社会科学上の不満

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またまた左翼に不都合な真実、太陽光発電パネル事故

2018-12-28 00:00:45 | 社会常識と教育
山ごと崩れた太陽光パネル千枚超 再生エネ、もろさ露呈
2018年11月25日13時50分

 原発に頼らない社会をめざすためには欠かせない再生可能エネルギー。自然災害に見舞われた地域を訪れてみると、弱点が見えてきた。

近隣住民「早く閉鎖して」


 7月7日、兵庫県姫路市の国道29号沿いの傾斜地が崩れ落ちた。西日本を襲った豪雨。斜面を覆っていた発電用の太陽光パネルも、大きな音をたてて崩れた。その数は1344枚。一帯に設置されていたパネル全体の約4割が損壊した。

 「4カ月すぎても、業者からいまだに直接の説明がない」。近くの原田正昭さん(75)は憤る。自宅は無事だったものの、台風が来るたびにパネルが心配で娘の家に避難した。「行政が強くは取り締まれないと聞いて驚いた。とにかく早く閉鎖してほしい」

 自然災害が相次ぐ今年、太陽光発電をはじめとする「再生可能エネルギー」はもろさを露呈した。経済産業省によると、西日本豪雨と台風21号、北海道地震で事故の起きた事業用太陽光発電所は41件あった。

 東日本大震災による東京電力福島第一原発の事故後、再エネは大事な電源として位置づけられつつある。だが、自然災害や送電網、地域社会をめぐって課題が浮かび上がってきた。

https://www.asahi.com/articles/ASLCN5213LCNPLFA006.html


安定供給が望めないソーラー発電は原発の代わりにはなり得ない。
天気により発電能力が変動する、雨天時の発電能力は晴天時の1/3程度でも効率的なソーラーパネル。
しかし充電するには充電器の電圧の変動幅は狭い。
変動幅40%前後の充電器(画期的な電圧変動に広範囲で対応できても、40%前後)を三重県の会社が発明した時、電力会社総出でこの会社を潰した。想像以上に電力村の利権構造は強硬。
故に原発事故時この会社は存在しない。
民主党なんとかしろとの書き込みが秀逸、科学的にも社会的にも運用が無理なシステムをゴリ押しした罪は重い。党名を変えれば逃げられると考えているのか?

それに追従したマスゴミも同罪である。責任なき権利など無い。
そもそも電流の直流や交流の問題は中学校の理科の問題でもある。

家庭は交流電流を使用しているが、交流電流は充電出来ない。そのまま交流電流が充電出来たらノーベル賞受賞できるぞ!
現在交流電流を直流電流に変換して充電する。理論値で電圧誤差10%とするならば1/6の電流しか充電できない。これあくまで理論値、現実にはもっと低い。後は熱になっている、エネルギー保存の法則これも中学校の理科でやる。
携帯の充電器が熱を持つのはその為である、これは仕方がない事なのだ。
ソーラー発電は直流電流を発電し蓄電池に充電している。
その直流電流を交流電流に変換する時また大きなロスが出る。西日本は60hz、東日本は50hzの交流電流である。
その規格に合う周波数でなければ使えない。売電の規格が厳しいのは電圧(100v)だけではない。周波数もある。
家電製品は100v+-10を超えると誤作動を起こす。敏感なUPSでシステムを守っていたら電圧誤差10%でシャットダウンを開始する。
過去に某ビルの電圧が空調機を止める18時に一瞬に高くなり毎日シャットダウンを開始した。多くのテナントからのクレームで電装をやり直す事になった。原因が判明するまで大変な思いをした。

電気に直流や交流があることやその特性など中学校の理科や技術・家庭科で教える。
幾ら政治的にゴリ押ししても物理法則は曲げられないのだよ、旧民主党の方々。
そして、このソーラーパネルの建設の問題は基礎も充分でない建築物?である。当然斜面崩壊は予測されていた。それが現実になっただけだ。
今回の斜面崩壊は旧民主党が如何に素人集団の集まりだったか証明する事故に過ぎない。
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