緊急外来で1時間半待たされた

緊急外来

　昨日は9時にトヨタ記念病院の緊急外来の9時に着いて、診察を受けるために、9時半から11時まで待たされました。

　尿が化膿して、膿が出て、カテーテルを塞いで、尿が出なくなったということでした。とりあえず、カテーテルを抜きました。これで2週間前と同じ状態です。

　緊急外来の先生だから、質問すると、どこかに電話していた。結局、カテーテルを入れて、お腹にあるものを一旦出すということにして、あとは、泌尿科に任せるということになりました。

　緊急外来なのに、診察まで1時間半待って、薬まで30分待っていた。緊急外来の緊急はないのか。この間に膿がひどくなって、尿道の方から漏れてきた。状況は悪くなった。

　何しろ、まとめることを早くしないといけない、ということでKindleを読んでいたが、集中できません。

　尿が菌で感染しているので、血液検査をしていたが、体温が上がっています。来院した時点で、37.0度でした。ふだんは35.6度だから、ちょっときついです。血液培養検査は時間がかかるというけど、いつ結果が出るかわかりません。その都度、病院へ来てはたまらない。部局で調整してもらいたい。

　奥さんには「病院に行く」とだけ

　結局、家に着いたのは1時過ぎです。奥さんには「病院に行く」としか言っていません。奥さんは当然、寝ていました。風呂を沸かして、入ったら、2時過ぎです。

感染症

　朝、体温を測ったら、37.4度です。まだまだ、上がりそうです。これでは、2週間＋感染です。カテーテルを抜いているんで、いつ止まるかわかりません。チョロチョロと出ています。

　いつ、前立腺で止まるかわかりません。出なくなった時の恐怖がきつくなっている。膿でカテーテルが塞がれたのでしょう。最後に赤いものが二つ出た。届いていないとか、そういう話ではない。

生きていくのは面倒くさい

　池田晶子さんではないけど、あれぐらいの年齢で亡くなるのが、一番分かり易い。

パートナーは頑張っている

　7時45分過ぎに会社に電話したら、パートナーが出ました。頑張っている。よかった。

　本当は、今日、愚痴を聞く予定だったけど、これも偶然なんでしょうね。愚痴を言う暇があるなら、やり切れをいうことなんでしょう。

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『日本の100年』より

　第１章　領土・国土と国土開発
　第２章　人口・労働
　第３章　国民所得
　第４章　資源・エネルギー
　第５章　農林水産業
　第６章　工業・建設業
　第７章　サービス産業・商業・企業
　第８章　貿易・国際収支
　第９章　物価・財政・金融
　第10章　運輸
　第11章　情報通信・科学技術

　　〔情報通信〕明治維新後、近代国家を目指す政府にとって情報通信網の整備は急務で、1871年に早くも郵便制度が確立された。1875年には郵便貯金が、1916年には簡易生命保険が始まったが、郵便局のネットワークが民間金融機関の参入しない地域にも張り巡らされたことから、郵便局が金融の中心を担った地域も少なくない。郵政事業は一貫して政府によって行われてきたが、民間サービスとして1976年には宅配便が、1997年にはメール便（郵便局の冊子小包に相当）が開始されている。その後、郵政民営化の流れの中で2002年には信書の送達が民間にも開かれた。郵政事業は2003年に公社化され、さらに2007年には郵便局、郵便事業、郵便貯金、簡易生命保険の４事業会社からなる日本郵政グループが発足した。 2012年には郵便局と郵便事業が合併し、日本郵便となっている。

　　国内での電話の開通は1890年で、電話が発明されて14年後のことである。戦前は加入者のほとんどが官公庁や事業所などで、一般家庭には普及しなかった。戦前の電話事業は国が行っていたが、国内電話は1952年に日本電信電話公社（電電公社）へ、国際電話は53年に国際電信電話株式会社（ＫＤＤ）へそれぞれ承継された。住宅用電話の加入数は戦後の高度経済成長に合わせて増加し、1953年に10万件、63年に100万件、72年に1000万件を超えた。1971年にはデータ通信利用が自由化され、銀行等で業務のオンライン化か進むなど,回線の利用も大きく変わった。

　　電話事業は、行政改革の一環として1985年に自由化された。電電公社が民営化されて日本電信電話株式会社（ＮＴＴ）となる一方、新規参入業者と価格競争になり、長距離を中心に電話料金が下がった。 ＮＴＴはその後、ＮＴＴドコモ（移動体通信）等が分社化したほか、1999年にはＮＴＴ東日本、西日本、ＮＴＴコミュニケーションズ（長距離電話等）に分割された。

　　移動電話サービスは、1979年の自動車電話から始まった。 1990年代半ばには無線呼出し（ページャー）がブームとなるほか、携帯電話が急速に普及した。携帯電話は、アナログ回線からデジタル回線に移行して通話品質を向上させるとともにメール機能やインターネット接続機能などが付加されて利便性が高まった。携帯電話が高機能化する中で多くのサービスが生まれたが、近年はスマートフォンが人気を集めている。スマートフォンは通信量が多くなりがちで、最近は大容量高速通信が可能なＬＴＥと呼ばれる次世代規格の普及が進んでいる。国内の携帯電話契約数は、ＰＨＳを含めると2012年に人口を上回り、国民生活に広く浸透した一方、固定電話の契約数は近年減少し続けている。その中で、インターネット技術を利用したIP電話が通話料の安さなどから利用が広がっている。

　　インターネットは、1990年代中頃にインターネットプロバイダが続々と登場して、一般家庭に普及した。当初は一般加入電話からプロバイダに電話をかけて行うダイヤルアップ通信が主流で、1990年代後半にはISDN（デジタル伝送）を導入する世帯が増えた。一方、電話線（銅線）を用いて電話をかけずにインターネット通信を行うＡＤＳＬが1999年に登場した。 ＡＤＳＬはISDNより高速な上に電話料金が不要で、常時接続が可能なことから人気となった。その後、光ファイバーで超高速通信を行うＦＴＴＨが普及し、契約数で2008年にＡＤＳＬを上回って現在のインターネット接続の中心となっている。近年はモバイル化の進展で無線接続も急増しており、WiMAXや携帯電話通信のＬＴＥによる通信が増えている。これらは固定通信に匹敵する通信速度を誇るほか、ノートパソコンに加えてタブレット型がさらに普及すると見込まれることから、無線通信は今後更に利用が拡大すると予測されている。

　　ブロードバンドの進展に伴って、データ通信量の増加が著しい。固定回線のアップロード量は著作権を侵害したファイルに関する法整備もあって減少したが、ダウンロード量は増加し続けている。無線通信でも利用者の増加に加え個々の通信量が増加しており、回線容量のひっ迫が懸念される。

　第12章　国民の生活
　第13章　国防と自衛隊

不毛な戦争 ★イラン・イラク戦争★

『現代イラクを知るための60章』より

イラン・イラク戦争は、1980年９月22日イラク側の攻撃によって始まり、1988年８月20日国際連合安全保障理事会の決議が受け入れられて停戦した。

戦争の直接原因は、イランとイラクの国境を流れるシャットルアラブ河の帰属問題である。この帰属は複雑な歴史的経緯を経ている。1847年に、イランのガージャール朝と当時イラクを支配していたオスマン帝国の間で、河自体がオスマン帝国に属するものと定められ、1913年のオスマン帝国・ペルシア間合意では、シャットルアラブ河をオスマツ帝国の主権の下に置く、つまり今のイラク領とすることが決められた。第一次世界大戦後、この合意は一旦廃棄されたが、イラクを間接統治していた英国人顧問が、サルウェグ原則（川底の最深部を国境とするとの原則）を進言し、1937年のテヘラン条約でこの原則を一部よアバダン、ホラムシャフル）に適用し、この地域のみにおいてシャットルアラブ河はイランーイラク半々となった。

1975年、ＯＰＥＣ首脳会議の時にアルジェリアのブーメディエン革命評議会議長の仲介で、イランのジャーとサダム・フセイン革命指導評議会副議長との間で、「シャットルアラブ河の国境線全体にサルウェグ原則を適用し、国境線を河の中央線とする」ことが決定された。これがアルジェ合意である。しかし1980年９月に、サダム・フセインはこのアルジェ合意の破棄を求めてイランーイラク戦争を開始した。サダム・フセインの要求は国境線をイラン側の岸、つまりシャットルアラブ河をイラクの領土にするというものである。

イラン・イラク戦争は、こうしたシャットルアラブ河をめぐる複雑な歴史的背景とともに、イラン、イラク双方の当時の複雑な内政に起因して勃発した。イランではシャーが1979年１月、国外に脱出し、４月にイスラーム共和国が成立した。イラン革命の中で1979年Ｈ月４日、革命を主導していた学生の集団がテヘランの米国大使館を占拠し、これが1981年１月20日まで継続する。米国は1980年４月、救出作戦を試みるが失敗した。この時期、米国国内では、イランの革命政権を倒す軍事作戦の是非が政権内で真剣に論議されていた。

イラクでは1979年７月サダム・フセインが大統領に就任した。この時期、サウジアラビアを中心とする湾岸諸国はイスラーム法学者を国家の指導者としたイラン革命を極度に警戒していた。湾岸諸国や米国を中心とする西側諸国による革命後のイランに対する批判的な空気を背景に、サダムーフセインは1980年９月、イランに対して軍事攻撃を開始した。フセイン大統領は、この戦争でイランの革命政権を倒すことにより、中東の雄になる政治的野心を持っていた。

戦況は一時膠着状況に入った。イランが人海戦術で攻める、これをイラクが戦車で防ぐという均衡があった。双方の国民は戦争の終結を強く望んでいたが、イランとイラクの政府、および諸外国も、真剣に停戦を望んでいなかった。1979年７月に大統領に就任したばかりのサダムーフセインは、まだバアス党を完全に掌握していなかった。だが、イラン・イラク戦争中は、反体制派の抑圧が容易であった。彼は政敵を戦争中のイラク国家を弱体させるものとして厳しく取り締まったのである。イラン側にも同様のことがいえる。1980年４月に成立したイスラーム政権は、イラン・イラク戦争中に反体制派に対する弾圧を強行した。湾岸諸国にかんしては、両国が戦争を継続し、疲弊するのを歓迎した。米、仏、英、露は、戦争を両国に武器を売る好機と位置づけた。したがって、本当に戦争を止めようとする勢力が内外を問わず、ほとんど見えなかったことは特筆してよい。

終結に動いたのは、1986年に軍事バランスが急激に変化し、場合によってはイランが勝利する可能性が出てからである。レーガン政権がイランヘ武器を売り、その売却代金をニカラグアの反共ゲリラ、「コントラ」の援助に流用するという「イランーコントラ事件」が発生した。この武器に対戦車砲、ミサイルが含まれていた。1986年１月から対戦車ミサイルTOW2000基、ホーク地対空ミサイル235基がイランに空輸されたともいわれた。これによって軍事バランスが崩れ、イランの対戦車ミサイルＴＯＷで戦車や装甲車等を破壊し、イラン側が一気にバグダードまで攻め入る可能性が出てきた。イランの革命政権の勢力拡大を懸念する米国はこの事態を懸念し、軍事的にイラク支援を開始する。軍事力で優位にたったイラクは、テヘランヘのミサイル攻撃やイラン南部油田地帯への反撃を開始した。

こうした戦況の激変をうけ、イラン最高指導者ホメイニー師は「毒を飲むよりつらい思い」で決断し、国連安保理による停戦決議を1988年７月18日受諾した。翌８月にはイラン、イラクは国連安保理決議５９８を受け入れ、イランーイラク戦争を終結させた。この時、両国はすべての懸案を解決するため、国連事務総長と協力し、シャットルアラブ河はアルジエ合意を基礎とすることに合意した。

この戦争における死傷者はイラク側では25万人から50万人、イラン側では１００万人とみられている。経済面では双方共、6000億ドル、合計１兆2000億ドルの被害を出したとみられている。　イランーイラク戦争は人類の戦争史の中でも、最も不毛な戦争で、多大な被害を出した戦争と位置づけられよう。