『世界の歴史㉘』

209『世界の歴史㉘』

第二次世界大戦から米ソ対立へ

米ソ核戦争の脅威と雪どけの模索

朝鮮戦争と核軍拡競争の激化

ソ連の原爆保有と中国革命の衝撃

一九四九年秋には、合衆国にとって衝撃的な事件が立て続けに起こった。まず九月末にはソ連が公式に原爆の保有を認めた。また、十月一日には中華人民共和国の成立が宣言された。アチソン国務長官はすでに同年八月、中国革命の原因を、トルーマン政権の失政ではなく、蒋介石政権側の独裁的体質や腐敗に求める見解を「中国白書」として公表していた。しかし、合衆国国内では共和党を中心としてトルーマン政権の責任を追及する声が高まっていた。

それゆえ、トルーマン大統領は、翌五〇年一月末になり、水爆製造を命令するとともに、国務・国防両長官に対して合衆国の安全保障政策を全般的に見直すよう命令した。その結果、国家安全保障会議(NSC)文書六八号がまとめられたが、ここでは四、五年以内にソ連が合衆国に奇襲の核攻撃をできるようになると予想し、ソ連を圧倒できるだけの核攻撃力や民間防衛力を合衆国が装備するとともに、同盟国の軍備を強化する必要性が強調されていた。しかし、この文書を読んだトルーマンはその基調を承認したが、軍事費の倍増が必要になる点については議会の承認が難しいと判断して、決定を延期した。

また、中国革命後のアジア政策の見直しについては、四九年十二月末にNSC文書四八号としてまとめられ、アチソン国務長官がその骨子を翌年一月に首都ワシントンにあるナショナル・プレス・クラブの演説で公表した。そこでは、太平洋地域における合衆国の防衛ラインをアリューシャン列島から日本を経て、沖縄、フィリピンに至る線に求めた。このラインは米軍が実際に駐留している地点を結ぶものであったが、そこには韓国と台湾が除外されていたため、後に朝鮮戦争を誘発したと非難された。

しかし、アチソンの真意は、台湾への不介入を表明することによって、当時台湾の解放を狙っていた中国政府に歩み寄りをはかり、中ソの離間を狙ったものであった。韓国の場合は、北朝鮮からのソ連軍の撤退に対応して、米軍も四九年六月に撤退し、軍事顧問団だけを残していたが、五〇年一月末には米韓相互防衛援助協定が調印されていたので、有事の介入は予想されていた。ただし、トルーマン政権としては、武力による北進統一を主張していた李承晩政権への警戒から、重火器や戦闘機の供給は制限していた。

当時の韓国では悪性のインフレーションに悩まされていたうえ、五月末の選挙で李承晩派が大敗したため、政治的に不安定な情勢が生まれていた。他方、北朝鮮側は南北の分断が長期化する状況に危機感を抱き、六月初めに二度にわたり韓国に対して平和統一を提案したが、李承晩は拒否した。

朝鮮戦争の勃発

一九五〇年六月二十五日早朝、北緯三八度線の全域にわたって突然戦端が開かれた。緒戦は北朝鮮軍の優位のうちに推移し、二十八日には早くもソウルが陥落した。

この開戦の起源について、韓国や合衆国側は最初から北朝鮮による侵攻説を主張していたが、北朝鮮側は南の挑発説を主張し、長年対立してきた。しかし、一九七〇年に出版されたフルシチョフの回想録の中で、四九年末と五〇年三月に金日成がソ連を訪問し、スターリンから武力統一方針への支持を取り付けていた事実が暴露されてからは、北朝鮮による武力南進説が一般的となっている。ただし、その際、フルシチョフは、「真の共産主義者なら、金日成が李承晩やアメリカの反動的影響から南朝鮮を解放しようというやむにやまれぬいを思いとどまらせたりしなかった」と語っており、戦争が北朝鮮による武力統一をめざした「内戦」の性格をもっていたことが明らかになっている。しかし、スターリンは原爆の保有や中国革命の成功で自信を深め、北朝鮮に対する支援を決断したが、極力それを隠す努力をしていたことが、ソ連解体後に明らかになったスターリン文書でも示されている。他方、開戦の報に接したトル―マン大統領は、ミズーリ州の実家から急遽ワシントンに戻る機中で、三〇年代における枢軸諸国による満洲やエチオピア、オーストリア侵略を想起し、今度こそ侵略を許さぬ決意を固めた。つまり、トルーマンは、事態を朝鮮固有の民族問題とは見ず、国際共産主義運動をファシズムと同一視したうえで、その共産勢力が従来の政治宣伝を主とした「間接侵略」段階から武力を使った「直接侵略」段階に移行した事件と受けとめた。

その結果、トルーマンはただちに米海空軍を韓国に派遣しただけでなく、台湾に第七艦隊を派遣したり、フィリピンやベトナムへの軍事援助の強化を発表した。また、緊急に招集された国連安全保障理事会で、合衆国は北朝鮮の行為を「平和に対する侵犯」と見なし、三八度線以北への撤退を要求する決議案を提案した。一方ソ連は、中国革命後も台湾政府が安保理の常任理事国の議席を譲らない事態に抗議して、欠席を続けていたため、合衆国の提案には拒否権が発動されず、可決された。その折り、ユーゴスラヴィア代表は即時に停戦させたうえで、北朝鮮の代表を国連に招致し、弁明の機会を与えるように提案したが、否決された。

このような国連安保理の意思表示にもかかわらず、北朝鮮軍は進撃をやめなかったため、六月三十日、トルーマンは米地上軍の投入を決定した。さらに七月七日に国連は米軍を中心として国連軍を派遣することを決定、マッカーサーが最高司令官に任命され、韓国軍は国連軍の指揮下に編入された。それでも韓国側の劣勢は挽回されず、八月に入ると、国連軍は朝鮮半島の南端に位置する釜山近郊に追い込まれた。しかし、九月十五日、マッカーサーは兵站の伸びきった北朝鮮軍の中央部を直撃する仁川上陸作戦に成功すると、形勢は一挙に逆転し、十月七日には国連軍が三八度線を越えて北進した。その後、国連軍が中国国境にまで接近すると、中国が「抗美援朝(合衆国に抵抗し、朝鮮を支援すること)」を掲げて北朝鮮側に大量の義勇軍を密かに派遣したため、十一月末に国連軍は総崩れになった。

それは、合衆国が初めて体験した中国革命軍の威力であったが、態勢建て直しのため、トルーマンは原爆の使用を示唆した。しかし、この示唆は世界中に衝撃を与えた。とくに西欧諸国は、朝鮮戦争が米中戦争に拡大し、さらにはソ連が参戦して第三次世界大戦に飛躍すれば、西欧自体もソ連の攻撃目標となると恐れた。イギリスのアトリー首相が急遽ワシントンを訪問し、原爆を使用しないで戦争目的を限定するように説得したのはそのような国際世論を背景にしていた。

結局、トルーマンも戦争目的を三八線の回復に置き直したが、同時に、十二月十六日には国家非常事態を宣言して、兵力を開戦時の一五〇万から三五〇万へと二倍以上に増加させた。また、連邦予算における軍事費も、四〇年代後半の四五・五パーセントから五〇年代前半には六二・二パーセント水準へとはねあがった。それは、まさにNSC文書六八号が提案していたもので、合衆国は朝鮮戦争を契機に軍事力の飛躍的な強化を実現した形となった。

その後、朝鮮戦争は、翌五一年三月ごろから三八度線を境として膠着状態に入ったが、マッカーサーは中国本土への爆撃や台湾の国府軍による大陸侵攻を主張してトルーマンと対立した結果、四月十一日には国連最高司令官を解任された。また、アジアや英連邦諸国を中心に休戦を求める国際世論が高まるなかで、六月二十三日、ソ連のマリク国連代表が停戦を提案、国連軍側もこれを受け入れたが、実際の停戦交渉は休戦ラインや捕虜交換の問題などで難航し、休戦協定は五三年七月にようやく締結された。結局、朝鮮戦争は、国連軍側が九三万、北朝鮮側が中国義勇軍も含めて一〇〇万の兵力を投入して、三八度線をはさんで一進一退を繰り返した末、両軍合わせて一四六万人もの死傷者を出しながら、最終的には戦前状態に復帰しただけに終わった。そのうえ、南北朝鮮の双方に深い不信感を残し、分断のいっそうの固定化を招いた。合衆国の側では大規模な軍備を恒常的に維持することを当然視する風潮を生んだだけでなく、中国を敵視する外交姿勢を固定化させるとともに、議会や世論のレベルでは「赤狩り」の異常なムードを激化させる効果を生んだ。

マッカーシー旋風

五〇年二月九日、全国的にはまったく無名であったウィスコンシン州選出の上院議員ジョセフ・マッカーシーが、ある地方都市の共和党婦人クラブの演説で、世界的に共産陣営の進出を許しているのは、国務省にいる「銀の匙をくわえて生まれてきた賢い若者たち」の裏切りによるもので、自分は国務省内の「二〇五人の共産主義者のリスト」をもっている、という爆弾演説を行った。当初は、共和党議員の中でも同調するものは少なかったが、トルーマン政権の中国政策に不満をもつ、親蒋介石派の「チャイナ・ロビー」のグループがマッカーシーに情報提供を始めた。

標的とされたのは、ジョン・ヴィンセントやジョン・サーヴィスなどの国務省の中国政策担当者と、ジョンズ・ホプキンス大学教授で中国専門家のオーウェン・ラティモアであった。彼らは蒋介石政権の腐敗体質に批判的で、中国共産党をソ連の分派としてよりも、「農本主義的ラディカル」と評価して、国共合作を推進した人びとであったが、マッカーシーによると、「共産主義者」と決めつけられてしまった。民主党側は、上院の外交委員会のもとにタイディングス議員を委員長とする小委員会を設置して真相の解明に乗り出し、七月二十日に提出された報告書の多数意見ではマッカーシーの告発は「虚偽」であると判定した。

しかし、秋の中間選挙を前にして党派対立が激化していたうえに、六月に朝鮮戦争が勃発したため、マッカーシーの煽動にマスコミが注目し始め、多くの共和党議員が「政府内共産主義者」問題を中間選挙の争点に選んでいった。そして、実際に十一月の中間選挙では共和党が議席を伸ばしていった。これ以降、合衆国の国内政治では「マッカ―シー旋風」と呼ばれた「赤狩り」の嵐が吹き荒れてゆくことになった。それは、戦後の合衆国が圧倒的な経済的優位を背景として、「反共十字軍」的な使命感に駆られて、世界中の紛争に関与するようになりながら、四九年秋いらいソ連の原爆保有や中国革命などむしろ東側の優勢を見せつけられてきたことによるフラストレ―ションの産物であった。自らを「全能」と教え込まれてきた国民にとって、東側の勝因は合衆国内の「共産主義者」による「利敵行為」以外に考えられない、とする政治心理が形成されていった。

この反共ムードの高まりは、五二年の大統領選挙においては当然民主党政権側に不利に働き、選挙では共和党のアイゼンハワーが当選した(在任一九五三〜六一年)。しかし皮肉なことに、マッカーシーは共和党政権が成立しても「赤狩り」を止めず、五四年四月からはこともあろうにアイゼンハワーのおひざもとの陸軍を攻撃し始めた。ところが、この陸軍公聴会の場合には、マッカーシーはFBIから極秘で手に入れた資料の入手経路を逆に陸軍側の弁護士に追及され、証言拒否を行ったため、共和党の中でマッカーシーが孤立する状況が生まれていった。その結果、七月末には共和党の同僚議員から弾劾決議が上程さ失脚することになった。これ以降、彼の政治生命は絶たれ、失意のどん底の生活を送五七年五月に過度の飲酒が原因で死亡した。

しかし、マッカーシーの没落後も、下院の非米活動委員会や上院の国内治安委員会を中心に「赤狩り」は五〇年代いっぱい続いたため、合衆国国内では左翼運動が逼塞し、政府に批判的な意見は述べにくい雰囲気が生まれていった。とくにアジア担当の外交官に与えた影響は深刻で、激動するアジア情勢をリアルに把握できる人物は放逐されるか、沈黙を余儀なくされた結果、合衆国のアジア政策はきわめて硬直したものになった。それが後に合衆国がベトナム戦争に泥沼的な介入をする遠因となった。

西側諸国の軍備拡張と経済復興

朝鮮戦争が勃発し、ソ連参戦の懸念が高まるにつれて、西欧においてもソ連に対抗する軍備強化の議論が高まり、とくに西ドイツの再軍備が中心的な争点となった。西ドイツ内部ではキリスト教民主同盟の党首アデナウアー首相在任一九四九〜六三年)が再軍備に応じて「西側」の一員としての立場を鮮明にし、それによって占領を早期に終結させ、主権の回復を図ろうと考えた。それに対して社会民主党は、従来からの反軍国主義の立場に加えて、再軍備による「西側」傾斜がドイツの再統一をいっそう困難にすると考え、再軍備に反対した。しかし、ドイツ内部では、結局、アデナウアーの路線が多数を占めたものの、ドイツの再軍備に対しては近隣諸国、とくにフランスが強い難色を示し、合衆国の西独再軍備論と対立することになった。

その結果、フランス政府は五〇年十月になって、妥協案として西ドイツ軍を西欧統合軍の一部とする案を提案した。この案は、当時のフランス首相の名をとって「プレヴァン・プラン」と呼ばれ、翌五一年七月には「ヨーロッパ防衛共同体(EDC)」構想に結実していった。他方、西ドイツの西側への軍事統合の検討が進むのと並行して、西ドイツ政府は占領の早期終結を強く要求した。その結果、五二年五月末に、占領の終結を規定した一般条約が、EDC条約とともに調印された。

このような西ドイツの西側傾斜に対して危機感を募らせたスターリンは、五二年三月に、西ドイツ側の主張にかなり歩み寄った形でドイツ再統一のための交渉を提案したが、アデナウアーはあくまで西側の一員としての西ドイツ復興の路線に固執して、スターリン提案を拒否した。そのため、以後、ソ連側はドイツの分断を前提としたドイツ政策を推進するようになった。

つまり、アデナウアーとしては、当面、ドイツの再統一よりも西側との同盟を優先させたのであったが、フランスの側ではドイツへの懸念が晴れず、EDC条約は肝心のフランス議会において五四年八月に批准が拒否されてしまった。経済統合は「石炭鉄鋼共同体」として進展していたものの、軍事力の統合にはなお抵抗感が強かったのであった。そのため、次善の策として、ブリュッセル条約を改正し、西欧同盟を結成して西ドイツを加盟させるとともに、NATOにも西ドイツを加入させることが決定された。五五年五月に発効したパリ条約にその旨規定され、この条約によって西ドイツは長年の占領状態に終止符を打つことができた。

朝鮮戦争と対日講和

日本に対しても朝鮮戦争は大きな衝撃を与えた。まず、マッカーサーは、五〇年七月初め、在日米軍四個師団を南朝鮮に派遣する穴埋めとして、七万五〇〇〇人規模の警察予備隊を創設することを日本政府に命令した。吉田首相(第一次在任一九四六〜四七年、第二~五次在任四八~五四年)は、憲法九条との関連が国会で問題となるのを避けるため、八月十日にポツダム政令の形で警察予備隊の設置を決定し、ここに日本の再軍備が始まった。

また、マッカーサー司令部は朝鮮戦争の勃発を機に、共産党への規制を強め、機関紙の停止や政府・民間企業での「レッド・パージ」を強行し、十一月末までに約一万二〇〇〇人が解雇された。

さらに、合衆国政府の内部では、日本を西側陣営に確保するため、対日講和を急ぐ意見が強まった。しかし、逆に軍部の側では、朝鮮戦争の勃発でむしろ在日米軍基地の重要性が高まったため、講和延期論も強く、妥協の結果、五〇年九月、トルーマンは沖縄を本土から分離し、本土の米軍基地を確保できる形での対日講和条約の締結を提唱した。この方針に基づいて対日講和条約は、翌五一年九月にサンフランシスコで招集された講和会議で調印されたが、在日米軍基地を確保するための日米安全保障条約とセットになって調印されたため、ソ連や東欧諸国は調印を拒否した。また、中国代表権問題で米英が対立したことから、日本による戦争被害をもっとも多く受けた中国は招請されなかったし、賠償放棄を打ち出した合衆国側の方針に東南アジア諸国は強い不満を表明したため、対日講和は「片面講和」と呼ばれるように、米ソ冷戦の影響を色濃く受けるものとなった。

同時に、朝鮮戦争は日本経済の復興にも大きな影響を与えた。それは、トルーマン政権が日本経済の安定化のために特命公使として派遣した、当時デトロイト銀行頭取であったドッジの指導により四九年四月いらい導入された超緊縮予算のために、不況に喘いでいた日本経済に復興への手がかりを与えたからであった。つまり、「朝鮮特需」と呼ばれた米軍の軍需が繊維、自動車、石炭などの部門を中心として急増したためであり、吉田政権や財界の首脳は朝鮮戦争を「天佑」と歓迎したといわれる。以後、日本では経済復興が軌道に乗っていくが、内需の拡大だけでは限界があり、輸出市場を確保することが持続的な経済成長を実現するうえで重要な条件となっていた。しかし、戦前期には中心的な比重を占めていた対中国貿易については、合衆国の中国敵視政策に規制されて大きな伸びは期待できなかった。むしろ合衆国は対外援助をテコとして日本と東南アジアの経済的結合を推進しようとしたが、当時の東南アジアではまだイギリスの影響が強かったため、合衆国としては「日米経済協力」の名の下に自国市場に多くの日本製品を輸入する構造を許容していった。これが後に「日米経済摩擦」の原因となってゆく。

　イスラムの女性 家族に縛られている存在 戦場に行く男中心の社会 から生まれたアイディア　火星から離脱することで生まれる エネルギー

　バス停で思うこと 豊田市に向かう車が山ほどいるにもかからずバスという媒体をまず 共有すればいい

　政党は保守とか革新とかではない 国民に対する態度でサービスするか支配するか　個の有限にサービスする組織

　サービスストア 共有する仕組みを作り出すこと　移動を欲する人には全ての手段を用いる

　やっと席が空いた

　とりあえず『世界の歴史』 8巻 を追加

　豊田市図書館の11冊

209.74『第二次世界大戦１』湧き起こる戦雲

209ア『岩波講座　世界歴史１１』構造化される世界　一四～一九世紀

134.9『マルクス・ガブリエルの哲学』ポスト現代思想の射程

209 『世界の歴史①』人類の起原と古代オリエント

209『世界の歴史④』オリエント世界の発展

209『世界の歴史⑩』西ヨーロッパ世界の形成

209『世界の歴史㉔』アフリカの民族と社会

209『世界の歴史㉕』アジアと欧米社会

209『世界の歴史㉖』世界大戦と現代文化の開幕

209『世界の歴史㉘』第二次世界大戦から米ソ対立へ

209『世界の歴史③』古代インドの文明と社会