出張が多い部署に異動したばっかりに、ANAの端くれ上級会員になったのですが、経費節減で出張回数を絞ったにもかかわらず、昨年も端くれ上級会員の条件をクリアしてしまいました。
12月に入って新幹線に浮気はしましたが、それを含めても本上級会員(爆)には届かない、とはいえ、ャCント数を聞いたら「なぜ修行しない!?」と言われそうなラインだったことは確かです。
まあ単身赴任でもなく、修行も全くしない自然体?でのこの数字を見ると、ホテルの宿泊履歴の並々ならぬ数字と合わせてちょっと嫌になります(苦笑)
さて一昨年夏から昨年を通じて、上級会員への道とも言えるプレミアムャCントの加算については、何かしらのキャンペーンによるボーナスがついていました。
そして明けて2010年、この景気後退のおり、出張需要の大幅減少もありますから、年明けはどういうキャンペーンが、と期待していたら、なんとキャンペーンがありません。
これは上級会員狙いの諸兄には痛い話でしょうね。そして端くれ上級会員の私もこの恩恵は少なからず受けていただけに、軽い驚きをもって迎えたのです。まあ、これがなくても今年度並みなら端くれには届きそうですが。
なぜに今回キャンペーンが無いのか、より需要を喚起したいところなのに。
と考えると、いわゆる上級会員向けサービスの維持が苦しくなったのでしょうか。無料予約電話の廃止、新聞サービスの廃止、とケチケチ作戦に邁進するくらいですから、フリードリンクのラウンジの利用をこれ以上増やしたくない、といった本音が出たのでしょうか。
そして考えられるもう一つの理由が、ANAがキャンペーンを打つと必ずJALも追随してきたのですが、この状況でJALが追随することはもはや許されない、しかし格差がつくと客離れが心配、ということで、ライバルを忖度した、というか、忖度しろ、と言う天の声でも聞こえてきたのかもしれません。
そうこうしているうちにJALのほうは会社更生法適用、上場廃止といった生々しい観測記事が新聞に出るようになりましたが、こうした記事が出るとまず取って付けたように掲載されるのが「マイレージは保護」と言う一文。
確かにマイレージへの不安が表面化したら無料航空券への引き換えその他で大変ですし、その後の顧客離れも心配ですから、金融危機の際の「預金は全額保護されます」と同じく、アナウンスする必要がある部分と言う判断でしょう。
ただ、利用者としては確かにありがたい措置とは言えますが、事業者によるこの手のサービスが事業者の破綻でどうなったかということを考えると、特に税金での救済になるこうした措置も手放しで喜ぶわけにもいかず、かといって米国でもチャプターイレブン適用の大手はマイレージが保護された経緯もあるわけで、そうしたキャリアとマイルを共有しているJALの扱いは難しいです。
百貨店が梼Yした時、商品券は受け皿になった会社が引き継がない限り紙切れとなり、財務局に届け出ることで半分程度は帰ってくるとか、どこかの県で県内大手のガソリンスタンドが梼Yし、プリペイドチケットが紙くずになったとか、通常は事業者の梼Yリスクと言うものがあるわけで、絶対はないのです。
上記の商品券の場合は法律で預託金を積むことが求められているから半分程度は帰ってくるのですが、マイルやャCントの場合は法整備が追い付かず、そのため万が一の時のリスクが不明瞭、原則論だと無保護と言う問題があるのです。
消費者保護が第一ですが、場合によってはこの手の特典を乱発して破綻するという一種のモラルハザード的状況もありえるわけで、他業種との整合性も見ながら公平な対応を探るしかないのが実情です。
今回のJALの場合は保護すべきでしょうが、キャンペーン的なばらまきは保護対象を必要以上に増やす効果があるだけにしばらくできないと言う感じでしょうか。上級会員のャCントキャンペーンもまた然りでしょうし、ANAもそこをつけ狙うようにキャンペーンを打てないでしょうから、利用者にとっても辛い季節になりそうです。
まあマイルで釣っても法人が支払う費用は高止まりでは新幹線に流れたり出張抑制になるだけでもあり、マイルもうれしいが、何よりも時間短縮効果に価値を見出している私のような場合、「おまけ」勝負よりも、会社が航空利用を堂々と認めうるだけの運賃水準で勝負すると言う「正攻法」に転じるきっかけになってほしいですね。
12月に入って新幹線に浮気はしましたが、それを含めても本上級会員(爆)には届かない、とはいえ、ャCント数を聞いたら「なぜ修行しない!?」と言われそうなラインだったことは確かです。
まあ単身赴任でもなく、修行も全くしない自然体?でのこの数字を見ると、ホテルの宿泊履歴の並々ならぬ数字と合わせてちょっと嫌になります(苦笑)
さて一昨年夏から昨年を通じて、上級会員への道とも言えるプレミアムャCントの加算については、何かしらのキャンペーンによるボーナスがついていました。
そして明けて2010年、この景気後退のおり、出張需要の大幅減少もありますから、年明けはどういうキャンペーンが、と期待していたら、なんとキャンペーンがありません。
これは上級会員狙いの諸兄には痛い話でしょうね。そして端くれ上級会員の私もこの恩恵は少なからず受けていただけに、軽い驚きをもって迎えたのです。まあ、これがなくても今年度並みなら端くれには届きそうですが。
なぜに今回キャンペーンが無いのか、より需要を喚起したいところなのに。
と考えると、いわゆる上級会員向けサービスの維持が苦しくなったのでしょうか。無料予約電話の廃止、新聞サービスの廃止、とケチケチ作戦に邁進するくらいですから、フリードリンクのラウンジの利用をこれ以上増やしたくない、といった本音が出たのでしょうか。
そして考えられるもう一つの理由が、ANAがキャンペーンを打つと必ずJALも追随してきたのですが、この状況でJALが追随することはもはや許されない、しかし格差がつくと客離れが心配、ということで、ライバルを忖度した、というか、忖度しろ、と言う天の声でも聞こえてきたのかもしれません。
そうこうしているうちにJALのほうは会社更生法適用、上場廃止といった生々しい観測記事が新聞に出るようになりましたが、こうした記事が出るとまず取って付けたように掲載されるのが「マイレージは保護」と言う一文。
確かにマイレージへの不安が表面化したら無料航空券への引き換えその他で大変ですし、その後の顧客離れも心配ですから、金融危機の際の「預金は全額保護されます」と同じく、アナウンスする必要がある部分と言う判断でしょう。
ただ、利用者としては確かにありがたい措置とは言えますが、事業者によるこの手のサービスが事業者の破綻でどうなったかということを考えると、特に税金での救済になるこうした措置も手放しで喜ぶわけにもいかず、かといって米国でもチャプターイレブン適用の大手はマイレージが保護された経緯もあるわけで、そうしたキャリアとマイルを共有しているJALの扱いは難しいです。
百貨店が梼Yした時、商品券は受け皿になった会社が引き継がない限り紙切れとなり、財務局に届け出ることで半分程度は帰ってくるとか、どこかの県で県内大手のガソリンスタンドが梼Yし、プリペイドチケットが紙くずになったとか、通常は事業者の梼Yリスクと言うものがあるわけで、絶対はないのです。
上記の商品券の場合は法律で預託金を積むことが求められているから半分程度は帰ってくるのですが、マイルやャCントの場合は法整備が追い付かず、そのため万が一の時のリスクが不明瞭、原則論だと無保護と言う問題があるのです。
消費者保護が第一ですが、場合によってはこの手の特典を乱発して破綻するという一種のモラルハザード的状況もありえるわけで、他業種との整合性も見ながら公平な対応を探るしかないのが実情です。
今回のJALの場合は保護すべきでしょうが、キャンペーン的なばらまきは保護対象を必要以上に増やす効果があるだけにしばらくできないと言う感じでしょうか。上級会員のャCントキャンペーンもまた然りでしょうし、ANAもそこをつけ狙うようにキャンペーンを打てないでしょうから、利用者にとっても辛い季節になりそうです。
まあマイルで釣っても法人が支払う費用は高止まりでは新幹線に流れたり出張抑制になるだけでもあり、マイルもうれしいが、何よりも時間短縮効果に価値を見出している私のような場合、「おまけ」勝負よりも、会社が航空利用を堂々と認めうるだけの運賃水準で勝負すると言う「正攻法」に転じるきっかけになってほしいですね。