面白すぎるぞ、読売新聞の社説

９月１９日の読売新聞社説が面白い。いやぁ、笑える笑える。
ここまで矛盾に満ちた投げかけをするとはまさに社畜と謗りは免れまい。
著作権法に引っかかったらごめんなさいだが、全文引用させていただく。


［プロ野球スト］「何が選手たちの真の望みなのか」
　不毛なストに突入した。優勝やプレーオフ進出争いが山場に差し掛かっているペナントレースの、週末の熱戦に水を差されてしまった。
　「来季から（球団を）増やす」「最大限努力する」。この文言を選手会は合意文書に入れたがった。
　経営側は、これでは来季に十二球団の態勢で臨むことが前提となってしまい、「新規参入球団の公正な審査にタガをはめてしまう」と、受け入れなかった。
　この点を「かたくなだ」として、ストの責任を経営側に転嫁する声がある。そうだろうか。
　新規参入を目指す球団の「審査」は、慎重の上にも慎重を期す必要がある。経営側がこだわるのは、過去にいくつもの失敗例を知っているからだ。
　一九五四年、奇数球団を嫌ったパ・リーグは、財界に働きかけて、強引に「高橋ユニオンズ」を参入させ、八球団にした。手続きは三か月で完了させた。
　しかし、経営難から同年暮れ、別会社の支援を受けるようになり、三年後には大映に吸収合併されてしまった。
　その後も、一年で経営を放り出した日拓ホームの例や、太平洋クラブで四年、クラウンライターで二年と、目まぐるしくユニホームが変わったライオンズ（現西武）のケースなどがある。
　プロ野球界の一翼を担う責任感と自覚が経営者にあるのか、そのための経営基盤は盤石か、これらの点に、慎重な見極めが必要だ。
　コミッショナーが提案した「新規加入球団審査委員会」に、来季から、公平で透明な審査を託そう。経営側の考えは一致していた。
　選手会の希望で“密室”の中、続けられた交渉は、時間切れ寸前に一度合意に近づいた。新規参入について「最大限誠意をもって審査する」という妥協案だった。だが、「二〇〇五年」の挿入にこだわる選手会の弁護士と一握りの選手によって、議論は振り出しに戻った。
　「勝ったのは弁護士だけ。第三者を介在させたのは間違いだった」と、パの元球団代表が分析していた。
　選手一人一人に聞いてみたい。来季、絶対にパが六球団でないとダメなのか。それが実現しない限り、ストを続けるつもりなのか、と。
　交渉の後、横浜の三浦大輔選手が言っていた。「子供たちが将来、野球をやりたいと思うようにしていかないと」。同感だ。プロ選手が実現した夢を、野球少年たちにも追いかけてほしい。
　だからこそ、試合を拒む選手の背中など、子供たちに見せたくないのだ。


ね、面白いでしょ。
「プロ野球界の一翼を担う責任感と自覚が経営者にあるのか、そのための経営基盤は盤石か、これらの点に、慎重な見極めが必要だ。」
そう、まったくもってその通り。ただここで問題なのは、何も新規参入を申請した経営者だけにそれを求めている点だ。既存の１２球団の経営者全部にこの言葉をぶつけてみてはどうか。もうプロ野球経営に意義を見出していない経営者だっているのではないか？　体力の限界が近い企業だってあるのではないのか？
また、これが読売から発せられていることも問題だ。利潤の一極集中を自社メディアの力で構築し、制度を自己有利に歪め、それを経営努力と言い張るなら、赤字で何十年も球団経営をしているパの経営者全てが経営センス０の無責任かつ無自覚の経営者と言えないのか？
長年、利潤と人材の一極集中を許し、そのことから派生する様々な矛盾を内包しながら、今回の騒動に至った経緯を鑑みて、球団削減より先に、できる改革をした上で、やはり１２球団を維持する市場はなかったというなら球団削減も仕方ないだろう。だが、少なくともそれを話し合うこともせず、球団売却にも道を開かず、まず球団削減ありきの姿勢を一歩も変えない経営側の態度にこそ「何が真の望みなのか」と問いたい。