私は中国の玉林市というところにいました。～最近犬肉で話題のようですね～

２０１２年私は中国の玉林（ギョクリンではなくユーリンといいます）市にいました。昨日のブログのアクセス状況を見ると、久しぶりに１，０００位以内でした。そのうち下の玉林市の投稿のアクセスが多かったみたいです。
今私は中国の玉林市というところにいます - 温故知新～温新知故？

どうも、日本人は私以外いないようです。
当然日本語も通じず、食事買い物すべてに苦労しています。

そう最近、日本のTVやメディアで玉林市では犬肉を食べ、それが動物保護団体から槍玉に上がっているというニュースが有ったからのようです。以下が私の端午節の投稿。私は、１年で帰って来ちゃったけど、まだ、当時一緒に同じ会社にいた仲間が２人ほど現地で働いている。もう一人増えたようだ。時々メールで近況を報告しあっているけど、懐かしいブブッmのあるのは事実。
騒動をいかに紹介します。
今日は明日から端午節という祝日の前日のお祝い、夏至でもある - 温故知新～温新知故？

LYCHEEと犬の肉を食べてお祝いだそうだ。犬肉は韓国が有名だけど、ここでも一般的なようだ。先週くらいも犬肉パーティーに誘われた。文化の違いでしょうね。
私も1口2口頂いたが、少し固いくらいでくさくもなくまあ、食べられる。しかし食べたいという程でもない。

今年は大騒ぎになったようですね。
広西チワン族自治区玉林市、犬好きを刺激しないよう街中から「犬」の字を一掃―中国メディア｜中国情報の日本語メディア―XINHUA.JP - 中国の経済情報を中心としたニュースサイト。分析レポートや特集、調査、インタビュー記事なども豊富に配信。

中国のニュースサイト・中国新聞網は１０日、「広西・玉林、犬好きを刺激しないよう街中の『犬』の字が隠される」と題した記事を掲載した。
広西チワン族自治区玉林市で毎年夏至の日に行われる伝統行事「ライチ犬肉祭り」まであと１１日。市内の大部分の犬肉レストランから「犬」の字が消えた。犬を食べることに抗議するため、祭りに合わせて押し寄せる犬愛好家を刺激しないようにということらしい。

中国:「犬肉祭」で１万匹食用に　愛犬家と擁護派大論争 - 毎日新聞

【上海・隅俊之】中国・広西チワン族自治区玉林市で２１日、市民らが集まって犬肉を食べるイベント「犬肉祭」が開かれた。だが、約１万匹が食肉にされることから、「動物虐待だ」と抗議活動に訪れた愛犬家と「独自の食文化だ」と主張する擁護派との間でもみ合いになるなど、大論争が起きている。

【中国ネットウォッチ】犬肉祭で大論争、過激“愛犬家”に批判噴出＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース

中国南部の広西チワン族自治地区玉林市で２１日、「犬肉祭」が開かれた。文字通り、みんなで集まって犬肉を食べるという地元の恒例行事なのだが、中国でも犬肉を食べることへの批判は年々強まっており、犬肉食の是非をめぐる大論争が巻き起こった。

犬肉を祭りとして売り出した地方都市に中国で巻き起こった猛烈な批判｜莫邦富の中国ビジネスおどろき新発見｜ダイヤモンド・オンライン

なぜ6月21日に近づくと、同市が話題になるのか。その日が旧暦では夏至なのだ。約10年前から、同市は夏至になると、「夏至ライチ犬肉祭」という祭を大々的に開催するようになった。市内に行くと、油揚げされた犬の姿煮が店頭に並ぶ光景が見られる。
 1年の内で、最も昼が長いと言われる夏至だが、その前後に合わせて何か特定のものを食べる風習は中国にも、日本にも残っている。愛知県の三河・尾張地方では、無花果（イチジク）田楽を、関西の一部地域では、タコを食べる風習があるそうだ。中国も同様だ。暑さで体が弱まるのを見越して、滋養のあるものを食べて元気になろうという発想からの風習だと理解していいだろう。

「犬を食べないで！」中国の犬肉祭りで、客と愛犬家が衝突（福島香織・荒川強啓）

玉林市では、以下のような話題もあった。ここは行ってみたかったなぁ～。また行く機会あるかなぁ～。
ミクストリーム: 来た！中国の広西省玉林市に「初音同萌」というミク一色なファストフード店があるらしい件

中国の広西省玉林市に初音ミク一色に染まったレストラン「初音同萌」（萌えと初音）という店があるらしい。写真をみてもあちこちにミクの要素が詰め込まれたレストランとなっている。これは一体何を作っているレストランなのか…ｗ

携帯電話のＳＩＭロック解除、義務づけだって～２０１５年と言わずすぐやってほしい。～

ＳＩＭロック解除義務付けらしい。２０１５年度と言わず、すぐにできないのかな？。ＳＩＭロック解除になったら、ipadmini買いたい。それまで、買い控え。買い控え増えるだろうな？。でも、既存のものも解除できるのかな。たぶんできそうだと思うけど。。。。
携帯電話のＳＩＭロック解除、義務づけへ　１５年度にも：朝日新聞デジタル

総務省は、携帯電話会社が端末を他の通信会社向けに使えないよう制限する「ＳＩＭロック」について、２０１５年度にも解除を義務づける方針を固めた。