これで良いのか?中国人が開いた「日本食レストラン」がブームースペイン

2010年01月26日 | 支那朝鮮関連
<レコチャ広場>これで良いのか?中国人が開いた「日本食レストラン」がブームースペイン

2010年1月26日、中国のブログサイト・新浪博客に「中国人と和食、得をしたのはどっち?」と題した記事が掲載された。作者はスペイン・バルセロナの大学院で金融を学ぶ女子学生。現地日本食レストランのほとんどは中国人が開いたものだという。

記事によると、バルセロナではチェーン店「WOK」(編集注:中華鍋の意味)系列の日本食レストランが大人気。寿司や刺身、天ぷらから鉄板焼きまで様々な日本食が手頃な値段で食べ放題とあり、作者が訪れた日曜日は満席の盛況ぶりだった。「WOK」は日本食を売りにしているが、実際はオーナーのほとんどが中国人。つまり、スペインでは中国人が作る日本食が「本場の味」として人気を博している。

作者は、中国人が「日本」を看板にしなければ金儲けができない現状を嘆き、スペイン人がこれほどまでに日本食を好む理由を考察した。まずは「文化レベルの高さ」。電化製品からアニメまで、スペイン人は日本が大好き。日本食を食べることは日本文化の一端に触れることにつながる。

また、日本食は栄養バランスやいろどり、新鮮さにこだわっており、味もさっぱりしていてスペイン人の味覚に合っている。地中海沿岸は魚介類が豊富なため、刺身を作るのも問題ない。筆者は、プライドの高いスペイン人がステータスの高い日本食を好むのも当然だと分析した。

筆者はまた、中国人は日本食レストランの経営でかなりの利益を手にする半面、スペインにおける日本食の普及にもかなり貢献していると指摘。だが、日本文化を少しも知らない中国人が見よう見まねでやっているだけであれば、「かえって逆効果になる」とした。筆者は最後に、中国人のこうした手先の器用さを中華料理の再興に役立てて欲しいと訴えている。(翻訳・編集/NN)

2010-01-27 13:42:33 配信
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=39232

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欧米メディアの「中国称賛」、真の狙いはほめ殺し?かつては日本も…ー中国紙

2010年1月21日、中国は09年の国内総生産(GDP)成長率も8.7%と高い伸び率を維持し、欧米メディアが「中国の台頭」をこぞって称賛する中、中国紙・広州日報は、これらについて「単なるおだて。日本の二の舞になってはならない」と冷静な姿勢を見せた。

中国経済の目覚ましい成長を受け、欧米メディアは「世界は米中両国による『G2』が主導」「日本を抜いて世界第2の経済大国へ」など、その国家主導型の経済発展モデル「北京コンセンサス」への称賛を繰り返すようになった。だが、記事はこうした報道を「日本のバブル時代を彷彿させる」と指摘する。

記事によれば、欧米メディアは当時、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」などと散々持ち上げたが、真の目的は日本に「経済大国」に相応しい責任を負わせること。しかし、当時の日本はすっかり有頂天でこうした“陰謀”に気付かず、プラザ合意では実質的な円高ドル安政策に協力させられ、結果的にバブルを引き起こした挙句、バブル崩壊後は長い低迷の時代を送ることとなった。

記事は、「欧米メディアの口車に乗っていたら、中国も日本の轍を踏むことになる」と強調、中国は日本の教訓を活かし、欧米メディアのおだてに乗らないよう忠告した。(翻訳・編集/NN)
2010-01-25 22:14:20 配信

http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=39164






中国、ダイヤモンド輸入2位に 高級品志向強まる

 【上海共同】中国の宝飾用ダイヤモンドの輸入額が2009年に日本を抜き、米国に次いで世界2位になった、と上海市の取引所が25日発表した。

 日本など先進国の宝飾品市場が金融危機の影響で低迷する一方、中国は富裕層が増加、高級品の購買意欲が高まっている。経済成長に伴って09年に初めて石炭の純輸入国になるなど、中国は鉱物資源の輸入が急増しており、国際価格にも影響しそうだ。

 上海ダイヤモンド取引所の発表によると、09年のダイヤモンドの輸入額は6億9900万ドル(約631億円)と、前年比で3割増加した。

 日本ジュエリー協会によると、日本の輸入額は09年1?11月に554億7千万円と前年同期比3割減で、通年で600億円を下回る見通し。08年の輸入額は首位が米国、2位が日本、3位が中国だった。

 また、ロイター通信によると、フランスでは09年に中国人旅行者が総額1億5500万ユーロ(約2百億円)の買い物をし、旅行者の国別で首位だった。衣類や宝飾品、化粧品の購入が多く、08年に首位だったロシアを抜いた。日本は3位で、9900万ユーロだった。

http://www.47news.jp/CN/201001/CN2010012501000856.html










中国で犬肉・猫肉の食用禁止へー動物虐待禁止法案に盛り込む
2010/01/26(火) 10:32

  26日付重慶晩報によると、中国で起草が進められている反虐待動物法案(動物虐待禁止法案)が、犬と猫を食べることを禁止する条文を盛り込むことが分かった。犬・猫肉の販売も禁止される方向だ。

  同法案は、専門家による「意見稿」の作成がほぼ終わったという。法案全体の主旨は動物に不必要に苦痛を与えることの禁止で、野生動物、経済目的の家畜、ペット類に対する虐待禁止や医療や運送にかんする条文も盛り込まれる。

  個人が犬・猫肉を食べたり販売した場合には5000元(26日為替レートで約6万6000円)以下の罰金と15日以下の拘留刑が科せられる。会社組織などの場合、1万-50万元(約1万3200-66万2000円)の罰金。

  専門家グループの首席メンバーとして「意見稿」起草作業に参加した中国社会科学院法律研究所の常紀文教授は「犬・猫肉の食用禁止が、国民に大きな影響をもたらすことはない」との見方を示した。「物質面で十分に豊かになり、犬・猫肉を食べる人は少なくなった」からという。

  カシミヤや羽毛関連の業界からは、「動物虐待禁止法が成立すれば、(動物愛護を理由に中国産を忌避する)貿易上の障害が、ひとつ取り除かれることになる」との声も出ている。

  一方、専門家の「意見稿」作成グループは一般市民から手紙や電子メール、電話による意見、約700件を受け取ったが、多くは同法制定に否定的だった。常教授によると「動物を大切にするより、まず人を大切にしろ」との意見が支配的だったという。(編集担当:如月隼人)

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◆解説◆
  同法制定により犬・猫肉の食用が禁止された場合でも、社会全体に対してどの程度実効性があるかは不明。犬・猫を多く食べるのは中国南部。北部に多い朝鮮族も犬肉を食べる食習慣がある。

  中国では「法治国家の樹立」をかけ声に、1980年代ごろから法律や行政関係のルール整備が盛んに行われてきた。しかし、欧米先進国の例を導入したため、中国の現状・水準では順守が難しいケースも多かった。

  そのような場合、「目に余る」事例だけが厳しい処分・処罰の対象になることが一般的。「ルールの現実的運用」ともいえるが、ルールそのものの権威が上がらず、「お上とよい関係を作れば、お目こぼしにあずかれる」との考えが強まったことで、賄賂(わいろ)が横行する一因にもなった。

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=0126&f=national_0126_005.shtml











【韓国】現代研:「韓国の技術レベルは日本の8分の1」 [01/27]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1264568711/

韓国の技術水準が日本の8分の1に過ぎないという分析が出た。

現代経済研究院の主任研究委員は27日、「韓・独・日の製造業の原状比較と時事点」に関する報告書で、韓国とドイツ、日本の技術貿易収支費など3カ国の製造業のレベルを比較して明らかにした。

技術貿易収支費と言うのは技術の輸出高の技術導入額で割った値で、この値が高いほど、技術レベルが高いことを見ることができると主任委員は説明した。

分析の結果、2007年の我が国の技術輸出額は22億ドルであり技術導入額は51億ドルで、貿易収支比は0.43倍だった。日本は韓国の8倍の3.29でありドイツは1.11倍だった。

製造業の付加価値生産額と比較した研究開発(R&D)投資額の割合も、韓国は2006年現在9.0%で、ドイツ(7.6%)は追い越したが、日本(11.0%)には相変らず及ぶことができない。

また、我が国製造業の輸入誘発係数は0.333で、ドイツ(0.285)と日本(0.167)よりも高かった。輸入誘発係数が0.333というのは、製造業で1年間に1億ドル分を生産する場合、3千330万ドルが海外に流出するという意味だ。

このほか、1人当たりの労働生産性が低く、世界市場シェアや世界1位の商品も、これらの2つの国に大きく及ばないことが分
かった。

主任委員は、"省エネ型の生産工程を誘導して付加価値を過度に海外に流出するのを防ぎ、製造業への波及効果が大きい製造業支援サービス産業を育成しなければならない"と注文した。

ソース:聯合ニュース(韓国語)
http://www.yonhapnews.co.kr/bulletin/2010/01/27/0200000000AKR20100127065900002.HTML

【サムスン】元三星電子常務「日本企業が韓国企業に負ける理由」-日本や欧米企業が新製品だせば、三星はその時から開発しだす[01/19]★2
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1263876994/



韓国に何を学ぶ
2010/01/29 10:00
藤堂 安人=主任編集委員

 このところ、「韓国に学ぼう」という趣旨の記事や主張を目にすることが多い。日本メーカーがリーマンショック以来の不況にあえぎ2番底の恐怖におびえる中で、韓国メーカー各社の業績が好調で、さまざまな分野でシェアを伸ばしてるからだろう。

 例えば『日経ビジネス』は、2010年1月25日号の特集「韓国4強 躍進の秘密」で、かつては「後追い」と揶揄された韓国のSamsung Electronics社、LG Electronics社、現代自動車、POSCO社の4社がこの不況下でも競争力を高めている点を分析し、「危機脱出のヒントは隣国にある」と書いている(p.22)。

 また、東京大学ものづくり経営研究センターが主催する「ものづくり寄席」でも、1月25日に「韓国に学ぶ」というタイトルの講演が行われた。講師の吉川良三・同センター特任研究員(2004年まで10年間Samsung Electronics社常務を歴任)は、「韓国メーカーは価格、デザイン、サービスなど消費者からよく見える『表の競争力』に強い。日本メーカーもこれからは『裏の競争力』(注:生産性の高さなどの顧客からは見えない競争力のこと)だけでなく『表の競争力』も強化すべきだ」と強調していた。

前述した吉川氏の「ものづくり寄席」における話で筆者が印象的だったのは、「Samsung Electronics社は基本的には基礎研究や開発設計にお金をかけず、そこで浮いたお金を広告宣伝に回している」というくだりである。同氏は、著書『危機の経営』でも「製品開発の根幹となる技術開発と製品開発は自前では行わず、主に日本メーカーからのキャッチアップで済ませています」と書いている(p.132)。

ここで重要なことは、Samsung Electronics社のキャッチアップ戦略は「単なるモノマネ」(吉川氏は「ベンチマーク方式」と呼ぶ)ではない、ということだ。近年、製品開発の現場では、これまでのQCD(品質・コスト・納期)に加えて、環境問題や有害物質問題などさまざまな制約条件を複雑な連立方程式を解くように進められているが、吉川氏によると、韓国メーカーはそれをじっと見ていて、日本メーカーが苦労して出した「解」を元に、「リバースエンジニアリング」を進めていく。

ここで言う「リバースエンジニアリング」とは、製品の構造や動作の解明だけでなく、さらに前段階の製品設計まで遡って、開発者の意図まで理解して、なぜこの機能を持たせたのかを分析することである。そのうえで、各市場のニーズに合った機能を盛り込んで設計・開発をし直すのである。吉川氏は「リバース&フォーワードエンジニアリング」と呼ぶ。同氏によると、基本的な部分での開発は済んでいるので、ここでは単純な一次方程式を解く程度の苦労で済む。このため、市場ニーズに合った製品をより低コストで出せるということになる。

実はここで述べた単なる模倣を超えたキャッチアップ戦略やリバースエンジニアリングの重要性も昔から指摘されてきたことではある。

http://techon.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20100129/179754/?P=1

危機の経営 ~ サムスンを世界一企業に変えた3つのイノベーション: 吉川 良三, 畑村 洋太郎
http://www.amazon.co.jp/dp/4062158035







ドイツ高官「国内3万の中国人研究者・学生は闇に潜むスパイ」
2010/01/18(月) 17:29

  18日付環球時報はドイツ紙を引用し、ドイツ連邦憲法擁護庁高官がこのほど、「中国は2005年以来、わが国企業に対するスパイ活動を続けている」と述べたと伝えた。ドイツ在住の中国人研究者・留学生・外交官ら3万人は「闇に潜むスパイ」という。

  同高官によると、ドイツ企業はインターネット大手検索サイトのグーグル(Google)が受けたのと同様の攻撃を受けている。ドイツ国内の産業スパイの6割は中国人で、ドイツ企業の最先端技術は「彼らのお気に入り」という。

  環球時報は「ドイツのメディアと一部情報機関は『中国人スパイ』の問題をあおりたてている。中国の専門家は『このような無責任な煽動は、両国関係に悪影響を与える恐れが大きい』と何度も警告している」と批判した。

**********

◆解説◆
  ドイツ連邦憲法擁護庁(BfV)は、ドイツ政府の情報機関のひとつ。ドイツの自由民主主義体制を守る任務を持ち、東西ドイツ統一前には東ドイツの情報機関に対抗する意味合いが強かった。現在はネオナチズムの活動にも神経を尖らしている。

  産業スパイ対策にも従事しているが、最近では「中国人スパイ」をとりわけ警戒しているとみられる。(編集担当:如月隼人)

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=0118&f=national_0118_026.shtml






中国がウイルス入りデジカメ贈り、機密情報収集

 【ロンドン支局】中国の情報当局者が、パソコンから情報を盗み出す「スパイウエア」が入った電子情報機器を英国企業のビジネスマンに贈って機密情報を得ているなどとして、英国内の諜報(ちょうほう)機関、国家保安部(MI5)が警戒を促す文書を作成したと、1月31日付の英紙サンデー・タイムズ(電子版)が報じた。

 文書は昨年、ロンドンの企業幹部ら数百人に配布されたという。

 同紙によると、「中国スパイの脅威」と題した文書は14ページ。英国の防衛やエネルギー、製造業関連の企業が標的となっており、中国の人民解放軍や公安省の当局者が貿易フェアなどで接近し、ウイルス入りのデジタルカメラなどを贈っているとしている。

(2010年2月1日11時57分 読売新聞)
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20100201-OYT1T00546.htm










韓国映画「15世紀にミサイル発明し明の大軍殲滅」で中国人(怒)
2010/01/29(金) 16:44

  韓国映画の『神機箭』が、中国で“ブーイング”の対象になっている。

  同作品の舞台は15世紀、名君とされる世宗の時代だ。李氏朝鮮では秘密裏にミサイル兵器を開発。それを恐れた明朝はスパイ活動で秘密を盗もうとするが、開発担当者は完成目前のミサイル兵器とともに自爆することで、情報流出を阻止。

  最終的に明は10万の大軍で朝鮮を襲う。朝鮮側の兵力は1000人以下だったが、世界で初めて作られたミサイル兵器「神機箭」を使用。明の大軍を殲滅(せんめつ)するというストーリーだ。

  鳳凰網は「でたらめの韓国作品。15世紀に中距離ミサイル出現」と紹介。同記事を転載した環球網には、批判のコメントが多く寄せられた。「ここまでやるとは、尊敬だ」、「わははは」、「原爆を作ったのが米国でなければ、16世紀に韓国が発明したと言うんだろうな」、「ええと、日本の連合艦隊を破り、山本五十六を捕虜にしたと言い出すぞ」、「そんなにすごい武器があるのに、なんで日本にやられたんだ」、「あいつらは、変わらないねえ」??などがある。

  「豊臣秀吉の軍に攻められた時、助けた恩義を忘れたか。明が出兵していなければ、加藤清正や小西行長に皆殺しになっていたのだぞ。恥知らずめ」などの書き込みもある。

  同作品は、歴史を徹底的に改竄(かいざん)したとの、かなり長い批判意見も発表された。◆東北地方の半分が、彼らの領土とされている◆神機箭と呼ばれる武器は中国・宋朝に存在した◆明の皇帝が朝鮮に朝貢している◆明の大軍なのにモンゴル兵の服装、ただし馬は少ない◆「神機箭」の飛び方は、現在の中距離ミサイルと同じ◆朝鮮王が「帝」を名のっている。中国の藩属下ではありえないこと??など8点を列記し、「当時、明と朝鮮に戦争はなかった。約100年後に、明と朝鮮がともに、日本と戦った」とも指摘。「この調子では、火星もやつらのものと言い出すだろう。何の不思議もない」と皮肉った。(編集担当:如月隼人)

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=0129&f=national_0129_018.shtml

関連スレ 
【韓国】世界初の2段式ロケット「散火神機箭(鬼神のような機械仕掛けの矢)」を復元[12/01]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1259663654/
【韓国】世界初の多段式ロケット「神機箭」復元 1度に100発が放たれる火矢は、今日のロケット砲に引けをとらない(動画あり)[10/19]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1255952851/


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