻撃がある可能性を指摘。ロシアについては、日ロ関係悪化などを引き金とした弾道ミサイル攻撃や北海道への小規模な着上陸侵攻などを想定している。
　こうした事態が複数、同時に起きる可能性も指摘している。
　日本攻撃の際は、いずれの場合も在日米軍や米本土からの応援部隊と共同対処する一方、核攻撃の抑止や対処は引き続き米国に期待するとしている。
　〈防衛警備計画〉　想定しうる日本攻撃の可能性を分析して自衛隊の運用構想を定めたもので、統合幕僚会議が立案する「統合防衛警備計画」と、これを受けて陸海空の各幕僚監部が策定する「防衛警備計画」がある。今回明らかになったのは陸自による計画。こうした計画については、いずれも最終的に防衛庁長官が承認しているが、その性質上、計画の存在自体が極秘とされている。
http://news.goo.ne.jp/news/asahi/seiji/20050926/K2005092501680.html
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　同じ2005年頃、中国による沖縄侵攻のニュースがで始めたのと同時に、最新型潜水艦の配備、航空母艦の建造のニュースも本格化し始めた。
　こうしたニュースがデマでなかったことは、2007年の現状を見れば明らかである。つまりネットでの軍事的噂の確度は非常に高い。東シナ海の情勢で”尖閣諸島”問題だけを考えるのはすでに時代遅れで、危険ですらある。中国による沖縄攻略さらには日本本土への脅威にどう対処するかを考えるべき時期に来ている。

３．中国で進む日本撲滅計画
　では、具体的に中国軍はどのように日本本土への攻撃を計画しているのであろうか。それが可能になる条件は二つである。
（１）中国の望む外交的状況
　このブログですでに紹介してきたように、中国の外交戦略の大きな柱は「対日」包囲網の形成である。
（a）対米外交：中国が日本を攻撃、占領、支配するとき最大の障害はアメリカの在日軍と日米安全保障条約である。1990年代のクリントン政権下では、これを破棄しようとしていた（注：クリントン夫妻の見識について（上））。このとき進んだ中国とクリントンとの協力関係を再構築し、日米同盟解体を進めるには2008年のヒラリー当選が必須である。そうした工作が中国によりアメリカなどで進められている。
　中国外交の世紀（２）─対米懐柔とアメリカ次期大統領選挙への布石─
　工作の一端は、2007年の下院での「従軍慰安婦決議案」工作事件が中国系の資金で行なわれているという報道から、明らかになっている。
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「慰安婦」追及のホンダ議員　中国系の献金突出
【ワシントン＝古森義久】米国議会で「慰安婦」問題での日本糾弾決議案を推進するマイク・ホンダ下院議員がこれまでの選挙で中国系からの政治献金への依存度が異様に高い事実が１４日までに判明した。中国系献金者には中国当局ともつながる在米反日団体の幹部たち多数が名を連ねており、ホンダ議員自身の日本の「戦争責任」追及には長年、これら中国系団体との密接な連携があったことも明らかとなった。
　米国政府の連邦選挙委員会の記録や民間の政治資金研究機関「有責政治センター」（ＣＲＰ）の発表を基とする産経新聞の調査によると、ホンダ議員は２００６年の下院選挙で個人からの政治献金合計４４９人、約３７万ドルのうち、中国系からだけで９４人、約１１万ドルを受け取った。献金全体へのこの比率は人数で２１％、金額で３０％となる。同議員の選挙区カリフォルニア第１５区は住民の２９％がアジア系だが、内訳は多様で中国系は９％に留まるため中国系からの献金が突出する形となった。
　とくにホンダ議員への中国系の献金はその約４０％が州外からで、他の議員たちへの州外からの献金が１０％程度という一般水準に比べれば、同議員は全米各地の中国系住民からの寄付の比率が例外的に高いことになる。また慰安婦問題では中国よりも関与が深いはずの韓国系からの同議員への０６年の献金は１０人、約７０００ドルと、中国筋からの献金の十数分の１だった事実も、中国系勢力の役割の大きさを裏づけた。
　米国では国民、あるいは永住権保持者が個人で政治家に選挙１回に最大２３００ドルまで公表を前提に献金できる。ただし２００ドル以下は公表されない。
　ホンダ議員への中国系個人献金でさらに特異なのは、０６年分だけでも（１）中国系の世界規模の反日団体「世界抗日戦争史実維護連合会」現会長のアイビー・リー氏（２）中国当局に政策を提言する人民政治協商会議広東省委員会顧問のフレデリック・ホン氏（３）日本の「残虐」を恒常的に糾弾する反日の「アジア太平洋第二次大戦残虐行為記念会」事務局長のチョフア・チョウ（周筑華）氏（４）「南京虐殺」の記念館を米国に開設しようという中国系運動組織の「中国ホロコースト米国博物館」役員のビクター・シュン（熊園傑）氏－などという日本糾弾団体の中国系活動家たちが、それぞれ数百ドル単位の寄付をしたことだといえる。
(2007/03/23 22:15)
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　中国による対米工作は熾烈であり、日本にとっては困難な状態が今後も続く。
（b）国連（アフリカ・中南米）、東南アジア、ロシア、ヨーロッパへの工作
　こちらのほうは、今のところ、目立って中国にのみ有利な展開は見られないが、国連のアナンの活動とハンギブン当選は明らかに中国の工作である。
　国連の末期的症状─アナンのアジア訪問について─
　国連の末期的症状（続）─アナンと中国の”黒い関係”について─
　中国の本音（１）：新華社・潘基文と安倍首相の報道落差の意味
　紙数がつきたので、これ以上はあげないが、こうした国への中国の工作が有利に展開した場合、日米同盟が破棄される状况下で国連での対日制裁決議案、マラッカ海峡等封鎖、北海道方面へのロシア軍の侵攻準備、ECによる対中武器禁輸全面解除が想定される。
（２）中国軍の対日侵攻計画
　中国軍がすでに日本本土攻撃計画の実行に向けた準備を進めている徴候は、中国関係のネットでは周知の事実である。ネットには、すでに”中国が日本を滅ぼす”大量の噂が撒かれている。一例として、2005年に出た以下のタイムテーブルをあげる。
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２０１４年中國滅亡日本！（2014年中国は日本を滅ぼす）　
２００５年三月，聯合國安理會召開中日問題緊急會議，與會代表一致譴責日軍的侵略行徑，紛紛表示支持中國的抗日戰爭（連合国安保理で中日問題緊急協議、日本の侵略を非難し中国軍の行動を支持）。
２００５年四月，中國軍隊基本控制臺海局勢，但中國軍隊故意不全殲日軍，為的是讓小日本覺得有機會反撲，從而實施“欲擒故縱”之計（中国軍は台湾をコントロールしたが日本軍をわざと殲滅しないで、日本軍に反撃の機会を与える「小鳥を逃がす」作戦をとる）。
２００５年十月，在中國政府的支持下，“中國投資聯盟”在秘密囤積了大量日元和日本上市公司股票的情況下，在東京，香港，紐約三個市場上大量拋售日元和日股，迫使日元大幅貶值，日經２２５指數跌破１０００點大關，日本股市崩盤，日本經濟出現劇烈動盪，物價飛漲，民不聊生，日本的政治局面也隨之出現劇烈動盪－－日本民眾紛紛要求其政府下臺（中国政府の支持で「中国投資連盟」は日本円と株を集め、市場で売却し円と株価は暴落、日本経済は破壊的影響を受け民衆の不満が政府に向かう）。
２００７年五月，日軍妄圖進攻朝鮮，被朝韓聯軍擊潰（日本軍は朝鮮を攻撃し朝鮮・韓国軍の反撃で壊滅）。
２００８年三月，日本因國內經濟崩潰，無力支撐其臃腫不堪的軍隊，決定出兵海外，尋求出路，第一站設在菲律賓，期望能在得手後繼而吞併新家坡與馬來西亞，對中國南部構成威脅。同年七月，日軍進攻菲律賓，遭到菲律賓軍隊強烈抵抗（日本経済は崩壊し、海外派兵を決定、フィリピンへ）。
２００８年八月，“太平洋反日聯合陣線”成立，包括中國在內的廣大亞洲國家一致表示要堅決徹底地消滅日本帝國主義（太平洋反日連合戦線が成立、中国ほかは日本の消滅を決定）。
２０１０年五月，日軍在經歷了數次大規模被殲後決定戰略收縮，退守日本本土（日本軍敗北後、本土へ撤退。）。
２０１２年十二月，長期的戰爭使得日本國內一片蕭條，物質極度匱乏，日本陷入內亂（長期戦で日本は物資欠乏、内乱）。
２０１３年十一月，日本政府孤注一擲，決定動用全部兵力在臺灣海峽與中國軍隊決一死戰，中國軍隊避其鋒芒，以一小部力量牽制敵方，一部主力在福建沿海地區待命，另一部主力則秘密轉移至東北地區，借朝鮮之海路直插日本本土，日軍主力迅速從臺灣海峽後撤，企圖回援國內，被我軍從日本本土與臺灣海峽兩線夾擊，日軍全軍覆沒。日本政府宣佈無條件投降，八年抗戰取得勝利（台湾海峡で最後の決戦。日本は無條件降伏）。
２０１４年三月，聯合國安理會召開關於日本去向問題的特別會議，與會日本代表表示願意放棄日本主權，將日本領土納入中國版圖，希望中國人民不計前嫌，接納日本（在戰爭失敗後，小日本已經徹底喪失了民族信心），中國代表不願接受（安保理で日本は主権を放棄し中国領を望むが中国は受けない）。
２０１４年五月，在日本方面的強烈要求下，聯合國安理會再次舉行會議討論日本問題，會上，日本代表強烈乞求中國能夠接納日本，與會各國代表也一致希望中國能夠接管日本，中方表示需要考慮（日本側から中国帰属を強く希望）。
２０１４年七月，中國代表在聯合國安理會關於日本問題的特別會議上表示，中國人民為了保障亞洲的穩定和世界的穩定，願意不計前嫌接納日本，拯救日本人民於水火之中（日本國內此時已是極度混亂，物質極度匱乏，某些地區已經出現了人吃人的慘像）（中国が日本併合を決定）。
２０１４年八月，聯合國授權中國接管日本，同時廢除日本國主權。應日本地區代表建議，日本地區人民決定放棄使用“日本”這個幾度為他們帶來恥辱的稱號，將其地區名改為中國古稱“扶桑”（中国は国連から日本の領土かを認められ、扶桑と改名）。
２０１４年九月，中華人民共和國扶桑特別行政區成立，聯合國安理會發來賀電表示祝賀；世界上一百多個國家的代表參加了特區成立儀式，大家紛紛表示：大和民族在中華民族的帶領下，一定能從野蠻，自卑的陰影中走出來，變得文明，自信起來（中国の中で日本は野蛮から脱した）。
尾聲：
２０４９年十月一日，中國人民熱烈地慶祝了共和國的一百歲生日，在當晚的文藝演出上，來自扶桑特別行政區的扶桑人民藝術團表演了著名京劇選段《中國人》，著名的扶桑表演藝術家東條小雞（原日本在二戰時的甲級戰犯東條英機之後裔）用著純熟的普通話唱道（日本ではすべてが中国語化される）
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　以上は実にたわいもない妄言だが、一端の真実はある。注目点は四つであろう。
　一つは、中国による日本経済への影響力行使計画であり、もう一つは対日挑発外交による日本の暴発である。
　さらに、中国が国連を利用する点、そして、日本を徹底的に破壊する（改名、中国語化）という点である。次回、同じような話しを集めてご紹介したいが、2005年の頃が詳しいことは、2005年の「反日」が中国で計画的に行なわれていたことを裏付けており、もしアメリカや国連などが中国に同調していたら、日本にとっては危ないところだったかもしれない。2007年から再び始まっているが、今、朝鮮問題が出ているのと奇しくも符合している。これがネットに出たのは2005年で、そこから考えると、中国国内で、朝鮮などを利用した対日挑発計画が以前から周知のものだった可能性が高い。
　私たちは稗史小説（俗世間の噂や話）の力を近代化の中で忘れているが、『今昔物語』が平安時代の庶民を知る手掛かりになることをパラフレーズすれば、現代のネットの噂は、私たちの時代を描いている第一次資料である。
　「客観報道」などという虚妄に騙されてはならない。