私には概念がある

未唯へ

　歩こうと思ったけど、昼間は出かけられない。エアコンのある車で移動です。

　運動しなかったので、1Kg増えてしまった。木曜日までにいくつにしようか。ちなみに、先週、買った体重計は未唯に見つかったので、私の部屋から、居間にセットすることになりました。

　部屋に二台目の扇風機を買ってきました。3千円です。ボーナスだから、気持ちが大きくなっている。体重計と扇風機がボーナスで購入したものです。

スタバで完結性のチェック

　豊田市のスタバの穴倉です。どん詰まりの席です。スタバは夏休みモードです。その中で、バレンシアオレンジ入りのアイスコーヒーで完結性のメモの作成。

　ホットはハウスブレンドしかなかった。イメージが合わないので、無理矢理、パイププレースを作ってもらいました。5分掛かりました。言えば、できるんですね。

　それにしても、家族連れが多いです。子どもは幼いですね。だから、やかましい。

　穴倉で一時間、連続して考えていた。これは大変ですね。会社で8時間考えていられるもんですね。よほど、皆は余分なことをやっているんですね。その際たるものは会議です。あれは時間つぶしです。殆ど、思考停止のままで推移します。

意思統一からつながりへ

　それぞれが考えたことを、意思統一することはムリです。情報共有して、それぞれが考えて、つなげていくことです。

　そのためには、一人一人が自分の範囲を広げないといけない。そうすれば、自分がやることがハッキリします。それは行動にもつながります。

本当に考えること

　考えることを私のメインとしているが、本当に考えているのか。周りが考えていない所で、考えることの意味はあるのか。その意味は何なのか。単なる気分やすめなのか。

　考えれば、当然、結論は分かり切っています。それが意味あることなのか。そこも含めて考えていく。これはきついですよね。格好つけて、考えるだけなら、楽なんだけど。本当の意味で考えていく。

　完結性といっても、難しいですね。4つに意味を持たせるか。また、TGALだと、制約が大きすぎます。そこまで、ガチガチにすることはない。

　本当に考える世界とは別の世界です。考えるベースは循環です。考えると言っても、関係で考えるしかない。あとは深さです。哲学も内側の世界と外側の世界で考えています。哲学の考えるの中には行動という要素がない。

　考えるだけで済ませているからかもしれない。行動に対しての考えがサファイアの特徴ですね。

私には概念がある

　Ｏとの違いは、私には先に概念があり、名前がある。サファイアはその典型です。だから、ポータルもライブラリも企画できた。概念がないと、汎用的なものとか将来に耐えられるようなものはできない。その概念が伝わるかどうかは別の話です。

　個別の案件を概念化して、位置付けるというやり方をしてきた。研究開発の時も、概念を元にした、技術者の空間を作っていた。その時はμ空間と名付けた。設計者の仕事で何が必要なのかを全体との関係で分析した。その答は、個別の案件ではなく、技術者の環境つくりです。

　実験解析システムを作るのではなく、技術者にあったソフト群を与えるということで、マッキントッシュの世界を与えました。実験室とは光で接続しました。技術者のユーザーとしての能力が高かったので、ソフトとネットを与えることで、各自が自分の環境を作り上げた。

　グラフだけでなく、データ-ベース、シミュレーションと実験室のデータとの融合は設計者が行いました。だから、成果が上がった。それぞれの持っている能力を拡張したから。

ソーシャルメディア

『インターネット白書2012』より

Social × Local × Mobile

　フラッシュマーケティング市場が一巡した感がある市場において、昨年度からマネタイズポイントとしてネット上のサービスから実店舗へと生活者を送客する、０２０が活況であった。この背景をもとに、2012年に入り、「Social × Local × Mobile」を略したSOLOMOというワードが注目を集めている。

　米フォレスター・リサーチが、2011年８月、３万7000人の米国在住者を対象に行った「ロケーション系サービスの利用状況」に関する調査結果では、ロケーション系サービスはまだキャズムを超えているとは言い難いが、現在の利用者がアーリーアダプター層でありバイラルの発生率が高い点や、ロケーション機能がほとんどのアプリにデフォルトで組み込まれている点などから、「ロケーション」がマーケティングにおいて重要になってくる時代が近いうちにやって来るであろうと結論付けている。

　Facebookやグーグルも当然力を入れており、グーグルから、モバイル決済の「Google Wallet」、クーポン配信サービス「Google Offers」、特典付きクーポン配信サービス「Google Offers with rewards」と、関連サービス開始が立て続けにアナウンスされ、ほぽ時を同じくしてFacebook側からも同様のクーポン配信サービス「Face-book Offers」の提供が開始されている。

　また、Facebookも2011年12月には、位置情報ソーシャルサービス会社の米フォースクエア(foursquare)のライバルと目されていた米ゴワラ(Gowalla)を買収、翌年2012年４月には、スタートアップでスマートフォンを活用した情報読み取りシステムを開発している米タグタイル(Tagtile)を、翌月５月には同じく位置情報ベースのモバイルサービスを手がける米グランシー(Glancee)を買収している。

ソーシャルメディア業界の現状

　2011年夏から毎月1000万人前後でアクティブユーザーを増やし、成長率で業界のトップを走っているPin-terest(ピンタレスト)、Facebookによる買収で世間の注目を集めたInstagram (インスタグラム)など、注目すべきソーシャルメディアは無数に存在している。

　ネット上で見つけたお気に入りの画像や動画のキュレーションを行い、友人と共有するPinterestは、デザイン性の高さなどの理由から、米国における訪問者数1610万人のうち74％が女性との調査結果も公表されている。友人と画像や位置情報などを共有できるPath、興味がある人と無制限につながることができるInstagramとは違い、ソーシャルグラフでの結び付きが強く、非常に近い友人とのコミュニケーションがメインとなっている。ユーザーインターフェースが素晴らしく、最低限のクリックで情報発信が可能な設計がされている。利用者数は全世界で200万人を超えている。

　1対1や複数人でのグループチャットが可能なLINEは、喜怒哀楽を表現する「スタンプ」機能などで、テキスト情報を入力せずともコミュニケーションを取ることが可能なユーザーエクスベリエンスを実現し、スタートからわずか半年で1200万人のユーザー獲得に成功している。

　これらのサービスを見ていくと、サービスモデルとして斬新というよりも、当初ニッチであったサービスが、再び注目を集めている印象を持つ。ソーシャルネットワークが普及し、ソーシャルな人間関係を持つ人が増えた結果、望んでいないソーシャルグラフが構築され、ストレスを感じているユーザーも増えつつある。そんなユーザーが、もφと簡単に気の合う友人とのコミュニケーションができ、プラットフォームを求めているのかもしれない。

国内におけるソーシャルメディアの状況

　国内の状況に目を移すと、2012年3月時点でのFacebookの訪問者数は1488万人であり、徐々にTwitter(1402万人)との差を広げつつある。直近１年間では、Facebookの訪問者数が794万人も増加している。

　FacebookとTwitterは、すでにキャズムを超えており、アーリーマジョリティー層にまで到達していることが推測されるが、米国と比較すると日本のFacebook、Google+、Linkedinの普及率はまだまだ余力を残している。

　Google+は、2012年３月時点で訪問者数が250万人程度となっている。 2011年９月までユーザー数を急激に増やしていたが、10月以降はユーザー数の伸びが安定している。現時点では情報感度の高いアーリーアダプター層が多く、今後メインストリームを取り込み、さらなる成長ができるかどうかが注目される。しばらくは、じわりじわりと浸透していく状況が続くと推測される。

　Facebookのケースでは、訪問者数が200万人程度の時期がしばらく続き、2011年１月に公開された映画「ソーシャル・ネットワーク」と、それに付随したマスメディア報道、書籍ラッシュをきっかけとして訪問者数を大きく伸ばすことになった。この状況についてFacebookは、日本以外の国においても、自国の友人数が海外の友人数を上回る“ティッピングポイントを超えた時点を境に大きくユーザー数を伸ばす傾向があるとして、日本でも最大のソーシャルメディアの座を獲得できる可能性があると自信をのぞかせていたが、その予想通り、2011年中ごろには、それまで日本最大の訪問者数を誇っていたmixiを超えた。
また、Linkedinに関しては、ユーザー数、伸び率共に米国との開きがある。理由として、米国ではビジネス分野でのソーシャルメディアというポジションニングにFacebookよりも先に成功したが、日本ではすでにビジネスシーンでもFacebookが浸透し始めていることや、転職に対する考え方が日本ではまだまだオープンにはなっていないことなどが考えられる。 Linkedin もGoogle+同様、じわじわ浸透していく状況が続くのではないだろうか。

現代中国の開発独裁路線の変容

『現代中国の政治』より

開発独裁路線の変容

　開発独裁路線は近代化の推進手段として一定の有効性を示してはいる。一九六〇年代以降、韓国、台湾や東南アジアなどは経済を中心とした近代化に大きな実績をつくり上げた。中国もまた社会主義モデルから開発独裁路線への転換を行ってから、急速かつ持続的な経済成長を保ってきただけでなく、政治的自由や権利も緩やかではあるが、拡大させてきた。ベトナムは中国よりやや遅れて開発独裁路線を導入し、やはり急速な発展を遂げている。

　しかし、そこにはもちろん問題がある。最大の問題点はやはり普遍的な理念の欠如であろう。欧米は民主主義、自由および人権保障を普遍的な価値とすると同時に、普遍的な価値に基づく民主主義体制と新自由主義経済を近代化の有効な手段として主張している。中国政府は経済成長の達成を国家目標としてはっきりと掲げているが、政治的には伝統文化や国情を理由に自国版の民主主義を主張し、欧米型の民主主義体制とは一線を画している。実際、中国政府は自由と権利を厳しく制限し、人権侵害の事件は日常的に発生している。

　ただ、中長期的には、発展の軌道に乗っている開発独裁路線が自由や民主主義とまったく相容れないものであり続けるとは限らないであろう。近代化のプロセスが進展すればするほど、開発独裁路線は変容を遂げ、理念や制度的仕組みが欧米型の政治経済体制へと接近していく可能性が高いからである。台湾、韓国は開発独裁から民主化までを成し遂げた例である。改革開放時代の中国も少なくとも今日に至るまで、その傾向を示している。

　毛沢東時代の政治支配は「力による支配」が顕著な特徴であった。今日の政治支配もいまだに力に頼っている部分が多いが、徐々に「同意による支配」へと向かっている。また、政治運営は少しずつ民主的なメカニズムや手法を取り入れている。第二章では政府改革、第四章では緩やかな自由化とそれを促進するメカニズムについて分析する。

　さらに、国民は決して政府主導の政治改革の現状に満足してはいない。グローバル化、情報化および経済社会構造の変化を背景として、人々の価値観と政治意識が多様化している。それとともに、社会の自律性が向上し、国家に対して利益要求や異議申し立てを強めている。中間層の台頭、「草の根」ＮＧＯの成長、国民の自発的な政治参加の拡大はそれを表わしていよう。長期的に見れば、中国もまた市民社会の成長によって、開発独裁路線から脱却し、市場経済や民主主義からなる政治経済体制へと移行する時が来るであろう。

共産党の生き残り戦略

　普遍的な理念の欠如という問題は共産党支配の正統性への挑戦でもある。マックス・ヴェーバーは、国民が承認し納得することを支配の正統性と捉え、正統性の根拠を伝統的支配、合法的支配、カリスマ的支配の三つに分類した。支配の正統性のポイントは、国民の観念や意識である。つまり、支配を円滑に実施するには、何らかの形で国民の支持を調達しなければならない。

　民主主義国家では、国民から多数の支持を獲得することが支配の正統性の源泉である。現政権は選挙で国民の支持を失うかもしれないが、民主的制度が機能する限り、改めて選挙を通じて支配の正統性を得ることが可能である。他方、非民主主義国家では、選挙がなされなかったり、選挙が必ずしも自由公正ではないために、政権はほかの方法によって国民の支持を調達し、支配の正統性を獲得しなければならない。

　では、中国共産党はどのような方法で支配の正統性を調達したのであろうか。

　毛沢束時代には、革命戦争の勝利と建国の実績が共産党支配の正統性を支えてきた。いまでも、共産党は建国の実績によって支配の正統性をアピールしようとする。しかし、建国から六〇年以上が経ち、歴史的功績は支配の正統性の論理として、もはや国民への説得力が低下している。

　社会主義イデオロギーも支配の正統化の政治原理として使われていた。すなわち、社会主義は理念としても制度としても資本主義より優れており、国民を率いて理想社会を建設するのは、自らの歴史的な使命であるという論理である。ここで、共産党は未来社会への美しいビジョンを提供することによって、政権の正統性を強くアピールしてきた。しかし、社会主義建設が大きく挫折し、市場経済への転換が行われると、社会主義も正統性の原理として説得力をもたなくなる。

　歴史的功績や社会主義の魅力が色あせた今日では、共産党は新たな正統性の原理を模索している。第一は、政治的求心力による正統性である。これはしばしば巨大な中国を取りまとめる政治勢力が共産党しかないという点を強調する。第二に、愛国主義を強調し、国民が共産党を中心に団結し、近代化に取り組むべきことをくりかえしている。第三に、ほかの権威主義政権と同じように、発展の実績によって国民の支持を調達しようとする。結果から見ると、発展の実績がどの要素よりも支配の正統性を強化しているといえるだろう。

　しかし、急速な経済成長がいつまでも続くことはまずありえない。また、国民の意識が向上し、その要求は徐々に経済発展から、社会の平等と公正、自由と権利の改善へと拡大している。当面、中国政府は調和社会の構築を目標に掲げ、社会政策の強化によって経済成長と社会発展、効率と平等との両立を図ろうとしている。しかし、長期的な視点から見ると、共産党がどうやって自らを多元的な競争政治に適応させるかが、最大の課題となろう。