逝きし世の面影

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疑惑のSTAP細胞の特許、エボラ出血熱ウイルスの特許

2014年10月26日 | 政治

STAPの特許利権、締め切り期日ぎりぎりでの理研の提出』

STAP細胞論文の不正が見つかったことから理研によって、イギリスの科学誌ネイチャー論文の異例中の異例の『論文取り下げ』が行われた小保方晴子博士の『STAP細胞』ですが、科学論文とは別に特許申請が行われていた。
日本国のマスコミが『ノーベル賞級の大発見』と大騒ぎしたネイチャー誌に掲載されたのは今年の1月30日である。
ところが、その2年も前にSTAPの特許が出願されていたのである。
科学論文の方は大騒ぎしたが、何故かもっと大事な、実質的な意味を持つ
独占的な利権を公的に保証する)『特許出願』の方はマスコミ全員で沈黙した。基本的に辻褄が合っていない。
STAP細胞の特許出願で筆頭は小保方ではない。
小保方博士の名前は4番目(下っ端)である。イギリス科学誌のネイチャーの小保方論文ですが、名義貸しに近いのである。
理研と東京女子医大、米ハーバード大の3機関が2012年4月24日にアメリカの特許商標庁にSTAP細胞の仮出願を行っていた。(仮出願とは、1年以内に正式な特許出願 を行うことを前提とした制度で、正式な出願に比べて簡単に行える利点がある。仮出願でも第三者に対して先行していれば同じような優先権が生まれる)
STAP細胞の特許ですが、小保方博士のネイチャー論文の杜撰な内容が発覚し理研が異例の論文取り下げを発表する1年も前の、2013年4月24日に仮出願の1年間の猶予期間が来てしまった。
去年の4月24日に理研と女子医大、ハーバード大の3機関は世界の主だった150カ国が参加する特許協力条約により国際出願(PCT出願) を行ったことでSTAP細胞は、もう一つのハードルを越えてしまっていたのである。
ただし国際出願しても手続きは完了せず、特許は国ごとに審査される必要がある。この各国での実体審査の『国内移行』の締切日は特許権の優先日(今回の場合はアメリカ特許庁に仮出願された日付)から2年半後である。 
STAP細胞のネイチャー論文を取り下げた理化学研究所ですが、何と締切日ぎりぎりの10月23日に国内審査を申請してしまった。支離滅裂というか、もう無茶苦茶。自己矛盾の極みである。
理研ですがSTAP特許の最後のハードルを越えてしまったのである。(今までは理研と共に共同提出者だった女子医大の方は脱落して、今回は参加していない) 

『2014年に突如爆発的に発症したエボラ出血熱』

アメリカ疾病対策センターCDC)が国内で4人目のエボラ患者発生との発表を受けて、日本政府(塩崎厚生労働大臣)は入国管理局の検疫を強化する方針を発表してギニアとリベリア、シエラレオネの西アフリカ3カ国とコンゴ民主共和国の、アフリカ大陸の4カ国からの入国には滞在歴などを確認すると言う。
今の西アフリカ3カ国では発症者が1万人、死亡者が5千人に達する爆発的な感染が広まっているが、対照的にコンゴではエボラ出血熱が初めて確認された38年前の1976年以来国内で6回も感染が広まっているが今回発症者は一人も出ていない。
現時点の感染国は西アフリカの3カ国とギニアから入国した幼児1人が見つかったマリ、二次感染のスペインとアメリカの6カ国である。
検疫強化が目的なら無関係なコンゴではなくて、エボラ感染国であるアメリカやスペインからの入国審査の強化こそ大事であろう。
(注、WHOは8月時点で西アフリカ三カ国とは別に、コンゴ民主共和国での感染を発表していた)

また、最も危険な潜在的な感染予備国ならアフリカ大陸に数百万人、リベリアなど西アフリカ3カ国だけでも1万人もの建設労働者などの滞在者を抱える中国である。(現在中国では、数千人の西アフリカ3ヶ国からの帰国者を隔離して経過を観察中であるという)
治療法が無く致死率が極端に高いエボラ出血熱の感染拡大を止めるためには、日本政府の様な渡航履歴の確認など気休め程度で、何の役にも立たないのはアメリカの二次感染で証明済みである。
(民主主義の大原則からは大きく逸脱するが、エボラ出血熱のような場合には西アフリカの周辺国による国境閉鎖とか中国による疑いのあるもの全員の強制隔離のような強権的な方法しか無いのである)

『エボラ出血熱対策に対するWHOの公式見解』

ニューヨークでの二次感染者の発生を受けてWHOは、エボラ出血熱の爆発的な拡大に関連して、汚染地域である西アフリカ3カ国との国境閉鎖に対して否定的な見解を発表している。
(アメリカのオバマ大統領も同じ見解なので、日本政府もEU諸国も例外なく先進国は同じ見解である)
国連(UN)の下部機関であるWHOの『国境閉鎖は良くない、悪いことだ』の主張は当然であろう。しかし、今のアフリカ各国でマリの一人を除いて周辺国に拡大しない最大要因とは、この国境閉鎖なのである。
(いくら建前としては正しくとも、現実問題としては完璧に間違っている。
WHOの『間違い』は医療設備が貧弱な西アフリカ3カ国の周辺諸国では無くて、最も医療技術が進歩した西欧やアメリカでエボラの二次感染が発生している事実によって、完全に証明されている
 

『エボラウイルスはアメリカ疾病対策局(CDC)の特許』

STAP細胞の特許はありえても、エボラウイルスの特許が有るなど実に奇妙である。糖尿病でも高血圧でも癌でも、それ自体が特許の対象にはならない。ところが何故かエボラウイルスは独占権がある、特許が出されているのであるから何とも不思議である。
 
ロシアの声 ・ The Voice of Russia(Japanese) 8月 18日 

陰謀論:エボラウィルスはAIDS同様、CIAの創り出したものhttps://www.google.com/patents/US20120251502特許の名前は「Human Ebola Virus Species and Compositions and Methods Thereof(ヒトエボラウィルスの種類と構成およびそれに関する方法)」。国防総省(製薬会社でなく)はワクチン開発と称して多額の資金を投入している。http://www.km.ru/science-tech/2014/08/08/otkrytiya-v-oblasti...

『特許申請が持つ、まったく相反する二種類の意味とは、』 

特許申請では、最初に出したものに20年間の独占的な特権が生まれるのである。
余りにも馬鹿馬鹿しい騒動に発展した小保方博士のSTAP細胞ですが、下村文科相大臣とか山本一太科学技術担当大臣の政治介入の結果であろう。
一度出した科学論文の撤回など、科学の世界では普通なら起きない種類の馬鹿馬鹿しい騒動なのである。(逆に政治なら普通の出来事である)
日本の理化学研究所(野依良治理事長)のSTAP特許の場合には、特許申請によって独占的に生まれる利権が関係している。
今回は早い段階で自分達の間違いを認めて科学論文の方は撤回しているのですよ。(それなら論理的に特許申請も撤回するべきである)
今回の理研ですが『STAPがある』と思っての申請では無い。(STAPが有るなら、論文撤回は無いのである)

話は逆で、『もしもSTAPがあったら困る』との同業他社の動きを妨害する目的での、姑息で消極的、『下手な鉄砲でも数撃てば当たる』式の防御的な特許申請ですね。
このような無駄な特許申請は個人では行うことは無い。ところが、逆に営利企業では当然なのである。
妨害目的の理研によるSTAP細胞の特許申請に似ていると思われるのが、アメリカによるエボラウイルスの特許申請であろう。
動機が同じで同業他社の動きを特許の独占権を用いて封じたいのである。
今まで致死性が極端に高いエボラ出血熱ではワクチンの類が一切開発されてこなかった原因とは、アメリカ疾病対策センター(CDC)が妨害していた可能性があるのである。
今回の西アフリカでの爆発的発症までにワクチン開発は製薬会社ではなくて、小規模のベンチャー企業がアメリカ国防省の資金援助で行っていた。
『エボラ細菌兵器』説は荒唐無稽どころか、十分に根拠があるのである。
そもそも世界一細菌兵器の開発で先んじていた日本の731部隊を、石井軍医中将以下全員を免責して、丸々取得したのはアメリカである。

『2001年の9・11に連動して発生したアメリカ陸軍制作の炭素菌(細菌テロ)』

13年前の9・11事件直後に起きた炭素菌事件では、ばら撒かれた菌が自然由来では無くて米陸軍が開発した兵器級の特殊な炭素菌である事実が研究者から発表された直後に、炭素菌事件が一気に終了した事実こそ、アメリカ軍による細菌戦の実体を物語るものは無いのである。
アメリカの首都ワシントンやニューヨークでも細菌戦を躊躇しないならば、大西洋を隔てた遠いアフリカ西部のリベリアでの細菌戦などは、何ら躊躇う理由が無い。
エボラが爆発的に広まる現在ですが、13年前の9・11直後に起きた炭素菌事件を報じるマスコミはゼロなのです。
(もちろん69年前の石井部隊の免責による米軍の細菌兵器の取得を報じるマスコミはもっとゼロ。アメリカの細菌兵器は誰もが怖がって報じないタブー中のタブーなのである)

『米有力紙紙が細菌兵器としてのエボラ研究を報じる』

米紙ワシントン・ポスト電子版は10月24日、旧ソ連とその後のロシアがエボラ出血熱のウイルスを生物兵器として利用できないかなどについて35年間にわたって研究していたと報じた。 
世界的に有名なアメリカのワシントン・ポストや ニューヨーク・タイムスですが、発行部数が1000万を超える日本の読売新聞などとは大違いで数十万程度の購読数の小さな地方紙であるが、アメリカ政府とは微妙な関係にあり、時々はトンデモナイ大スクープ(実は政権内部のリーク情報)を報じるので、見逃しには出来ない。
誰も知らない、一番新しいアメリカ政府(オバマ政権
)の本音(あるいはプロパガンダ)が書いてある可能性が有るので、ワシントン・ポストや ニューヨーク・タイムスを世界の人々が注目する。
 
ロシア(ソ連)が35年間エボラを研究したとの報道の意味とは何か。ワシントン・ポスト(オバマ?)は『エボラは細菌兵器だ』と言いたいのでしょう。
38年前の1976年にコンゴのエボラ川流域で初めて流行して以来アフリカ中部で24回の流行を見ているが、ロシア(ソ連)は初めての発症3年後には『エボラはアメリカの細菌兵器だ』と考えていた可能性が高い。
米有力紙によるロシア(ソ連)のエボラ細菌兵器研究報道ですが、これはアメリカ財務省などが流したスーパーノート北朝鮮説と同じで、明らかなプロパガンダである。
(米ドルと同じ印刷機とインクと用紙が使われている『真札と同じ偽札』スーパーノートを作れるのは、世界中でアメリカしか無いのである。アメリカにスーパーノートの犯人であると名指しされた北朝鮮ですが技術や設備の問題で自国紙幣を国内で印刷できない。
アメリカに濡れ衣を着せられた北朝鮮ですが、スーパーノートの作成は逆立ちしても物理的に無理なのである)

『ニューヨークとニュージャージの州政府が連邦政府(オバマ)の方針に反して強制隔離(封鎖)を宣言』

海外でエボラ出血熱患者と接触した医療関係者らに対し、21日間の強制隔離措置を取ると米イリノイ州。 - 2014/10/26
アメリカの連邦政府(オバマ大統領)はエボラ出血熱感染者が幾何級数的に増えているギニア、リベリア、シエラレオネの西アフリカ3カ国からの入国にはニューヨークなど国内5ヶ所の空港に限定し体温測定や渡航歴の申告などの厳格化を言うだけで、強制隔離などの具体的な検疫体制をとる考えが無い。
日本政府も同じような体制である。WHOや西欧諸国も同じ考え方なのですが(民主主義とか人権的ではあるが)これでは感染拡大を防げない。
日本や欧米諸国と対照的なのが世界のその他の諸国である。アフリカの周辺諸国は厳格な国境管理(封鎖)でエボラの蔓延を防いでいる。
感染地である西アフリカから帰国した国境なき医師団のニューヨーク市在住の医師が二次感染していた事実が発覚した24日にニューヨーク州政府と、隣接するニュージャージー州政府はエボラの潜伏期間である21日間の強制隔離を宣言する。
2日後にはシカゴがあるイリノイ州政府も強制隔離を宣言、今後は残りの受け入れ空港がある州政府も追従すると思われる。
ちなみに
州兵( National Guard)の統帥権を持つ
知事(州政府首相)は、ニュージャージー州は共和党所属だが、ニューヨーク州知事もイリノイ州知事もオバマ大統領と同じ民主党に所属している。 

『オバマ(連邦政府)の中間選挙直前の反撃』

26日、アメリカのオバマ大統領はギニア、リベリア、シエラレオネのエボラ出血熱が爆発的に拡大する西アフリカ3カ国からの帰国者に対する州政府により隔離政策を『適切ではない』と批判する。 
ニューヨーク州など三つの州では21日間の隔離処置(検疫)を決定したばかりであるが、今回のオバマ大統領の声明をうけて、クオモ・ニューヨーク州知事は空港施設による強制隔離処置を緩和、体調を崩していない場合には21日間の自宅待機に変更すると発表している。
それまでの完全な水際作戦(検疫)が一歩後退したが、それもエボラの潜伏期間である21日の外出禁止
(自宅軟禁処置?)が行われる模様である。

今後の2次感染の拡大の如何では、どちらかが致命傷を負う可能性が高い。オバマ大統領ですが、何故これ程危険な賭けに出るのだろうか。実に不思議だ。
治療法が無く致死率が極端に高いエボラ出血熱の様な疫病の場合には、大昔でも現在でも同じで検疫による感染拡大の防止以外の有効な方法が無いのは常識なのに・・・
(上手く行った時の得られる利益と、失敗したときに失う損害とのバランスが余りにも違いすぎるのである

 


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2 コメント

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エボラ出血熱と壊血病との関連性 (なっちゃん)
2014-10-28 03:02:26
思えばほんの5年前ですが、
今では幻のような民主党鳩山政権の頃から、よく読ませていただいてます。
コメントも久しぶりで、前回はカダフィがまだ存命だったのを覚えています。
3.11直前に騒いでいた京都大のカンニング事件とか、振り返ると平和な時代でした。

エボラウイルスの生物兵器説は宗純さんのブログで初めて知りました。
仮に正しいとすれば、「北朝鮮製のスーパーノート」の考察と同様に、
エボラウイルス開発国はこれの有効な治療法などを知っている可能性が高い
ですね。そうでないと自分たちも巻き込まれるおそれがありますから。
また、アメリカの得意な情報操作の観点からは、対処法の有無とは無関係に
「治療法がない」ことを煽れば世界中をパニックに陥れることもできる。
これまでワクチンが開発されなかったのはやはり政治的な理由のためと思います。

したがって、単なる私の希望的観測ですが、もしかするとエボラ出血熱とは
内出血を除けばインフルエンザに毛が生えた程度の小さな脅威ではと考えています。
10月8日付で英語版プラウダに転載されていた、ある米国人の書いた記事ですが、
エボラ出血熱は壊血病と症状の類似性があり、ウイルスを殺して内出血を抑える
には、ビタミンCの大量摂取が有効であると(一部分の抜粋)書かれていました。
著者は医療関係者でもなく、実際の効果については未検証だろうと思うのですが、
「恐ろしい」エボラ出血熱の特効薬が、実はありふれたビタミンCだったと判れば、
非常に愉快で、独りではなかなか思いつけない、興味深い視点であると感じました。

富山化学のファビピラビルも、インフルエンザ治療薬がエボラ出血熱にも効くと
話題になっています。感染しても体内のビタミンCを切らさなければ内出血は起こらず、
エボラウイルスはインフルエンザ治療薬などで封じ込めることができるとすれば、
案外今のままでも上手く行きそうな気がします。

それでもアメリカ製の「エボラウイルス用ワクチン」接種を強制されるのでしょうか。
子宮頸がんワクチンを思い出しながら、実はこれが一番の狙いかもしれないと思うと、
何かとても恐ろしい嫌な予感がします。
専門家が『何も知らない』時、フクシマとの類似性 (宗純)
2014-10-28 11:16:27
なっちゃんさん、コメント有難う御座います。

羽田空港でリベリアから帰国したジャーナリストが発熱して隔離されたのですが、幸い陰性だったらしいが、
その後も、この人は『経過を観察する』として、現在も隔離されているらしいのですよ。
リベリアを出国してから10日ほどなので、インフルエンザなど他の病気の可能性もあるが、十分エボラの可能性もある。
初期にはウイルス数が少なくて陰性と判定される場合があり、スペインとかアメリカの二次感染者は最初は陰性だったのです。
今回,言えることですが,これ,あの3年半前のフクシマの、いわゆる原発専門家の発言とエボラの専門家の発言がダブって見えます。
自信たっぷりに『大丈夫』と言っているのですが,専門家の発言が次々と覆る。
基本的に真っ赤な嘘。何も知らない専門家などブラックジョーク。悪い冗談。
これ等の専門家とは名ばかりで、『何も知らない』のですね。これでは必ず失敗して破滅は避けれない。
今回のエボラでも,同じで,現実の話では無くて、彼等は何か別の目的で語っているらしいのですね。
先ず、厚生労働省の対応が無茶苦茶なのです。
記事にも書いたが、
厚労省は、『アフリカの発生国(ギニア、リベリア、シエラレオネ、ナイジェリア、コンゴ民主共和国)への渡航者や帰国者に対する注意喚起を行っています』
と主張するが,大間違い。
西アフリカの3カ国は発生国ですが、今回はコンゴ民主共和国は無関係。
一人も患者がいないのに、何故コンゴ民主共和国を入れたのか。
感染した3カ国ですが,これ等の諸国は西アフリカ諸国経済共同体加盟国であり、人もの金が自由に国境を越えるので、感染が拡大した。
エボラ感染が発覚直後に,3カ国の周辺国は国境を閉鎖して、検疫体制をとっているので、感染拡大を防いでいる。
ところが欧米はWHOとかオバマ大統領が反対するので、二次感染が発生しているのです。
日本も欧米に追従しているので,二次感染のリスクは限りなく高い。
マスコミですが、もちろんアメリカとかWHOの見解以外は伝えない。
一番有効な検疫ですが,個人の人権とか民主主義とかには明らかに抵触するのですよ。

エボラが細菌兵器であるかどうかですが、
少なくとも、今までのエボラウイルスと今回のエボラウイルスは別ルートと考えるべきでしょう。
発症している場所が、アフリカ大陸であるとの共通点以外、違いいが大きすぎるのです。
エボラウイルスの宿主はコウモリとかサルなどの野生動物だとされているが、実は野生では発見されていない。
しかも今までの発生国は全部がコンゴ民主共和国など中央アフリカ諸国なのです。
ところが、突然遠く離れた西アフリカの3カ国に飛び火した。
もしも野生動物が宿主なら、渡り鳥以外には考えられないほどの遠方なのですよ。
今までは一度も西アフリカではエボラの感染は起きていないのです。
しかも、今回のエボラの特徴の一つが医療従事者の感染率の高さなのです。
専門家である医師が発病しているのですから、『エボラは感染力が弱い』との、マスコミ御用達の専門家の発言は嘘八百の、悪質な安全神話。
エボラの感染力が本当に弱いなら、素人の発病はともかく、専門家である医者が発病するなど恥以外の何ものでもない。
目の前の事実からわかる事は、今回のエボラは専門家でも感染するほどに、超強力な感染力を持っているのです。
この場合ですが、欧米や日本以外の世界の国々が取っている、厳重な検疫体制、隔離政策しか無いのですよ。
ところがオバマが反対するので仕方なくEU諸国が追従するしかない。アメリカが反対だから、矢張りWHOが反対しているのです。
今のアメリカの政策ですが、何とも不思議なのですね。
オバマ大統領が国連総会で演説した世界の危機の筆頭がエボラなのです。二番目がロシアで3番目がイスラム国。
エボラにしろウクライナにしろ、ISIS(イスラム国)にしろ同じで、わざと騒動を煽って世界中を不安定にしている風にしか見えません。
アメリカですがとうとうQE3が終了するが、アメリカ経済の終焉も迫っているのかも知れません。
半世紀ぶりのオバマショックが起きるが、この場合ですが、何でも良いから猫だまし(目くらまし、赤いニシン)としての大騒動が必要なのです。

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