人工知能の進化と人類生存は、共存できるだろうか?

イギリスの天才宇宙物理学者のホーキング博士は、人工知能が将来発達し、人工知能の機械自体が『自分』で物事を分析し、超高速で計算し予想して問題解決が瞬時にできるようになれば、人類の滅亡リスクは確実に高くなるとの予想を発表されました。ホーキング博士は以前から『高等生物は自滅する』という予想を発表していたと記憶しています。
その時の自滅とは、核戦争や人間の手による自然環境破壊によるリスクだと、私は思っていましたが、今回人工知能の発達による人類滅亡という予想は、コンピューター開発に携わってきた人々にとっては、十分可能性のあることだと、同意する人が多いのではないかと思います。
　そもそも、宇宙天文学の予想では、２０億年後には、我々に恩恵を与えている太陽は、膨張して地球を呑み込んでしまうそうなので、それまでに人類は太陽系から離れて、危険を回避する必要があるとのことなので、人類が生き延びるためには、科学技術の発達は欠かせないものです。
　将来人間が開発する人工知能ロボットに対して、人間と仲良く暮らしていくためには、『思いやり』のある心を育てるようなシステムを今のうたに人間が考えておく必要があるのではないかと思います。悲しい時には涙を流し、嬉しい時には人間と一緒に喜び合う、そんな人工知能ロボットに小さい時から人間が愛情を持って育てていく必要があると思います。
　我が家に住むネコでさえ、愛情を持って小さい時から育てていけば、心が通じ合えるという実感がします。ネコでも、しつけをすればきちんとできるようになります。網戸なら、手で開けて入ってきます。
人間と、人工知能ロボットは、お互いに助け合い、共存できると私は思います。

原油安が及ぼす影響について

　世界経済は、目まぐるしく変化していると実感するこの頃です。
１バレル５５ドル台になってしまい、円安から円高へと潮目が変わったように思います。この流れはしばらく続きそうな気配です。
この流れに対し、今後の日本経済に対する影響と対策を私なりに考えてみたいと思います。
つい最近までは、シェールガス開発が、あたかもゴールドダッシュのような勢いだったのが、大きく様変わりして、OPECの会議以降急激な原油安に対し、アメリカの金融問題に発展するのではないかという懸念が報道され始めています。経済は、人間心理により大きく左右されるという側面もあります。もともと経済は需要と供給によって決まるものなので、原油安が止まり、これから原油の需要が増えると思い始めるようになるまで、原油安の流れは止まらないように思います。
ニュートンの慣性の法則のように、流れを変えるためには、外力が必要です。その外力とは、OPECの会議の新しい決議しかありません。とりわけ、サウジの戦略変更しかないように思います。
　何度も、言うようですが、原油安はアジアの原油資源の乏しい国にとっては、経済成長にプラスに働きます。したがって、日本にとっては、アジアの経済支援を助長する政策をとることが、安定的なアジア経済の成長に欠かせないと思います。日本には、予めアジアにおいて金融不安が起こった時に、対処できるように今から準備し、対策を強化しておく必要があるように思います。アジアの経済成長に寄与することが、『経済成長』と『金融緩和』と『財政再建』を同時に成功させ、日本の安定的な成長を支えるのではないかと思います。

世界の政治経済

　明日衆議院選挙が行われ、日曜の夜１１時ごろには大勢が判明すると思われますが、私なりの予想をしてみたいと思います。
与党の２７０議席獲得は、ほぼ間違いないと思います。この前提で、来年の政治経済を予想してみると、原油安が日本にとっては追い風になり東南アジアの経済発展は加速するのではないかと思います。その反面、原油価格の６０ドル割れにより、アメリカ、ブラジルの石油開発は減速し、景気減速になるのではないかと思います。
それと重要なのは、アメリカの与野党議席の不安定さにより、オバマ大統領の発言と反し、政策が実行されないことによる不安定さが、当分の間続くのではないでしょうか。
今回のアメリカと中国による地球温暖化に対する二酸化炭素削減発表は、国連大使により好意的に受け止められましたが、早くも共和党が反対を表明しており、さらなるアメリカの信用失墜につながるのではないかと懸念しています。
　そこで、日本政府には、二酸化炭素削減見通しに関しては、『有言実行』を貫いてもらいたいと思います。この作業は大変困難な作業になると思いますが、日本には水素自動車や水素発電所の将来有望な技術力が備わっているので、『地球環境保全』に大きく寄与するポテンシャル(潜在能力)があるので、有言実行可能な発表ができるのではないかと思います。大きな政治目標や将来政策に関しては、安定政権でなければ推進できないのも事実です。反面、民主主義国家、平和主義憲法を理念とする日本の立場を損なうような暴走は困ります。
　日本の歌舞伎などの伝統文化は、近年シンガポールなどで理解されつつあるようです。『クールジャパン戦略』や『地方創生』を推進することにより『Only One』政策を推し進めてほしいと思います。デフレ脱却、金融緩和、経済成長、財政健全化を同時に強力に実行するためには、安定多数政権が必要であることは、現状のアメリカ政府を見ればわかると思います。
　『有言実行』、『信頼』、『対話』は必要不可欠なセットだと思います。

原油価格安値安定と今後の経済見通し

　世界経済は、目まぐるしく変化しているという実感のする一週間でした。
これからの世界経済を大きく左右するのは、OPECとりわけサウジアラビアのような気がします。
シェールガス景気にわくアメリカをけん制したような気がします。
このまま、原油価格が１バレル６０ドル前後に落ち着けば、我が国はもちろん、日本をはじめとするアジアの石油を持たざるくににとっては、経済発展に大きく寄与するように思います。いくら、日本が真面目に記技術開発しても、貿易収支が赤字のままでは、日本の国際の信用が失われてしまい、さらなる円安、金利の上昇へとつながりかねません。
　これからの日本は、環境問題にも取り組まなくてはなりません。そして、二酸化炭素排出の大幅削減に向け、イノベーションをさらに進める必要があると思います。
世界は、お互いに協力して、地球温暖化対策を急ぐ必要があります。『巨大台風』、『ゲリラ豪雨』、海水上昇に伴う陸地損失、干ばつ、大洪水、スーパーセル(巨大竜巻)、これらは全て地球温暖化に伴う現象です。また、海水温上昇により、サンゴが白くなって死滅してしまい、魚の産卵場所がなくなってきています。
『未来への遺産』、それは、『地球環境の保全』に他なりません。明日への幸せのために、日本は日々努力する必要があると思います。
日本人の『思いやり』の心が、世界環境をよくするためにも、必要だと思います。

人間心理と円安とその先にある問題点を考える

　１ドルが１２１円になった今、今後の経済予想を洞察してみたいと思います。
日本国債の金利が、０．６％から２．０％になった時の金利差を元本を１０００兆円で計算してみると、
1000x(0.02-0.006)=14兆円となる。つまり、１年あたり１４兆円もの借金が余分に必要になり、現在日本の社会保険の自然増１兆円の１４年分がわずか１年で食いつぶしてしまう結果になります。今直ちにこういう状態にならないかも知れませんが、リスクがあることを我々国民も、国の将来を左右する政治家の方々に認識してほしいと思います。
　そこで、円安が加速する要因として、私が懸念することは、将来このまま進めば、１ドル１４０円になるだろうと予測され、いったん円安心理が生まれると、日本国際を買い支えてきた国内の金融機関や資産運用会社が、円売りドル買いに走ることです。急激な円安は、日本の企業にとっても、庶民にとっても好ましくありません。
私は、日銀の対応手腕が重要になってくると思います。
　１００兆円に及ぶ日本が持つアメリカの国債を黙って売ることも必要になってくるかもしれません。
日本の将来は、阿部政権の今後の成長戦略にかかっていると言っても過言ではありません。
真に日本の将来を考える政治家なら、将来の孫の世代にまで、今から負担を強いることは、ぜひ避けてほしいと思います。
中小企業の景気回復失くして、日本の景気回復はありません。そのためには、中小企業の労働生産性を高める方策を真剣に考え、日本の将来のためには、大胆な規制緩和をして、構造改革を含めて『できることは、何でもやる』決意が必要です。そのためには、こうすればこうなって間違いなく日本の持続的経済成長が可能になるという自信に満ちた総理の発言や発表が必要になってきます。
今、国民が求めているのは、きちんとした将来設計の青写真です。
　痛みを伴う改革は、避けて通れない現状にあることを我々庶民を含めて政治家の方々に認識していただきたいと思います。
　『安易な道を歩んではいけない』と思います。