四半世紀で１/３に減っていた子宮頸がん

グラフの右３分の１の部分、２０００年以降しか見ない（左の３分の２を丸ごと完全に無視するＷＨＯの不思議）ここまで非科学的なダブルスタンダードだと怒る気もしない。(★注、STAP小保方は試料を加工した。WHOは改竄無し詐欺師で天晴れ）

子宮頸がんは2000年を境に増加　世界では31万人超が死亡　専門家は「早期診断とHPVワクチンの普及が欠かせない」と強調

2019年2月13日　保健指導リソースガイド

世界保健機関(WHO)は、子宮頸がんは「予防・治療が可能」という声明を発表し、大阪大学は、「子宮頸がんの8～9割を予防できるHPVワクチンの導入が必要」という提言を発表した。
　同大学の調査によると、日本での子宮頸がんの罹患率は1976年から減少したものの、2000年以降は増加に転じている。

「根拠のないうわさが接種を妨げている」

世界保健機関(WHO)は、子宮頸がんは「予防・治療が可能」と強調し、そのために「早期診断とワクチンの普及が欠かせない」としている。子宮頸がんは、主に性交渉で感染するヒトパピローマウイルス(HPV)が原因で発症する。世界で2018年の子宮頸がんの新規患者は推定57万人。毎年31万人を超える女性が死亡しており、有効な対策を施さないと、この数は2040年までに46万人に増加すると予想している。

子宮頸がんは、早期の発見・治療により、もっとも予防しやすいがんだ。国際がん研究機関(IARC)は、「HPVの感染を防止するワクチンの有効性と安全性ははっきりとしている」と強調。IARCは女子全員のワクチン接種を勧めている。ワクチンは9～14歳の間に接種するのが効果的だ。成人女性にもがんリスク軽減のためスクリーニング検査などを推奨している。

しかし、専門家らがHPVワクチンの安全性を繰り返し指摘しているにもかかわらず、「ワクチンに副作用の可能性があるとの根拠のないうわさ(Unfounded Rumours)により、接種を受けられない女性が多い」としている。
（以下省略）

★注、目の前の問題解決や近い将来に起きる問題点を扱うのが政治だが、科学の場合は対象物の時間軸は無限大。子宮頸がんが減り続けていた２０世紀最後の四半世紀を丸ごと無かったことにする今のＷHO（世界保健機関）やIARC（国際がん研究機関）は著しく政治に偏重した非科学的組織だった。（科学のイロハ。基本をを丸ごと無視する態度は不真面目）

閣議後会見で話す田村憲久厚生労働相=31日

子宮頸がんワクチン積極勧奨、再開を検討　厚労省

2021年8月31日 　日本経済新聞

厚生労働省は子宮頸（けい）がんを防ぐヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンについて積極的な勧奨の再開を検討する。2021年度中にも専門家の会議で議論を始める。

HPVワクチンは13年4月に予防接種法に基づき公的な定期接種に加えた。接種後に持続的な痛みが出るなどの報告が相次ぎ、副作用への健康被害を懸念する意見が強まった。厚労省は13年6月に「国民に適切な情報提供ができるまでの間」は積極的勧奨を中止すべきだとの見解を示した。接種率は1%未満に落ち込んでいる。（★注、「因果は巡る糸車」８年前の２０１３年の積極勧奨中止時の厚労大臣は今と同じ田村憲久厚生労働相だった）

厚労省は20年10月に一部対応を変えた。接種するか判断する材料になる情報をリーフレットなどで個別に提供すべきだと自治体に通知した。その際、接種を勧めるような表現は含まないように留意も求めた。

田村憲久厚生労働相は30日、積極的勧奨再開をめざす議員連盟の細田博之会長から要望を受け取った。近く再開の検討を表明する見通しだ。子宮頸がんはワクチンは世界保健機関（WHO）の推計によると、15歳の女性のうち接種を完了した割合は英国やオーストラリアで8割、米国も5割を超える。日本は突出して低い。
（抜粋）

世界で初めてで唯一の癌ワクチン（子宮頸がんワクチン）の開発

確かに子宮頸がんが２０００年以降は増加しているのは事実らしい。しかし我が日本国では２０１３年４月に厚労省は積極勧奨を実施したら大勢の副反応の被害者が多発したことから２カ月後の２０１３年６月に任意接種に切り替えて現在に至っている

ところが、グラフで明らかなように統計がある１９７６年から２０００年までの２５年間では３分の１まで子宮頸がんが大きく減少していたのである。ＨＰＶワクチンを世界中で子供たちに打てば子宮頸がんが世界から無くなるがごとくの製薬会社やＷＨＯなどの言い分は早急すぎる結論であり、逆にワクチン開発と子宮頸がんとの因果関係さえ疑われるのである。

２０００年までに２５年間で３分の１まで減った理由が全く不明のままで、WHOではHPVウイルスが子宮頸がんの原因だと断定されているが科学的な機序は明らかにされていないし一切の批判も許されないのである。（★注、四半世紀で３分の１にまで減っていたならHPV原因説の根拠が根本が揺らぐ）これでは１５０年前の産業革命以来の地球温暖化云々が人為的な炭酸ガスの増加だと断定する気候変動に関する政府間パネル（IPCC）とそっくり瓜二つである。

不都合なデーターや仮説を全部丸ごと隠すなど、科学を装った政治的なプロパガンダであり余りに結論が先走りしている暴挙である。（★注、すべての科学とは相互批判と検証作業で出来上がっており、今のように検証や批判を頭から封印するなら科学を装った宗教か何かのプロパガンダ）

松藤美香

@mikarin_tokyo

·9月3日

 

子宮頚がんワクチン被害者を診てほしい｜ 「昨日、子宮頚がんワクチンの後遺症に苦しむ方が別々に２人来られた。 延べ１時間半くらい話を伺ったが聞いている方も涙が出るほど痛ましい。 一方、接種再開を叫ぶ医者達は被害者を診たことがないのではないか」

子宮頚がんワクチン被害者を診てほしい

2016年04月14日（木）Dr.和の町医者日記

 

消滅寸前の限界集落の催し物（人数が限られているので何をやっても何時も同じ顔ぶれしか集まらない）

 

何故か理由は不明だが、子宮頸がんのＨＰＶワクチンの推奨（ワクチンの副反応は全部デマ、すべて気分の持ちよう）クラスタと、日本独自の不可解な破壊的カルト宗教新コロＰＣＲ検査スンナ派クラスタがピッタリ一致している不思議。全ては「気持ちの持ちよう」で済ませる態度は不真面目。（★注。重篤な副反応は日本だけではなくＨＰＶワクチンを沢山打っている欧米など世界中で問題となっている）ワクチンマフィアでないなら科学ではなくて間違いなく宗教である。

 

そもそも「安全だと証明されない限り、危険だとみなす」のが危機管理の鉄則なのです。ところが、 我が日本国では原発やワクチンは「危険だと証明されない限り、安全だとみなす」で突っ走ってきた。極限的なサバイバルとか精鋭的な登山では、これでは命がいくらあっても足りないのである。

 

わろた　＼(^o^)／　村中璃子「私、打ってないですｗ」

村中璃子（本名、中村理子）は、HPVウイルスは感染しても免疫が出来ず、だからHPVワクチンが必要だと説明している。（★注、CIN2が減少するので「集団免疫」には資するが、HPV免疫は出来ないのでワクチン接種でも定期的な子宮頸がん検診は必須）
この時点で、HPVワクチンが通常とは違う怖いことが予測されるが、何と、このHPVワクチン注射がとんでもなく痛いので失神する人までいるとか、腕はパンパンに１週間も腫れ上がる人もいるが、時間が経てば元に戻るので副作用ではない（何の問題もない。「我慢しろ」）と言い張る。

Koichi Kawakami, 川上浩一@koichi_kawakami·8月27日

 

みすず書房から献本をいただきました。訳者の方が推薦して下さったそうです。ありがとうございます。 参考文献1000以上からなる大作。読ませていただきます。

(序章から) ヒポクラテスの誓い 「(医療は)何よりもまず、害を与えてはならない」 ”子宮頸がんワクチン問題”

 

mRNAワクチンがCOVIDに勝利するかは、わかりませんが。やはり、mRNAワクチンを現在の完成度と知見で、これだけ多くの人に打つのは、乱暴なこととは思っていますよ。

 

・・・人類規模の人体実験/社会実験なわけで。短期的な深刻な副反応とその補償の問題も重いけれど、長期的に専門家にも予測不能な薬害が懸念されるのも自然だと思う。もちろん荒唐無稽な陰謀論は論外として、しかし本能的な不安と懐疑のないところにそれは成立しえないわけで。

 

モデル脊椎動物ゼブラフィッシュで遺伝子の働きを調べたり、遺伝子操作(トランスジェニックフィッシュの作製、ゲノム編集)する時には、細い針で細胞にDNAやRNAを微量注入します↓。これまでに何十万という受精卵に微量注入してきました。 まさか自分の体にRNAを打つ日が来るとは思っていませんでした。 twitter.com/koichi_kawakam…

 

＞感染対策の基本は「感染者の発見、隔離、治療」

これを明言しない専門家（そういう方々は専門家とも思いませんが）を一掃しないと、日本のコロナ対策は始まらないと思います。日本のコロナ対策は、始まってすらいません。 twitter.com/koichi_kawakam…

 

世界中で起きている子宮頸がん発生率の異様な推移

2019/2/16 ドクターシミズのひとりごと

以前の記事「日本の子宮頸がんはなぜ2000年を境に上昇を始めたのであろう？」では日本の子宮頸がんが2000年を境に急に増加し始めていることを書きました。そして、増加しているのは比較的若い世代で、高齢者では逆に減少しています。

では世界ではどのようになっているのでしょうか？欧米では日本よりも子宮頸がんワクチンの接種が少し早く始まり、国によっては非常に接種率が高い国もあります。

しかし世界中で異様な発生率の推移が起きている。（原文の記事はここ）この記事が本当なら奇妙です。

ワクチン接種が始まる前の1989年と2007年の子宮頸がんの発生率

イギリス　13.5→9.4
オーストラリア　13.5→7
スウェーデン　11.6→10.2
ノルウェー　15.1→11
アメリカ　10.7→ 6.67
フランス　11→ 7.1

つまり全てで2007年までは子宮頸がんは減少していた。オーストラリアでは半減していた。

その傾向が続けば、もちろんさらに減少するはずですし、オーストラリアは2007年に子宮頸がんワクチンの定期予防接種を最初に行った国でした。（2007年4月、12〜13歳の女性、2007年7月の期間限定キャッチアッププログラム、14〜26歳の女性を対象）

（ワクチン接種で）2014年にはさらに減少していると思われた。しかし、2014年の発生率は7.4と微増した。さらに、予防接種対象年齢を見てみると、15歳から19歳では2007年0.1→2014年0.2と2倍になりました。

13歳から17歳のときにキャッチアッププログラムにより80％以上が予防接種を受けた20～24歳のグループでは、2007年0.7→2014年1.5と、これまた2倍以上に増加した。つまり、ワクチンの効果が得られないばかりか、逆にワクチンによって子宮頸がんに罹患しやすくなったようにも見えます。

25～29際のグループでは5.9 →8、30～34歳のグループでは9.9→12.4とやはり増加率は少ないものの増加しています。これらのグループは恐らく自費で接種することになるので、予防接種している人は少ないかもしれません。

そして（ワクチンを打っていない）55歳以上の全ての世代では子宮頸がんが減少しているのです。

イギリスでも同じようなことが起きています。2007年までは減少してきた発生率は2015年に9.6と微増。14～18歳のときに85％以上がワクチンを接種した20～25歳のグループでは2012年で2.7→2014年で4.6とわずか2年でかなり増加した。ワクチンキャンペーンのときに18～23歳であった、25～30歳の グループでは、2007年で11→2015年で22と倍増。（ワクチンを打たない）65歳以上の子宮頸がん発生率はやはり減少していた。

スウェーデンやノルウェーでも全く同じような推移が起きている。アメリカでも他の国ほどではありませんが同じような傾向が認められています。

非常に異様です。奇妙です。何が起きているのでしょうか？

しかし、フランスだけは違う。
子宮頸がんの発生率は1995年の15から2007年で7.5、2012年で6.7、そして2017年で6、と着実に減少し続けているのです。他の国との違いは、ワクチンの予防接種率が約15％と低い。

ただ、ワクチンによって子宮頸がんの発生率が増加していると考えるのは早計だ。日本の状況も同じような推移を辿っているからです。しかし、日本の分岐点は2000年。他の国よりも少し早くから増加に向かっています。ワクチンとは関連していません。つまり、これはワクチンとは別の要素によるものだと思います。

世界中で2000年～2007年に減少し続けていた子宮頸がんの発生率がなぜか増加に転じています。しかも、50～60歳以降の世代では減少し続けているのに、若い世代だけが大きく増加している。ワクチンを接種している国でも増加している。（ワクチン接種率が低い）フランスを除いて。（★注、これ等の国々ではワクチン接種と子宮頸がんの増加が一致していたのですから典型的な薬害被害感染増強（ADE)が明らかに起きているのですから恐ろしい。ただし日本だけは２カ月で中止したのでADEとは無関係）

本当に異様
何が起きているのかわかりませんが「ワクチンは効いていない」。（接種率が低い日本だけ限定で）ワクチンが子宮頸がんの発生を増加させていないが、実際にはワクチン接種世代で発生率は増加しているので、ワクチンが効果がないことは明白です。本当にウイルスが原因なのでしょうか？

ワクチン接種で子宮頸がんになった人はHPVは見つかっていないのか？ウイルスが見つからないのに子宮頸がんになったならウイルスが原因ではない。子宮頸がんになっていない人はHPVがゼロなのか？子宮頸がんの有無と本当にHPV陽性率が差があるのでしょうか？（★注、多くの子宮頸がんにＨＰＶが見られたとしても健康な人でもHPVは普通に存在するウイルス。逆に子宮頸がんでもＨＰＶが見つからない例があり、ＨＰＶが子宮頸がんの原因だと断定するエビデンスは存在しない。科学的な機序は不明なのである）

本当に何が世界中の子宮頸がんの発症率を増加させているのでしょうか？やはり食事？それとも、小さい頃に時限爆弾を仕掛けられた？何か背筋が寒くなってきた。何か怖い感じがするのは私だけでしょうか？
（抜粋）

HPVワクチンと子宮頸がん発症についての優れた考察

２０１９年大阪大学で発表された研究では、日本では２０００年から子宮頸がんが増えているので、HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンを推奨するよう政府厚労省、マスコミや有識者が強調しているのですが、しかし阪大の研究発表を点検すると？？？

２１年前、２０世紀最後の２０００年に「何か」の因子が大きく変化したらしい。

ワクチンを積極的に打ちまくった欧米では明らかに若い女性の子宮頸がんの原因がタイミング的にワクチン接種だったように見える。ところが積極勧奨しなかった（２カ月で中止した）、日本では別の因子が考えられます。（★注、逆に考えて見れば、ワクチン接種と無関係に増えている日本国の例が無ければ、今頃は怒り狂った一般市民によってＨＰＶワクチン禍の製薬メーカーや各国政府窓口は焼き討ちにあっているし、副反応被害者に対して天文学的な賠償が支払われている）

おなじグラフから、まったく逆の結論も十分導き出される

日本では、２０００年までの２５年間で見れば３分の１まで大きく子宮頸がんが減っていた。
ところが２０００年を境にして増加に転じているのですから、今までの学説「子宮頸がんはHPV（ヒトパピローマウイルス）で発症する」に対して疑いが生じる。（★注、２０００年まで３分の１にウイルスが減少していたとか、２０００年以後にウイルスが強毒化した？？？）
アルツハイマー型認知症患者で見られる異常蛋白アミロイドβ（ベータ）を抑制する薬をアメリカ政府FDA（食品医薬品局）が認可したが、原因と結果が逆の可能性があるとして、審査した医学者の全員が反対したらしい。昔は筋肉疲労で乳酸が原因物質だと思われていた。ところが、事実は筋肉疲労を解消する目的で乳酸を生体が作っていたのと同じで、良かれと思ったが、実は逆だったとの話。ＨＰＶワクチンが逆にウイルスとか免疫機能に悪い作用を行っている可能性も十分に考えられます。（★注、HPV（ヒトパピローマウイルス）と子宮頸がん発症の因果関係が１８０度逆の関係かも知れないし、全く無関係かも知れないし、両者の間には些細な、ほんの小さな影響があるのかも知れない）

ＡＹＡ世代（聞きなれない不気味な造語）

少し前からマスコミで言われ出した言葉が思春期や若年成人（１５歳から４０歳未満）のAYA世代のがんの増加している。とマスコミが大宣伝している。
ところがですね。実は中身を見ると大部分が若い女性の子宮頸がんや乳がんなどの性ホルモンと関係するがんだったが、何故かマスコミは「AYA世代のがんが増えている」と宣伝する。
もちろん若い世代の子宮頸がんや乳がんも言うが、何故か両者は別々。一つの問題なのに、何故か別々の問題であるかの如く、同時には報じない不思議。何とも態度が怪しいのです。
そもそも年間３万人程度しかないＡYA世代のがんが、ほぼ若い女性限定である事実をマスコミが必死で隠している風に見えるのですから何とも不気味。（★注、AYA世代のがんとは明らかに性ホルモンと関連するがんである事実をマスコミ報道では触れたくない。必死で隠しているのである）

科学や民主主義に対する大いなる誤解

今回のアフガン戦争などアメリカが「自由と民主主義」を旗印にして世界中に、少しも遠慮することなく介入して、しかも７６年前の日本以外では全部大失敗しいるのですが、これは明らかに４００年前のウエストファリア条約違反である。
ドイツ３０年戦争で人口が激減、荒廃したヨーロッパの知恵を今のアメリカが乱暴に踏みにじっていたのですから、明らかに先祖返り。歴史の退行現象で、本来、絶対に正義を振りかざして戦争をしたら駄目だ程度は大人の知恵。人類の長年の経験から導かれた真理だが、今のアメリカのいう「自由と民主主義」は間違いなくカルト宗教の類です。そしてアメリカが絡むワクチン云々の「科学」も間違いなく宗教ですね。批判も修正も頭から撥ねつけているのですから到底科学とは呼べない。

反知性主義―アメリカが生んだ「熱病」の正体　森本 あんり

フランス革命６年後に生まれた、フランスの名門貴族アレクシ・ド・トクヴィルは元祖ポピュリズム米アメリカ大統領でドル紙幣発券銀行をぶっ壊し高学歴の公務員を全員首にし正しい綴りを間違えた「OK」の生みの親のジェファーソン大統領のアメリカで９カ月間の視察旅行の体験をもとに書いたのが『アメリカのデモクラシー』を代表的な保守知識人である中島岳志東京工大教授が盛んに取り上げるが、肝心の中身を読み間違っている。（★注、漫画狂の麻生太郎が「新聞は見出ししか読まない」と自慢していたが、ひょとすると中島岳志は「本はタイトルしか読まない」のかも知れない）
元祖民主主義の古代ギリシャの公職は全て選挙ではなく平等にくじ引き。その唯一の例外が軍人（将軍）で能力が無いと敵に負けて国が亡びるから仕方なく能力や経験を優先した。現在社会の公職は全て選挙で高学歴の特権階級が選ばれる仕組みだが、ギリシャ人の知恵を借りて、全部町内会の役員のように持ち回りかくじ引きで選べるようにすれば良いかも知れません。エリート支配が崩れ今よりは社会が平等になるでしょう。
専門家ではなく素人の一般市民がくじ引きで選ばれる陪審制（古代ギリシャの民主主義の残滓）は今もアメリカで少しだけ残っています。（★注、５年前にアメリカ大統領にえらばれたドナルド・トランプに対する知的エリートのリベラルメディアの罵詈雑言や去年１１月３日の世界的に有り得ない郵便投票などの不正選挙の横行は実に興味深い）

民族や宗教や性別、国籍や貧富や障害の有る無しなど全ての差別が無くなった後でも、間違いなく最後に残るのが学歴に代表される知性の能力差別。知的エリートの特権階級支配で民主主義が損なわれる。たぶん、すべての差別を撤廃したら余計に学歴など知的能力差が目立ってしまう。