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「事件は会議室で起きてるんじゃない！現場で起きてるんだ！」
これは映画『踊る大走査線』の中で、織田裕二扮する青島刑事が、会議室で指令を発する頭でっかちのエリート捜査官に対して投げかけた有名な台詞だ。
国際環境の変化を知らない学者が、現場を知る政治家の現実的行動に抗議し、それが日比谷焼き討ち事件などの暴動に繋がったのが、日露戦争時の「７博士意見書事件」だ。
1903年６月，日露戦争の直前に東大などの教授７人が日露開戦の強硬論を主張。
七博士に扇動された国民が、日露戦争後のポーツマス条約に反対、集会が行われた日比谷公園を焼き討ちした。
世間知らずの学者バカの話は、まだまだ続く。
終戦後、連合国と日本が講和を結ぶ際に、国連中心の全面講和とするか、ソ連不参加の単独講和とするか国論が分かれた。
東大の南原繁総長が全面講和論を説いたのに対し、吉田茂首相は自由党両院議員総会で、「南原総長らが主張する全面講和は曲学阿世の徒の空論で、永世中立は意味がない」と非難した。
「曲学阿世」は「学を曲げて世に阿（おもね）る」の意。南原総長は強く反発したが、「曲学阿世」はこの年の流行語になった。
結局、吉田首相は曲学阿世の輩の意見を無視して、ソ連抜きの単独講和を決行した。
そして、昨年、安倍政権が安保関連法案を成立させたとき、またぞろ安全保障環境の変化に無知な、憲法馬鹿が騒ぎ出した。
「集団自衛権の行使は憲法違反」だと。
こうして見ると、いつの時代にも会議室の中から意見を述べる学者バカは存在するものである。
【動画】安保法制はクーデターか
石川健治氏の「クーデター」論は笑い話だが、問題はこんな精神的幼児が東大法学部で憲法学を教えていることだ。一つの原因は文系学部（特に法学部）がガラパゴス化して国際競争がないことだが、もう一つはこういう妙に「純粋」な学生しか大学に残らないことだ。
経済学でも、東大のマル経は宇野経済学だったので、少しでも宇野派と違うマルクス解釈を書くと大学院で落とされた。佐伯啓思氏や間宮陽介氏や野口旭氏は、先生の学説を丸写ししてマル経の大学院に行き、途中で「近経」に転向した裏口入学だ。京大では、民青の幹部は論文を1本も書かなくても助教授になれた。今の法学部は、当時のマル経に近い状況だろう。
こういう「純粋人間」の忠誠心の対象は自分の学派なので、それ以外の学説に対しては強い敵愾心をもって闘う。その学説が宇野経済学や憲法第9条のような「空体語」であっても、というより中身がないほど信仰は強くなる。それは空体語だからこそ、永遠の理想として尊いのだ、と山本七平は論じた。
日本人はこういう忠誠心のために自分を犠牲にする純粋人間を好むので、彼らが世の中を変えることがたまに起る。それが尊王攘夷や青年将校で、日本で本当のクーデター（非合法的な政権奪取）が起ったのは、明治維新と五・一五事件や二・二六事件だけだった。石川氏のような「純粋」な思い込みこそクーデターの原因なのだ。
続きは5月9日（月）朝7時に配信する池田信夫ブログマガジンでどうぞ
【おまけ】
BSフジ「プライムニュース」を見たという宜野湾よりさんのコメントと、関連記事を引用する。
☆
宜野湾よりさんのコメント
地震対策では千年を見ろ、あらゆる事を想定しろという人々が、こと安全保障については中朝露の脅威は想定しなくていいというのは、誠に可笑しなもの。
4日のプライムニュースで、憲法原理主義者の誉れ高い石川健治 東京大学法学部教授が、伊吹文明議員に
（改正の発議も難しい現実の間に有事になった場合）「どうすんだという責任は政治にあるんです、研究室にはないんです」
と言われて返す言葉が無かった、当然の様子を観ちゃった。
そういうと、「責任が無い者は黙っていろというのか！」と吹き上がる人々もあるだろうけれど、常識で考えてそんなワケはない。
全体の責任を負う者に責任の無い者が「ああしろ、こうしろ」と云う時、出口を想定した話ができないのとできるのと、どちらが自分らを含む国民全体にとっていいかしら？という話。
国民より憲法が上位であると思っている人には解らないかもだけれど。
沖縄2紙や界隈やオールなんチャラからも、日本人として意味ある出口を何処に求めているのかは全く伝わってこないし、出口から見える景色を自分たち以外の人々と共に見ようという意識すら感じられないなぁ。
それだと、彼らはどこか外国のために動いているのではという一般ピープルの疑念をアシストするばかりだと思うの。
憲法９条で議員の激論自体に改正が必要と見えたプライムニュース 窪田 伸雄 2016/5/08（日） 新聞 TV 週刊誌 経済誌 [会員向け], [憲法改正]
◆反改憲基調の民進党
憲法記念日、３日夜のＢＳフジ「プライムニュース」は、護憲派、改憲派各集会の報道後、ゲスト出演した下村博文自民党副幹事長、辻元清美民進党役員室長、國重徹公明党憲法調査会事務局次長、宮本徹共産党政策委員会副責任者ら４人の衆院議員が憲法をテーマに議論した。
タイトルは「与野党論客と憲法の軸 選挙で問われるのは何」で、４夜連続の特集「今こそ憲法を考える」の２日目。各氏は自民の「改憲」、民進の（改憲は）「今は必要なし」、公明の「加憲」、共産の「現状維持」という立場をそれぞれ説明し、丁々発止の論戦となった。
だが、護憲派集会（５・３憲法集会）で民進、共産、社民、生活の各党首が憲法改正に反対を訴え、改憲派集会（公開憲法フォーラム）で安倍晋三首相が「憲法に指一本触れてはならないといった思考停止に陥ってはならない」など改正の必要を説くビデオメッセージのニュースが示した与野党対立の通り、スタジオの議論も主張のぶつかり合いだった。
変化は、やはり民進党が民主党時代の「創憲」から「今は必要なし」と事実上の反改憲基調になったことだ。論客として出て来たのも故土井たか子氏（元社会党委員長）に師事した元社民党の辻元氏である。司会の反町理氏が改憲派集会に民進党の松原仁氏が出席したことを問うと、辻元氏は「民進党の中の松原仁さんの立場は自民党で言えば村上誠一郎さんに似ている」と自民党で安保法制に反対した村上氏に例えた。党の方針と違う改憲派は異端分子扱いということか。
さすがに下村氏が、「それは松原さん個人の話ではない。民進党で憲法改正に同調している人は１人２人のレベルではない」と突っ込んだ。
◆筋の通った改憲理由
「創憲」を掲げた経緯から民進党には改憲派の勢力が存在する。政権獲得以前の民主党時代の代表に改憲派の鳩山由紀夫氏、前原誠司氏がおり、「創憲」を掲げたのは菅直人氏だ。また、同じ頃の小沢一郎氏の自由党は当時の自民党より改憲に積極的で、手始めとして改憲手続きの国民投票法制定を提唱、自民党内の改憲論議を刺激した。
そのような民主党と自由党の合併によって集票ウィングを広げたが、今や共産党と一緒に憲法改正反対を叫ぶのは、政権時代の分裂以上のお粗末さだ。民進党の左傾化は著しく、保守系の居場所は狭くなったと見え、大型連休中も４月末に樽床伸二元総務相が離党した。
議論は９条と自衛隊、安保法制、緊急事態条項が主だったが、下村氏による自民党改憲案の説明、辻元氏による同案批判の応酬で進み、國重氏、宮本氏が補足的に党の立場を主張する格好となった。
このうち下村氏は同日午前に訪れた高校生の集会のエピソードを紹介。政府の９条解釈を説明して自衛隊は違憲か合憲かを問うたら、「60人ぐらいいた高校生の３割ぐらいが違憲、７割は合憲。政府の解釈について国民的コンセンサスが得られている」と述べた。さらに、続けて下村氏は「憲法は基本法だから誰が読んでもそのように読める憲法改正を目指す必要があると思う」と改正の意義を訴えた。筋の通った話である。
一方、「国民の側から憲法のここを変えてくれと出たら皆で話をすればいい」「法律で対応すればいい。法律で対応できなければ憲法を変える」との考えを述べる辻元氏の立場からは、自衛隊の定着で国民の改憲要求はなく「今は必要なし」と見えるようだ。
この点は、長期政権下で自衛隊を野党の違憲・撤廃論から擁護し抜いた自民党にとってもジレンマとなる。集団的自衛権を一部容認した政府解釈による安保法に、野党は自民党政権下で編み出された以前の解釈で批判した。同番組でも安保法制をめぐっては昨年来の激論を繰り返すものとなり、司会・反町氏は「こういう議論を解決するための（自民党）改正案ではないのか」と問い掛けた。
◆違憲論拠の解消必要
下村氏は解釈しないで済む条文に改める必要を述べたが、辻元氏は改正した条文にさらに自民党は解釈を加え「徴兵制」や「イラク戦争」のような戦争をすると批判。下村氏は歯止めの改憲代案を促したが、「必要ない」の立場から出るはずもない。安保法反対と同様で「暴走」を印象付け、それを「選挙で問われるもの」にしたいのだ。
共産党の「現状維持」にしても一時的であり、自衛隊違憲・撤廃を諦めたわけではない。この点を等閑視してはならないだろう。学術界では違憲論が有力だ。共産党が民進党と共闘する選挙では「自衛隊違憲・撤廃」の論拠解消の必要を問うべきだ。
（窪田伸雄）
沖縄県祖国復帰４４周年大会について
「世界に輝く日本と沖縄の未来」
《目的》
沖縄県の戦後の道のりを偲び、誇りある祖国復帰をお祝いする。
幅広い世代が集まり、沖縄県の更なる発展への決意を新たにする。
国内外に広く祖国復帰の意義を広め、「屈辱」とされてきた祖国復帰観を是正する。
と き：平成２８年５月１５日（日）
ところ：JAおきなわ総合結婚式場ジュビランス ４階ホール
〒901－2203 沖縄県宜野湾市野嵩736番地
Tel：892-0005
入場料：５００円
１４；００開演（１３：００開場）
・オープニング かぎやで風（兼次エリカさん）
・国会議員・首長のご挨拶など
・各界からの提言
休憩 約１０分
《第二部》記念講演（６０分）
〇講 師：池間哲郎先生
（一般社団法人アジア支援機構代表理事・ＪＡＮ （日本アジアネットワーク）代表）
テーマ：「アジアに愛される日本の心」
～私たち日本人が知るべきこと～
１６：１５分ごろ 閉会予定
主 催：沖縄県祖国復帰記念大会実行委員会
那覇市若狭１－２５－１
TEL FAX 098-867-4018
担当 090-6711-5411（上野）
☆
《奉祝パレード》１１:００出発（１０：３０集合）
普天間宮～ジュビランス前
沖縄県祖国復帰４４周年記念式典（６０分）
伊吹文明議員が、「改憲の手続きを変えるのは、今の手続きに従って変えるのですよ。それをどうしてルール違反というのですか？」と問うたら、石川健治先生は「ルールを変えるルールは変えてはならないのだ。それは憲法のどこにも書いてないが、モラル（？、矜持？だったかもしれない）の問題です」って。
憲法に書いてないルールで縛るのは、まさに空気。
そんな誰の価値観かもわからないもので縛る方が、立憲主義ではない。
流石に隣に座っていた集団的自衛権は違憲と国会で証言した小林節先生でさえあきれ顔で、司会の反町理氏に「小林さんもそう思われますか？」の問いに「私はそう思いません」と真っ向から否定。
笑った。
何度も、伊吹文明議員に「発議さえできないのは、おかしいでしょ。最後は国民が判断するんですよ」と言われていた。
そして、今、同盟国と思っていたアメリカでトランプ氏のような考えが支持されることで、米軍の抑止力についても考えるチャンスがきた。
５月５日のプライムニュースに出演した阪田雅裕元法制局長官は、「集団的自衛権は憲法解釈から逸脱した」と言った。
その上で、「だから憲法を変えて自衛力を高めるか、丸腰で諸国の誠意で平和を守るか、ですね」と言った。
まさに、これ。
集団的自衛権が憲法解釈から逸脱しているから、集団的自衛権を前提にしている安保法を廃止しようというのが、「民共」。
集団的自衛権が憲法解釈から逸脱しているなら、改憲をしようというのが、改憲派。
安保法案を審議しているときは「集団的自衛権が憲法解釈から逸脱しているか、否か」だったが、仮に逸脱しているとしたら、改憲するか、安保法を廃止にするか。
そこに争点は移ってきた。
もう「集団的自衛権が憲法解釈から逸脱しているか、否か」は問題ではなく、「現行憲法で、平和を守れるかどうか」ということに関心が移ってきた。
護憲派は、現行憲法で平和が守れることを具体的に言わないと駄目だろう。
中国の脅威をスルーしかない護憲派に、どんな具体的な方法があるだろう？
【参考】
１年前のプライムニュースに出演した阪田の発言
「政府批判の元内閣法制局長官、護憲派ではなかった 改憲の必要性を指摘、できなかったのは「国民の責任」 2015/7/13 18:54」
http://www.j-cast.com/2015/07/13240114.html?p=all
＞安全保障関連法案をめぐり、政府案の一部に批判的な見解を示している元内閣法制局長官の阪田雅裕氏が、BSの報道番組で思いのたけを披露した。
＞ 阪田氏は政府案の説明が「ストンと胸に落ちない」としながらも、一部の野党が主張する「戦争に巻き込まれる」論とは一線を画している。
＞「今の憲法というのは、必ずしも実態に即していない」と改憲の必要性を指摘しながら、こういった状況が続いているのは「国民の責任」だとも述べている。
＞「集団的自衛権が行使できれば、おそらく、よりよく日本を守れるのかも知れない」
＞現行憲法を改正しないまま様々な事態に対応してきたことに対する違和感を次々に口にした。
＞阪田氏は政府案には違和感を示しながらも決して「護憲」ではない。
＞国民の努力で憲法を改正し、自衛隊や安全保障と憲法の関係性を整理すべきだと訴えている。
＞集団的自衛権の行使には明示的な憲法改正が必要だとの立場
が、米国企業は米軍が駐留している国にしか進出していない。
その理由は、政変等が起こったとき、米国民を守ってくれるのは米軍だから。
沖縄の基地反対派の「軍は民間人を守らない」と真逆の考えをもっている。
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-05-08/2016050805_01_1.html
＞米財務省などは５日、多国籍企業や富裕層によるタックスヘイブン（租税回避地）の利用実態を暴露したパナマ文書の問題を受けて、一連の対策を議会に要請しました。
＞ルー財務長官は議会に送った書簡で、課税逃れに利用されるペーパー会社の設立を難しくするために、▽金融機関に口座を開く顧客企業の実質的な所有者や経営者の身元を確認する▽海外の銀行での資産隠しを防ぐために、金融機関の口座情報を各国で共有する仕組みを強化する―ことなどを求めました。
＞また上院に対して、税金に関する国際条約のうち米国が未承認のものを早急に承認するよう促しました。
＞オバマ氏は「これらの対策は経済のルールをゆがめず、すべての人のために機能させるための努力の一環だ」と指摘。
＞「ただ議会が行動しないことには実現しない」と強調し、議会に法整備を訴えました。
＞また「課税逃れは地球規模の金融システムで行われている。他国と協力しないと取り締まりは難しい」と語り、各国の協調した行動を求めました。
タックスヘイブン（租税回避地）対策は、税金逃れというより、匿名資金の防止とテロ資金の流れ解明。
「他国と協力しないと取り締まりは難しい」、つまり、日本にも同様の法整備を要求してくるだろう。
マイナンバーは動き出した。
さぁて、共産党の資金源の秘匿は、大丈夫かぁ？
日本にもテロ犯予備軍はいるんですよね。
テロ犯予備軍の取り締まりに、共産党は反対できるか？
（おまけ）
税金逃れを話題にした方が、富裕層の方が少ないのと妬みで、多数決で勝利する。
特に共産党は貧困層を対象に、資本家（富裕層）を敵視しているから、反対はできないでしょうし。
テロとか外国人による土地取引とか、主権を侵されることに無頓着なマスコミのせいで、タックスヘイブン（租税回避地）問題は、脱税攻撃ばかり。
１ 私有財産制度廃止
２ 暴力革命絶対必要
３ 国家消滅必然
ところで、暴力革命が成功するには、国内に大混乱が起こる必要がある。
資本主義の成熟によってはそのような大混乱が来ないと見た共産党は、その可能性を「戦争」と「大災害（首都直下地震のような）」に見出しているのではないか。
日本を戦争に巻き込ませるにはその「抑止力」を弱体化しておくことが必要で、憲法改正を阻止し、日米安保体制を破壊することが不可欠となる。
結論；共産党は「戦争」を待望している可能性がある。
以上は最近芽生えてきた個人的懸念である。
オピニオン面に一般投稿６本（児童生徒限定の「ぼくも私も」除く）。
「回復者へ謝罪 遅すぎた司法」の宜野湾市・松本久雄さん（５９）は、１月１７日、２月２０日、３月１日、４月２４日に続き今年５回目の掲載。
「子どもの幸福 社会で考える」の恩納村・東江義昭さん（６２）は、１月１９日、２月２、２９日、３月１１、２９日、４月５、２４日に続き今年８回目の掲載。
「新垣投手勝利 頼もしい存在」の福岡市・上治修さん（５３）は、１月２３日、２月２４日、３月１６日、４月９日に続き今年５回目の掲載。
「ご先祖も感心 若い人の発想」の那覇市・山根光正さん（７２）は、１月８、２２日、２月７日、３月１３、２８日、４月１１、２５日に続き今年８回目の掲載。
「ムヒカ氏の考えに賛同」の与那原町・山城きよ子さん（６８）は、１月６日、３月４日に続き今年３回目の掲載。
「小さいときの豆腐作り」の那覇市・照屋安俊さん（７７）は、１月１日、３月２３日、４月８、２９日に続き今年５回目の掲載。
カギカッコは投稿欄における見出し。
「投稿マニア」を否定はしないが、新聞はブログじゃないんだから、常連の投稿を並べただけでは、担当者は仕事をしたことにならない。
知識をつけるほど煩わしい悩みが増えるから、学問をやめちゃったってよくね？
と老子はすっとぼけつつ、後に続けて
世間の人が畏れることは畏れるべきだが、突き詰めようとすれば終わりが無い
と独りごちている。
だがしかし、無為自然が道だから学問を否定するとは一言も言っていない。
別な章で
「有」の利益は「無」の働きによるのだ
有と無、難と易、長と短、高と下、音と声、前と後…みんな同時に在るものだ
と、反するものが互いに補い合うことを示唆している。
実務と学問も、できるところは補い合う方が、そりゃいいはず。