主権を超えて？ －－国民国家とＥＵとの関係

『ヨーロッパ統合史』より　ヨーロッパ統合とは何だったのか

本書は、国家主権とヨーロッパ統合の関係について、理論や思想の観点から検討したわけではない。しかしながら、統合史を紐解くにつれ、にじみ出てきた点がいくつかあり、それを考察することは有益だと思われる。

主権と統合の関係については、歴史家のアラン・ミルワードが、戦後の統合が『国民国家の救済』のプロジェクトであったとし、その間のゼロサムな関係を否定した3．実際、本書でも、たとえばシューマン・プランやプレヴァン・プランの提案、単一欧州議定書やマーストリヒト条約の策定といった統合史における決定的な瞬間に、各国の利害が衝突し、時に激しい対立や交渉を経て、各国の利益が反映された局面を数多く見出すことができる。統合は、一面では、主権国家の選択の問題であったわけである。

しかしながら、この二項対立が解消されたとすればすべて説明がっくかというとそうでもない。主権と統合の間には、控えめに言っても緊張関係があり、それは統合が進めば進むほどそうなのである。

およそ統合の構想が打ち上げられ実際に統合が進むとき見て取れるのは、そのたびに伴う主権の保持の試みである。第２章で見られたように、戦間期におけるプリアンのヨーロッパ連邦構想は、その具体化の段階で出された仏外務省のレジェによる覚書で、国家主権には指一本触れさせないものと位置づけられた。第５章で検討したドゴールの空席政策は、戦後の統合史のなかでも最も危機的な国家主権の発動であったが、そこにはハルシュクインＥＥＣ委員会の急進的な統合案への反発があった。また、第８章で見たように、マーストリヒト条約の批准への最後の関門は、ドイツ憲法裁判所による判決にあったが、そこでは国民主権の論理が体系的に弁護されていた。

これらは主権と統合がぶつかり摩擦を起こすハイライトでもある。ただし、そうしたドラマの陰で進行している別の次元の過程にも本書は目を向けてきた。そうしなければ、戦後半世紀以上にわたるヨーロッパ統合のダイナミズムを捉えきれないからである。まず経済的には、統合の枠のなかで、第三国からの貿易転換を伴いながら、加盟国間の相互依存が深く進行した。国内総生産に占める域内輸出依存度は1950年を底にして上昇し、60年代末には1913年の水準をほぼ回復し、70年代に入ってからもそれは上昇し続けた4．これが、加盟国の足腰をお互いに結びつけ合っていたのは事実であり、主権の問題を考える際にも前提となる。

より重要な点として本書で強調してきたのは、行政および法的な統合である。上記のドゴールの空席危機の際に、EEC政策実施メカニズムであるコミトロジーには代表を残したことはすでに述べたが、これは主権の発動に際してＥＥＣの行政機能の中核に壊しきれない部分が出来つつあったことを示唆している。また、このコミトロジーは、農業部門の統合の結果（たとえば穀物の価格の設定に）必要となったものであるが、それは第５章が明らかにしているように、世界的なＧＡＴＴディロン・ラウンドの場で、EECが対外的に自立していく過程と並行していた。そして、このコミトロジーをはじめ、政策過程のさまざまな段階で、ＥＣ加盟国の行政官・外交官が濃密に交流し、その交流が特定政策部門を越えて拡大していくのが、1970年代であった。同時に進行していたＥＣ法の各国法への優位や加盟国市民への「直接効」の確立も、あるいは、のちに市場統合の際に重要視される相互承認の原則も、行政官の交流同様に、目に見えにくい過程であった。がしかし、このいわば「静かなる革命」こそが、80年代以降の統合ダイナミズムを支えた土台を形成していたのだ。第６章が追跡したこの過程も、ＥＵにおける主権の変容を考える際の大切な材料を提供していよう5。

加えて第7～9章で述べた、単一欧州議定書における特定多数決の導入や、マーストリヒト条約の経済通貨同盟規定、そしてその1999年以降の実施が、当然に主権とのかかわりで重要となってこよう。前者は、各国の拒否権を否定し、後者はポダン以来主権の不可欠な一要素に数えられた貨幣鋳造権を加盟国政府から奪ったからである。今や年に1300億ユーロ以上に膨れ上がったEUの予算規模とともに、言うまでもなくこれらは、ＥＵを他の国際機関から分別し、主権へのシリアスな含意をもつ存在として浮かび上がらせている。

さらに述べるとすると、人権の判定についてであろう。というのも、人身保護は、近代国民国家の憲法体制のもとではそれぞれの主権国家が保障する建前になっているが、人権をめぐる判定権の独占は、ことＥＵとＣＥに関する限り明瞭に制度的に否定されているためである。これについては、1950年にCE傘下の欧州人権条約が締結され（人権裁判所が59年に設立され）てから、各国裁判所との間で判定主体が長らく多元化していた。加えて、第8～9章で見たとおり、90年代以降、マーストリヒト条約における欧州市民権、アムステルダム条約の人権規定、ニース政府間会議におけるＥＵ基本権憲章採択などによって、ＥＵ自身が人権に関する領域で権能を拡大してきており、判定主体はさらに多元化したといえる。最後に、アムステルダム条約の人権規定は、一加盟国の判定を他の加盟国の合意で覆し、ＥＵメンバーシップの停止を可能にしている。第９章で取り上げたオーストリアにおけるハイダー自由党の政権参加をめぐるケースでは、他の加盟国による国別の（同条約に拠らない）制裁の形を取ることでＥＵ枠での制裁を避けたものの、そうした可能性がたんなる条文上のものではないことが示唆されたと言えよう。こうして、主権と人権に関する関係も、古典的図式から離れてきている。

このように主権への深い含意をもつＥＵではあるが、ＥＵの正統性にとっての根本的な弱点は、デモクラシー（とその国民主権との結合）にある。第８章では「民主主義の赤字」の問題として取り上げたが、ここでは主権との関連で整理してみよう。民主主義の最も鋭利な表現形態の一つとして国民投票というメカニズムがあるが、この結果は主権者である国民の「声」として否定しがたい正統性をもつことになる。統合史を振り返るとき、統合が条約改正の形で進展するにつれ、批准の際に国民投票に訴え、なかには否決という結果をもたらすケースがあった。マーストリヒト条約時のデンマーク、ニース条約時のアイルランド、そして欧州憲法条約時のフランス・オランダがそれである。特に、最後の仏蘭国民投票の結果は、2005年以降のヨーロッパ統合に久しぶりの危機をもたらしたことも第９章で見たとおりである。

この条約批准や国民投票の歴史は、国民投票という正統性創出メカニズムと国民主権をＥＵが乗り越えられていないことを示している。けれども他方で、統合は事実として進行し、それを加盟国が認めつづけてもいる。アイルランドのケースでは、ニース条約に手を着けず、そのまま再投票をはかり批准にいたっている。デンマークの場合、マーストリヒト条約の一部を適用しないことで再投票にかけ、これも批准を見た。またより重要なことに、条約改正や加盟国拡大のたびに、議会や国民投票を通じて、そのつど権限やメンバーシップを拡張してきたＥＣやＥＵを、加盟国は是認してきている。それは、たとえば1980年代以降だと、87年（単一議定書)、93年（マーストリヒト条約)、94-95年（北欧と埃への拡大)、99年（アムステルダム条約)、2004年（東方拡大）と、数年おきにＥＣやＥＵはその存在をまるごと再確認されているような状況でもある。したがって、憲法（条約）はなくとも、半世紀にわたって相当に堅固な統治枠組みにれも英仏語でぱconstitution')が積み上がってきていると言えよう。いわば、「憲法なき憲法体制」が出来上がっているのである。

これは、国家にもなりきらず、しかし単なる国際機関でもないＥＵが、やや宙ぶらりんの中間状態を常態化させてきていると見ることもできよう。こうして、主権の理論と実態の双方に、興味深い問いかけを投げ続けているのがEUなのである6。

日中のパワーバランス

『続・100年予測』より　西太平洋地域に向き合う

ここ三〇年来、日本と中国はアメリカとの関係を重視し、互いとの関係を二の次にしてきた。アメリカはそれぞれの国と互恵的関係を保つことで勢力均衡を維持してきたが、次の一○年で関係は変化する。第一に、中国は国内の経済問題から世界との関係を見直すとともに、国内の体制変革を迫られる。同様に日本も、国内問題が生じ、それに対処するうちに、国としてのあり方が変わっていく。

日本は世界市場へのアクセスを他国に依存して受け身の状態にあっても、つねに世界に深く組みこまれている。中国も同じだが、日本ほど決定的に組みこまれてはいない。中国は原材料を輸入できなくても、日本のように存亡の危機にさらされることはない。また中国は輸出に依存しているものの、必要があれば、苦痛を伴うが経済体制を組み替えることができる。

したがって中国は、強硬姿勢をとることも望まないし、そうする能力にも乏しい。中国は主に海路によって世界と交易しているが、地理的環境のわりに、またアメリカ海軍に比べると、それほど強力な海軍をもたない。海軍力の構築には数世代を要する。必要な技術を開発し、またそれ以上に、培われた経験を伝え、優れた司令官を育てるには、時間がかかるのだ。中国がアメリカや日本と海上で対決できるようになるのは、まだまだ先のことだ。ここへ来て中国の海軍増強が注目を集めている。大幅な増強が行なわれているのは間違いないが、現在行なわれているとりくみと、アメリカ海軍と－－たとえ中国近海であっても－－対決するために必要なとりくみの間には、大きな隔たりがある。最近の最も重要な進展は、地対艦ミサイルの配備だが、中国の海軍艦艇がアメリカ艦隊を破る力をつけるのは、遠い先の話だ。対艦ミサイルでさえ、アメリカの空爆やミサイル攻撃に対してきわめて脆弱である。今後一〇年以内に中国海軍が、アメリカを周辺海域から締めだすことはあり得ない。

今日の日本は、表向きは平和主義勢力であり、日本国憲法第九条によって攻撃的軍事力をもつことを禁じられている。それでも憲法は、西太平洋地域で最も有能な海軍をもつことや、強大な陸空軍を保持することの妨げにはなっていない。ただし日本は軍事力行使を避け、かわりに海外権益の保護、とくに天然資源へのアクセスを、アメリカに依存している。

戦後アメリカに服従したことは、日本の有利にはたらいた。アメリカは冷戦で日本の支援が必要になり、日本の強化に努めたからだ。しかしいま、事情は微妙に変化している。アメリカはいまも日本のシーレーンを支配しており、日本にアクセスを保証する用意がある。だがアメリカが自らこのアクセスを危険にさらしているせいで、日本は潜在的に危険な立場に置かれているのだ。これまでのところアメリカは対テロ戦争で、日本の生命線ともいえるホルムズ海峡を通る石油輸送ルートを脅かさないよう注意しているが、誤算はつねにつきまとう。平たくいえば、アメリカが耐えられるリスクに、日本は耐えられない。そのため、両国の世界観や国益は食い違う。

日本の国内問題は、この景気サイクルであらゆる経済対策を講じ、手づまりになってしまったことだ。今後は耐乏と失業に甘んじるか、景気を過熱に導くしかない。日本の最大の弱点は依然、資本市場の機能不全だが、かといって中央政府が有効な経済計画を推進しているわけでもない。このような状態が長続きするはずがない。資本市場自由化は、長期的に問題を解決するが、目先の混乱という犠牲を伴う。吉六の市場経済を受け入れられない日本は、政府主導で効率化を進め（市場経済ほどではないが、現状よりは効率性が高まる）、企業連合の力は弱まるだろう。つまりより大きな権限を政府に集中し、金融に関してより大きな役割を担わせるということだ。

日本の残る一つの大問題は、人口動態と関係がある。高齢化が進めば労働力が不足するが、日本社会は大規模な移民を受け入れることができない。移民の流れによって、日本文化が大切にしてきた一体性が損なわれるからだ。したがって、日本の工場に労働者を招くより、労働者のいる場所に工場を建設することで、問題解決を図ることになる。日本は次の一〇年に、他国の労働市場をいままで以上に積極的に活用するだろう。現地情勢次第だが、その筆頭が中国である。

今後何か起ころうと、日本はアメリカとのきわめて重要な戦略的関係を維持しようとするだろう。とくにシーレーンの確保をアメリカに依存する状態は変わらない。日本にとっては自立するよりもこの方が費用効率が高く、危険もはるかに少ないからだ。

次の一〇年には、アメリカがほかの問題に気をとられるため、アジアの二大強国、中国と日本は、外部勢力の影響をほとんど受けず、独自の道筋を歩むだろう。変化が比較的緩やかであることを考えると、アメリカは日中関係にかかずらうべきでない。中国の安定と日本との関係維持に、可能な範囲でとりくめばよい。

とはいえ、西太平洋地域の平和は永遠には続かない。アメリカは韓国、オーストラリア、シンガポールの三つの主要勢力との関係強化に努めなくてはならない。

この三国は、アメリカが西太平洋諸国、とくに日本と戦争になった場合に、重要な同盟国になる。準備は早いに越したことはない。韓国海軍を増強し、オーストラリアに軍事施設を設置し、シンガポールの軍を近代化しても、さほど大きな懸念を招かない。次の一〇年でこうした措置をとれば、将来起こりうるどんな紛争にも対処できる枠組ができる。

フランスによる地中海連合

『新・100年予測　ヨーロッパ炎上』より

二〇〇八年七月に設立された地中海連合は、主としてフランスの置かれた地理的条件から発想されたものである。フランスは北ヨーロッパの大国であると同時に、地中海の大国でもある。その地中海周辺の国々をまとめ、ＥＵと並ぶもう一つの経済同盟を作ろう、というのが元々の発想だった。ョーロッパ諸国に加え、北アフリカ諸国、イスラエルなど、ジブラルタル海峡からボスポラス海峡までにいたる広い範囲の国々が参加している。フランスとしては、これで自国が十分に競争していける自由貿易圏を作れればと考えた。また、新たな貿易圏でフランスは支配的な存在になれるだろうという思惑もあった。

かつての植民地だったアフリカ諸国との関係を強化することで自らの経済力の弱さを補い、中東や地中海での立場を強めるという狙いもあった。フランスは、地中海連合をＥＵからは離れた独立の存在と考えるべきと主張しながら、同時にＥＵとのつながりの重要性も強調した。そのため、結局はどっちつかずの印象になってしまった。当初の予定では、地中海に面する国々だけで設立するはずだったが、参加国が大幅に増えたために趣旨がぼやけた面もある。現在の参加国数は四三で、うちニハグ国はＥＵと重複している。議長国は二年ごとに替わる輪番制で、ＥＵの加盟国と非加盟国が交替で務めることになっている。連合の意思決定は、年に二度の外相会議が、二年に一回の首脳会議でなされる。構想はあり、それに沿って組織は作られたが、実体はないに等しい。どう機能させるのかが明確でないからだ。シリアとイスラエルの両方が加盟していて組織として本当に成り立つのかも疑問だ。連合の規則がＥＵのそれと衝突する場合にどうするのか。発想は素晴らしいが、あまりに大きな矛盾を抱えている。すでに書いたように矛盾に寛容なフランス人の特質がどういうところに表れていると言えるかもしれない。

今までのところ、連合では事実上、何も明確には定められていない。単に加盟国で何らかのかたちの貿易圏を作ろうと決まっただけである。それでもフランスの推進派は、連合に何とか命を吹き込むべく努力を続けている。こうした動きを見ていくと、地理的な位置がいまだにフランスの経済や政治に大きな影響を与えていることがよくわかる。隣国のドイツとは国益に隔たりがあり、妥協点を見出すのは難しい。しかし、一九四五年以降のヨーロッパの秩序は是が非でも維持したいので、そのための確固たる基盤が欲しい。イギリスに関しては、その存在を問題とみなせばよいのか、問題解決の協力者とみなしてよいのか決めかねている。いまだにイギリスをはじめ、アメリカ、カナダ、オーストラリアなどを「アングロ・サクソン諸国（もはや時代遅れの言葉だとは思うが）」としてひとまとめに扱ってしまう傾向も強い。フランスは確かに北ヨーロッパの国だが、同時に南ヨーロッパの国でもあるし、地中海諸国の一つでもある。そこでのフランスの地位は、北ヨーロッパでの地位より高い。どの地域もやはり細かく分裂している。それでもフランスとしては、ＥＵに代わる選択肢となる可能性があれば追求せざるを得ない。

フランスとかつての植民地であるアフリカ諸国との関係は、イギリスと英連邦諸国との関係よりもはるかに近かった。諸国にとってフランスは独立後も大きな存在であり、フランスの意向に国の行方が左右されるのは珍しいことではなく、軍の介入すら度々行われた。フランスの植民地には、イギリスの植民地に比べ、その準備が整わないまま独立したところが多い。フラソスによる半植民地的な扱いが続いた背景には、そういう事情もある。

フランスは中東では、レバノソ、シリアの両方と近い関係にある。ただ、フランスがシリアに軍事的に介入することはなかった。アメリカが参加を拒否したためである。レバノンとシリアは、第二次世界大戦後にフランスの保護領となった国だ。北アフリカ諸国との利害関係もいまだに深い。そう考えれば、地中海連合という発想自体は真っ当なものだとも言える。地中海地域の貿易においては、フランスは以前から中心的な役割を果たしていると考えて間違いない。

地中海連合にイスラエルが参加していることに対しては、イスラム教国が反発を強める恐れもあるが、イスラエルにとっては願ってもないことだ。また、ＥＵへの参加を拒否されているトルコが連合には参加しているというのを奇異なことと受け取る人はいるが、そうとばかりは言えない。はじめは不合理に見えたことがあとで意味を持つ場合もある。地中海地域は、ヨーロッパに産業革命が起きる以前は地球上でも特に豊かな場所だった。イスラム教を信仰する北アフリカとキリスト教を信仰する南ヨーロッパは、常に平和的にというわけではないが、関係は保っていた。

地中海連合を作ることでフランスが失うものはほとんどないが、得るものは大きくなる可能性がある。ＥＵ外の国々との関係にほんの少しでもプラスになれば、それだけで意味はあったということになるだろう。得るものが大きいか小さいかは、フランスを中心とするその組織がどの程度の富を生むかによって変わる。今のところ先行きは不透明と言うしかない。トルコやイタリア、フランスのように工業がある程度以上発達した国々と、アルジェリアやリビアのようにエネルギー資源の豊かな国々とをこれまでより強く結びつけられれば、成果は出るのでぱないか。ＥＵではドイツに奪われた地域のリーダーの地位にフランスが就くチャンスでもある。

連合の活動がＥＵ並みに本格化する見込みは薄い。だが、これまでよりも活動に熱心になる国が現れることはあるだろう。参加国をどうまとめればいいが、参加国、特にフランスにどんな利益があるのかはまだよくわからない。互いに強い敵意を抱いている国々も参加していて、果たして大きな対立なしに共存できるのかも疑問である。

いかに疑わしいものであろうと、フランスにとってＥＵに代わり得るのは地中海連合しかない。飛躍的に産業の生産性と収益性を向上させ、ドイツに匹敵するような経済力を身につけない限り、ＥＵでの地位は取り戻せない。しかし、選挙に勝つために政治家は失業対策に力を入れざるを得ず、その状況ではフランスが経済力でドイツに並ぶどころが近づく日すら来るとは思えない。産業革命の頃に始まるフランスの構造的非効率性はいまだに変わっていない。ＥＵ内では、これから地位は低下する一方だと思われる。フランスはとても孤立して生きていける国ではない。他の国々との連携は欠かせないが、ＥＵでの将来が暗いとなれば、何か代替案がいる。地中海連合が有望かはわからないが、一つの代替案ではある。

凸凹を作って、丸くなる

一週間ぶりのハレーすい星出現

　また、ハレーすい星はどこかに行っています。

　そうしたら、6時前にメールが来た。販売店との検討会で、あまりにもジャンルの違うことで発言できなくて、「凹んでいる」という内容だった。かなり、発作的なものだった。

　メーカーがどうのこうのという問題だけど、発言できなかったことがイヤだったみたい。この辺の反応は、私は好きですね。他人事にはしない。だけど、それでは頭に来るだけです。

凸凹を作って、丸くなる

　そこで、色々な凹な経験、凸な経験をして、凸凹な人格を作るように頼みました。

　茶道をしていた時に、先生から極意を習いました。四角い人格を丸くするにはどうするか？　角を削るのはなく、辺に凸を付けていきなさい。つまり、色々な経験をしなさい。そうすれば、一回り大きな円になります。パートナーはお茶では師範クラスだから、これを挙げました。