Cuando Caliente SHIZUOKA#33

　最近、私の主張するところは中国の横暴を許すな！媚中派無能政治家を粛清せよ！ということに尽きるのであるが、今日（３月１６日）の静岡新聞「ひろば」欄に私的に感銘を受ける投稿があるので、写し取っておこう。

　南米との友好浜松を拠点に：（浜松市在住、会社員６２歳男性の寄稿）

　戦後間もない頃、静岡県からもブラジルへの移民があった。全ての国を受け入れた度量の大きいブラジルだが、今はその二世、三世が日本を「第二の故郷」としている。
　「少子化」は経済、社会保障、いや国全体の衰弱に影響を及ぼすが、浜松市はそれに一つの解決策を得ているようだ。外国人との共生である。未来の新しい行き方として注目され、そのモデル地区としても日本でも注目される存在だろう。
　外国人市民は昨年三万人を突破したというが、行政も医療、教育などあらゆる生活機関を補充してきた。一番危惧されるのは外国人犯罪。市民や在住の人たちにとっても厄介だろう。言語、風習の差異、生活への不安もあり、市の行政だけでは限界もある。国政にも働きをかけ「特区」の申請や「領事館」の創設は望むところだ。
　浜松先導の「外国人集住都市会議」は心強い。そのノウハウを提供し、他の県の協力を仰ぎうる。浜松が日本の中心にあって、南米との友好の拠点になり、特にブラジル、ペルーの外国人学校には期待するところがある。やがてバイリンガルな子供が双方の架け橋となり、遠州の「希望の星」に成長していくなら素晴らしい。（全文）

　とにかく南米の人たちは「太陽の子」とでも言うべき「明るさ」をもっている。彼らの「ネアカ」な性格に触れ、どちらかと言えば「無表情」であることが国民性である我々日本人は「救われる気持ち」になることも多かろうと思う。しかし、その分、ポルトガルやエスパーニャのいい加減な気質も持ち合わせているので、一緒に仕事をする人は、慣れるまでに大変であろう。

　静岡県にもブラジルなどの南米の国へ集団で移民した歴史があるとは、今日この方のこの文章を読んで初めて知ったのである。私は、学生時代に紀伊半島の或る村が村ごとブラジルへ移民したケースがあって、今でもブラジル村という地名が残っているというようなことを聞いたことがある。

　とにかく、地方のショッピングセンターなどでも、ポルトガル語や中国語などを頻繁に耳にする時代に我々は生かされているのだから、「日本国民としての軸足」をしっかり定めて、外国人と仲良く共生して行く覚悟を決めなければならないと思う今日この頃である。

次は幽霊と４１士の墓を準備いたせ

「宏池会」がアジア戦略研　濃い反小泉色４１人出席　河野氏ら対中政策非難 (産経新聞) - goo ニュース

　流石に産経新聞というのは武士の情けとは如何様なものかという嗜（たしなみみ）というものがある。この新聞において批判されることがあれば、如何様な屈辱にも耐え、記事となったことを「名誉」としなければならない。

　この新聞においては、添付写真が「傀儡のシンボル」殿を主役としていたが、同業他社に於いては「今だこの世の人であらせられるか？」というような「お方」のお写真をもって、この集団の明日の命を国民に晒しているものが大半であったが、まことに、「記事読めば唇寒し春の曙」の思いがする。

　今時、「地球上の大恥」となることも考えずに、旧日本軍が放置したかどうか定かでない（未だに国際法に照らし合わせて判断したときに、中国側の主張が正当かどうか疑わしい）化学兵器に関する、中国側の要求に対して、国民の了承も得ずに、何と「１兆円」の小切手を切った無責任男（またの名を売国奴という）である。
　この執行部に思いを寄せる国会議員（その内訳は、小泉首相が気に食わないと思っている輩）なそうであるが、反小泉の意思表示をするにしても、「傀儡のシンボルとゾンビ」の仲間とあっては、次回の選挙は、「すなわち危うし」ということであろう。

　現在は、光陰矢のごとく（昔の１０年の経験が１年でできる）過ぎ去る時代である。ここに集った４１士の構成員の各々方は敗戦時の形而上学的歴史史観に縛られ、発展を前提に据えたヘーゲルの処世術など、産まれ直さないと獲得できないこと必定であるとお察し申し上げる。何と哀れなことか。

　この際、小泉首相は宿敵「中過」の政治信条を模倣して、「こじつけ解散」でもしてみたら如何なものか。意外と国民の支持を得られると確信する。冷静な日本国民は「中華」＝「中過」という方程式が一点の曇りも無く成立すると存分に認識し、「中過退治」に本腰を上げなければならないとすでに決心しているのである。
　　
　それにしてもこの記事に記載された「四十一士の名簿」は次の選挙に、大いに参考となるものである。

明日の日本を思うべし

米で移民却下の４万人、中国身柄引き取り拒否 (産経新聞) - goo ニュース

　二ヶ月ほど前の「ＷＩＬＬ」誌に台湾の李登輝先生が「中国は癌だ」という記事を寄稿されていたのを思い出した。ロシア人も本能的に領土拡張、侵略を好む民族性なのであろうが、そのロシアでさえ、シベリアへの中国人の流入（侵入）に苦言を呈している程なのであるから、上には上があるものである。中国人というのは鼠のようにいたるところで繁殖するのだ。中国政府はその覇権主義を軍拡だけでなく難民の流出という形でも実践しているのかと疑いたくなるような事態となっている。

　米国がどのような基準で移民を受け入れているのか、知る由はないのであるが、不適ということで却下したした４万人もの身柄の引き取りを中国政府が拒否しているとは、呆れた話である。当事者である米国も怒りきれないであろう。

　中国人の人徳者ぶりとは、国連の分担金もろくに払わず自己主張だけは分不相応にし、そのくせ軍拡には無尽蔵に金を使い地球上の脅威となることが誇りなのである。こんな国に媚を売る日本の国会議員にも愛想が尽きるというものである。そのような先生方には次には落選していただこう。

　ところで、中国人の唯一の特技は「物真似」と「偽造」ということになるのであるが、その技術をを十二分に応用して作った「偽造ビザ」だの「偽造パスポート」で不法滞在している中国人は日本にどれくらいいるのであろうか。最近では合法的に入国した中国人の凶悪犯罪も日々のニュースをにぎわしている。ましてや不法入国者や不法滞在者となれば、社会不安の潜在的要因であるし、そこはかとなく不安感を禁じ得ないのである。
　

社説にみる国家意識

　今日は、米軍再編に伴う岩国住民投票に対する愛国度（亡国度）を赤裸々にチェックしてみようと思う。チェック方法というのは至って簡単で、全国紙のこの問題に関する社説を読んだ上での感想とする。

　３月１３日付け朝日新聞：

　岩国住民投票　地元無視のツケだ

　江戸時代、大名行列が他藩の城下を通るときは、立てていた槍を倒すのが儀礼だった。しかし、現在の山口県東部にあたる周防国の岩国藩は６万石の小藩のため、大藩は槍を立てたまま通った。憤慨した藩士達は、道にかぶさるように枝を張った松を植えて、槍を倒させたという。
　　
　日米両政府が進めてきた米軍再編に、岩国市が住民投票で「ノー」という意志表示をした。強者に物申すという点では、故事に通じるものがある。地元に十分相談せず、結果だけを押し付ける高飛車なやり方に反発したのである。
　
　３月に迫った最終報告のとりまとめの期限を前に、政府には痛烈な打撃だ。小泉首相は従来のスケジュールに「変わりはない」と強気だが、政府内からは「期限には必ずしもこだわらない」とう声も聞こえ始めている。

　全国各地で新たな基地や米軍機の受け入れの是非か問題になる中で、初めての住民投票だった。ここで政府が日米間の約束を最優先する余り、地元を無視するような態度をとり続ければ、反発は他の地域にも波及し、収拾がつかなくなる恐れがある。

　しゃにむに採取報告をまとめるようなことがあってはならない。政府は約束の期限を延ばしてでも、地元との調整を続けるべきだ。

　新たな空母艦載機の受け入れの是非を問うた今回の住民投票では、投票率が５８％で、８７％が反対票を投じた。投票率が５０％に達しなければ開票されない規定があることから、基地の経済効果に期待する賛成派は、ボイコット採った。だから、９割近くが反対という数字は額面どおりには受け取れない。

　だが、反対票を数えると、有権者総数の過半数を占める。朝日新聞の出口調査では、投票した人の３分の１以上が自民党支持層で、その８割以上が反対票を投じた。基地との共存に理解を示していた保守層にも異論が出ているのだ。

　この投票結果に法的な拘束力はない。安全保障は一義的には国政にかかわるもので、自治体が直接責任を負えるものではない。だが、実際に負担を引き受けるのは市町村である。だからこそ、６割近い住民が投票所に足を運び、自分の考えを表明したのだろう。

　日米同盟が重要だという点では、多くの国民に異論はあるまい。だが、諸手を挙げて基地を引き受ける自治体はない。そうだとすれば、丁寧な説明や説得こそ欠かせない。そうした肝心なことを怠って、頭ごなしに進めてきたツケが回ってきている。

　最終報告の期日を守らなければ、日米同盟の信頼性が揺らぐ。それが政府の言い分だ。米側からは、地元の説得にいつまでかかっているんだと言わんばかりの苛立ちも聞こえてくる。

　しかし、民意に支えられない同盟の基盤はもろい。強行突破は、かえって日米関係を傷つけることになる。


　３月１３日付け読売社説：

　「岩国住民投票」「それでも在日米軍再編は必要だ」

　山口県岩国市の住民投票で、在日米軍再編に伴う米空母艦載機移駐計画に「反対」とする票が多数を占めた。

　投票率は５９％で、移駐反対票が賛成票を大きく上回った。新たな基地負担を避けたいという感情が住民の間に強いことを示すものだろう。

　投票結果には、法的拘束力はない。だが、米軍再編を円滑に進めるため、政府として、地元の理解を得るよう最善の努力を尽くすのは当然だ。

　日米両政府が合意した計画では、神奈川県米海軍厚木基地の空母艦載機５７機と米兵１６００人を米海兵隊岩国基地に移駐する。その代わりに、岩国基地の開城自衛隊機１７機と隊員７００人を海自の厚木基地へ移す。

　在日米軍再編は、北朝鮮の核開発、中国の軍事大国化という安全保障環境の変化や、国際テロなどの新たな脅威に対処するが目的だ。日米同盟を強化し、日本の安全保障を、より強固なものとする上で、極めて重要な課題だ。

　住民投票自体には、様々な問題が指摘されていた。

　岩国市の住民投票条例では、投票率が５０％に満たない場合、住民投票は不成立となる。そのため、移駐反対派は「反対」の投票を呼びかけ、移駐容認派は「棄権」するよう訴えていた。投票が成立すれば、圧倒的な反対多数の結果になることは当初から予測されていた。

　岩国市の井原勝介市長は、地元の意志を国に示す必要があるとして、自ら住民投票を発議した。

　しかし、岩国市の条例は、「市の権限に属さない事項は」住民投票の対象外と定めている。住民からも、「移駐計画は国の専管事項で、住民投票条例にはそぐわない」との声が上がっていた。

　岩国市は２０日に周辺７町村と合併し、４月には、新岩国市の市長選が行われる。住民には、住民投票自体が市長選への選挙運動だ、という指摘もあった。移駐に理解を示す周辺市町村もある。合併直前に岩国市だけが住民投票を実施したことに疑問の声も出ていた。

　こうした事情を考慮すれば、今後岩国市側も、いたずらに政府と対立し、混乱を招くことがあってはなるまい。

　政府と地元自治体は、住民の利益に十分配慮しつつ、しっかりと国益を守るよう、誠実に協議することが大事だ。

　沖縄の米海兵隊普天間飛行場移設問題など、地元との調整でなお難題は少なくない。日本側の事情で再編計画が遅れては、日米、の信頼関係が損なわれる。政府は、月内を目標とする日米最終合意に向け、全力を挙げなければならない。


　３月１４日付け毎日新聞社説：

　岩国住民投票「民意」の中身を吟味したい

　米空母艦載機の岩国基地移転の賛否を問う山口県岩国市の住民投票は、「反対」が８７％に達し、投票資格者の半数を超えた。数字の上では、地元市民が米軍再編ににノーを突きつけた。

　岩国市の井原勝介市長は、政府に米空母艦載機の移転計画の撤回を正式に申し入れる。

　住民投票の結果が法的な拘束力を持たないとはいえ、政府は投票結果を重く受け止める必要がある。在日米軍再編の最終報告の取りまとめを今月末に控え、政府は苦しい立場に立たされた。

　在日米軍の再編に当たっては、「抑止力を維持し負担の軽減を図る」というのが日米政府の基本的な考えだ。日本政府としては地元の意向を踏まえ、負担軽減を米側に要求してきた。

　しかし、岩国基地の場合、１キロ沖合いに滑走路が完成する０９年３月以降に米海軍厚木基地（神奈川県）の空母艦載機５７機と米兵１６００人を移駐する計画が中間報告に盛り込まれた。その一方で、岩国基地から海上自衛隊機１７機、隊員６００人を厚木基地に移転させることになっているが、地元からみれば明らかに「負担増」だ。

　このため政府は基地周辺の騒音対策などのほか、基地の負担増を埋め合わせるため地域振興対策などを検討する考えだ。地元の要望を聞く準備もしている。

　ところが、井原市長は「賛成」か「反対」かをはっきり決着をつけようと住民投票を発議した。賛否だけを問う住民投票だけに、結果は「反対一色」に染まった。

　岩国市が国から交付される周辺対策費などは、年間約２７億円にのぼる。基地経済に支えられ「共存」してきただけに、地域振興のために空母艦載機移駐を受け入れるべきだという住民もいる。「賛成」「反対」だけでなく、「どちらかといえば・・・・・」もいるはずだ。

　間接民主主義では、重要な施策は市長や市議会が判断するのが原則だ。井原市長は「直接市民の意志を確認したい」と住民投票したが、釈然としないものが残る。２０日に周辺７町村と合併する。４月２３日には市長選が行われる。その市長選で新たな市民も含めた民意を問うことができたのではとの疑問も消えない。

　政府はあくまで岩国基地への空母艦載機の移転を進める考えだ。地方自治は尊重しなければならない。だが、住民投票で否定されたからといって、計画を白紙に戻すわけには行かない、という政府の言い分も理解できる。

　今回の住民投票は、岩国市民のさまざまな思いがつまった「民意」である。そこには同時に国民の多くが在日米軍の再編に対して抱いている疑問や懸念が含まれていると言えないだろうか。

　消化不良のまま日米協議が進むことに国民の間に不安がある。日米の連帯強化で日本の安全が強固になる一方で、歯止めはどうなるかと危惧する声もある。

　在日米軍の再編には、多くの国民の支持と理解が必要だ。その意味でも政府は今回の岩国市の住民投票を十分吟味すべきだ。


　３月１４日付け産経新聞社説：

　主張　岩国住民投票　国の安全はどうするのか

　山口県岩国市の住民投票は、厚木基地の米空母艦載機の岩国基地への移駐案受け入れに反対する意見が多数を占めた。これに対し、政府は日米が昨年十月に合意した移駐案を堅持する方針だ。

　安倍信三官房長官は十三日、「基本的に日米間交渉が整えば、それが最終結論だ」と述べた。住民投票に法的拘束力はなく、日本が置かれている安全保障環境を考えれば、政府の対応は当然である。

　移駐案は、岩国基地沖合いに滑走路が完成する平成二十年度以降、空母艦載機五十七機と米兵千六百人を移すなどの内容だ。

　額賀福志郎防衛庁長官が「岩国移駐は日本の安全保障面から、是非とも実現しなければならない」と語ったように、今回の案は米軍の抑止力維持と地元負担の軽減を両立させようという米軍再編計画の一つである。特に艦載機の移駐は中国や北朝鮮を見据えたものであることも間違いない。

　急速に軍事力を強化する中国や、今月八日に二発の短距離ミサイル発射実験をした北朝鮮、更には国際テロなどの脅威に立ち向かうため、日米は共同して対処することを昨年の外務、防衛閣僚による日米安保協議委員会（２プラス２）で確認しているのだ。

　そもそも国民の平和と安全を守るという国家の最大の責務に属する日本の安全保障の問題を、一地域の住民投票にかけること自体が適切ではない。住民投票は市町村合併など自治体で自己完結するテーマに限るべきだ。

　しかも岩国市は二十日に周辺七町村と合併し、現在の市の住民投票条例は失効する。住民投票を自ら発議した井原勝介市長も十九日で失職する。四月の新市長選で改めて移駐の是非が問われる。井原市長は十二日の記者会見で「国防政策は国の責任で、地元が左右する権限はない」と語った。移駐案は条例で定めた住民投票の対象外と認めたのなら、今回の住民投票は一体、何だったのか。

　平成九年に名護市で普天間飛行場移設をめぐる住民投票が行われたが、更なる混乱を招いた。移設問題は今もなお実現のめどがついていない。

　国全体の公益を踏まえながら、地域の果たす責務を考えるという分権のあるべき姿を忘れてはなるまい。


　これが、「厚木基地の米空母艦載機の岩国基地への移設」と「岩国住民投票」に関しての「朝日」、「読売」、「毎日」、「産経」の主要全国紙の共通の政治問題に関する社説を読み比べてみると、自ずと「どの新聞を読むべきか」が明らかになると思う。

　新聞もいろいろであるが、「無国籍、無責任」な火事場の野次馬の視点に立ち、悪戯（いたずら）に地元の被害者意識だけを煽るような新聞が「日本の主要紙」の一翼いやいや二翼かもしれない。そこで、彼らに問いたいのだが、「彼らの口車に乗って、日本国が滅亡に追い遣られた際は、我々は『何人』と名乗ればよいのであるか？」、それも、万一生き延びればの話であるが。

songzhaoのボケ封じ数学講座第１０講

　このコーナーの第９講では、例えばギターの弦を例にとって、音階と振動部分の長さの持つ関係について考察したのである。原理は実に美しく単純な数式で表わすことができるから驚きである。

　結論というのは、ある固定された弦において、振動数と振動部分の弦長との積は常に一定であるということである。これは、振動数をｘ、弦長をｙとすれば、常にｘ＊ｙ＝ｋ（ただしｋは定数）という関係が成り立つということである。
　この関係は数学的にはｙ＝ｋ/ｘという反比例のグラフに対応させることができる。反比例のグラフというのは、直角座標系の第一象限において、任意の一点の（ｘ、ｙ）座標の数値を掛け合わせればその積がいつも一定となる点の軌跡である。したがって、音の密度（振動数と音源の振動部の長さの積）はいつも一定であるというのが音階の原理である。
　そして、音のハーモニーとは、固有の振動数を持つ弦（音源）が各々反比例曲線上で奏でる音の協和である。ｘ＊ｙ＝ｋの音源が複数あって、ハーモニーを醸し出すのだ。時に心地よい協和音だったり意識的な不協和音だったりするのである。我々はそれを楽しむのである。

　私の古びた脳ではたとえアイデアはあっても実現不可能なのであるが、若者の柔らかい脳で、音階におけるｘ＊ｙ＝ｋ（ｋは楽器の種類とか音源の固有の振動数によって、ｋ１、ｋ２、ｋ３・・・・とかいう重音）となるのであるが、これをパターン化してグラフィックするようなプログラムを創造してはもらえぬだろうか。そうすれば理想的な和音構成を、目で見てパターン化できるであろう。若者の頭脳に期待したい。

　前書きが少し長くなってしまったが、今日はイギリス（大英帝国の数学者）に視点を当てたいと思う。大英帝国は所謂大航海時代の寵児であり、日本の明治時代の発展に大いなる力を貸してくれた国であるが、その大航海時代に先駆け大英帝国は素晴らしい数学者を排出し彼らの知恵が発展の礎となったことを知らなければならない。

　地球という球体のある一点から次の一点に間違いなく行き着くには、正確な数値計算の技術なしには不可能であった。それには、天文学的な計算が必要であったことは想像に難くない。現在では、コンピューターが普及し如何なる計算のプログラムも完備しているから、間違いなくデータの入力さえ行えば、とても正確にその回答を得られる時代であるから、先人の知恵の偉大さ、それこそ人類の人類たる知恵を認識することなく忘れ去ろうとしていることは、ノスタルジックな感傷に耐えない。

　今日の話題の主人公とは、イギリスはスコットランドの数学者Ｎａｐｉｅｒ（ネイピア）とイギリスが世界に誇っても誇りきれないであろうＮｅｗｔｏｎ（ニュートン）に纏わる話としたい。
　とにかく、１６世紀というのは、世界的に有数な数学者を輩出した世紀であった。この世紀だけで、数学界の巨匠達、デカルト（フランス）、パスカル（フランス）、ライプニッツ（ドイツ）、関孝和（日本）、オイラー（スイス）、ガウス（ドイツ）、ガロア（ドイツ）など錚錚たる天才達を輩出した驚くべき世紀であった。今我々が使っている数学の記号などは多くは彼らが考案したものである。パスカル、ニュートン、ガウスなど彼らの偉業を讃え数量の単位となっているほどである。その功積は計り知れない。

　人類とは、横着する事を求めて余念のない生物である。桁数の多い数字の演算をできるだけ簡潔に要領よくするにはどうしたらよいかというのは人類の命題でもあった。この要請にいち早く応えたのが、スコットランド人のネイピア（Ｎａｐｉｅｒ）であった。対数計算を発明した功績を讃えたい。

　彼（ネイピア）の考えたことというのは、ｅ＾ｘ＊ｅ＾ｙ＝ｅ＾（ｘ＋ｙ）、ｅ＾ｘ/ｅ＾ｙ＝ｅ＾（ｘ－ｙ）という計算方法に目をつけ、掛け算を足し算に直して計算し、割り算を引き算に置き換えて計算すれば、計算の手間が格段に省けるということであった。しかし、画期的なアイデアにも難点があって、全ての数に対して、ｅ＾（ｘ＋ｙ）とｅ＾（ｘ－ｙ）の答えを用意しておかなければならなかったことである。彼はこの対数表を完成させるのに何と２０年の歳月を要したといわれている。この計算をするのにｌｏｇという記号を使うのであるが、これが学生の間では非常に不人気であるという。例えば、１０＾３＝１０００の指数部３を導き出すという意味で、ｌｏｇ１０００と書くのであるが、このように表記したとたんその本質が分らなくなってしまう不思議な記号なのである。
　しかし、ヨーロッパにおいて、中世から近世に至る過渡期であるルネッサンス期においてこの対数計算を確立したことは、現代においてコンピューターを発明したことに比骨する偉業であったのである。大英帝国繁栄の数理的な礎になったことに違いない。

　その後ネイピアの用いた対数の底に対する研究がなされ、自然対数の底ｅに対する検証をニュートンやオイラーが行い、その本質が明らかにされｅは数学世界のスーパースターの座を獲得するのである。

　後に、このｅの展開式を考案したニュートンについて、認識しよう。

　ニュートン：１６４２～１７２３

　イギリスの数学者、物理学者、天文学者。力学の体系を確立し、近代精密化学の祖といわれる。ウールズソープの農家に生まれ、１６６１年ケンブリッジ大学に入学。１６６５年ペスト流行のため帰郷、このとき彼の三大発見（光のスペクトル、万有引力、微積分）を思いついたという。１６６７年ケンブリッジに帰ってトリニティー・カレッジのフェロー、１６６９年ルーカス教授となり１６９６年なで在職。光学では反射望遠鏡を発明（１６６８年）。（百科事典より）

識者会議は追認機関か？

典範会議・岩男氏、寛仁さま発言批判　「時代錯誤」 (産経新聞) - goo ニュース

　この記事は、時系列に皇室典範改正問題を知る上でとても参考となる良い記事である。

　それにしても誠にもって、ヒステリー女の所業というのは畏れ多いものがある。
海外向けの英文雑誌に寛仁親王の批判を英語で寄稿すれば、「憂さ晴らし」ができるととでも主張したいのか？、この方にとってたいそうインターナショナルなことなのであろう。
　しかし、日本国皇室の有りようを考えるのは日本人であり、外国に己が偏りのある考えを発信すれば気が晴れるなどというのは甚だしく見識を欠いていると私は断言する。全く恥知らずな女の所業である。

　この記事が暗示していることは、外務省がこの英文雑誌の編集に関係しているということである。事は重大である。こともあろうに外務省は皇室典範改正をある一定の方向へ誘導しようとしていることが疑われるのである。国民の一人として興味深々である。

　そういえば、皇太子妃のご実家にあたるさるお方は、いまだに外務省の最高位にあらせられて、国際司法裁判所判事に就任されておられるとか、一説によれば、日本国首相をも凌ぐ権威あるお立場にあるのだという。そういうお方であるから、同省をリモコン操作するぐらいぞうさもないことであろう。

　岩男女子の発言から、はっきりした事実とは、「この問題は、実は有識者会議の設置に先立つ７～８年前から内閣官房内のグループによって研究されていた」ということである。

　７～８年前から内閣官房内で研究されていたというなら、それは小泉以前からということであり、女系推進が時の首相の意志だけに依るものかというとそうでもなさそうである。

　ならば、女系推進の黒幕はどなたか？、「国際司法裁判所判事」殿のご意向が全く入っていないなどととても言い切れないであろう。本能的に国民は納得しないのだ。

　それにしても、日本国民の最も心痛めていることは、皇太子妃の日頃の「あられよう」ではなかろうか。その御方のご実家が将来天皇家に組み入れられように皇室典範を改正しようなど、二千六百年の天皇制の伝統に照らし、まっとうなことと言えるのであろうか。

　日本国民一人一人が冷静に熟慮しなければならない問題である。
　

世界に冠たる管理売春国たれ

エイズ予防へ「管理売春」　全人代で議論 (産経新聞) - goo ニュース

　最近では、中国の「恥部」といえる部分の報道がなされるようになってきたことは大いに評価したい。そういえば、一年半ぐらい前の話であったか？、日本の建設業団体が中国で大掛かりに買春したといって、中国当局から叩かれたことがあったが、全人代において、「管理売春」が議論されるような国柄であることがその時点で分っていれば、「我々は、売春の押し売りに合い、売春婦に同情して買春しただけであり、売る方のしつこさは到底拒めるものではなかった」とでも言い返せばよかったのである。
　
　それにしても、「エイズ予防のための管理売春」とは恐れ入った話だし、そんなことを法制化しても「偽の証明書」が出回るだけだという意見が出てくるところがいかにも中国ならでの話題なのであろう。
　よく言われることであるが、中国では「偽の証明書」の類はかなり一般的に流通しているようで、その種の証明書に基づいた履歴書を持って、日本に出稼ぎに来る中国人もいて、その履歴を信じた人の良い日本人がいざ仕事をさせてみるとまるで素人であったなどという話は良く耳にする話である。
　北朝鮮と優劣をつけ難いほどの偽造、偽証国家の片鱗を示すものに違いない。

　農民の直訴が年間四百万件にも上るのだという。農民から土地を収奪するときは社会主義の基準で行われ、販売するときは市場主義基準で行われるのだという。そのさやは官僚や公務員が食ってしまうのである。この現実を目の当たりにした「農民」は暴徒化したとしても当然の帰結であろう。

　中国とは、「知れば知るほど嫌いになる国」であるが、いっそのこと「管理売春」の徹底化を図り、「世界に冠たる売春国家」を構築すれば、それはそれで立派な観光資源であろう。しかし、こういったことは、中国の内政に関わる事であり、外国が「干渉」することではない。

　

Cuand Caliente SHIZUOKA#32

　ＳＡＳはＳＯＳのシグナル：

　ＳＡＳとは「睡眠時無呼吸症候群」というのである。この話題については以前日記に記しておいたのであるが、明日、「静岡新聞社・静岡放送」の後援でＳＡＳについてのセミナーが「静岡第一ホテル」で開催されるという。
　現代は大部分の人がマイカーを運転する時代であるから、一人でも多くの人がＳＡＳとはどのようなもので、その予防方法あるいは治療方法について認識を深めるべきである。
　結論だけをいえば、社会的なストレスがこのＳＡＳを誘発させる原因に違いないのだが、自動車とか電車航空機などをオペレートしている最中にこのシンドローム（症候群）に襲われると、もはや本人の意思とは関係なく脳が眠ってしまうような状態になってしまうのである。
　このＳＡＳについては、運送業界では早くから注目されていて、それなりの対策を採っている企業も多いと思うのであるが、分けも分らず追突してしまった交通事故とか、うっかりランオバーしてしまったとかいう事例では、ＳＡＳの疑いが持たれるケースが多いということである。

　今回、良い機会であるから、このセミナーに参加することをお勧めする。

　
　人力飛行日本一知事に報告（日大研究会）：

　蒲原町の富士川滑空場を出発点に昨年八月、人力飛行機による直線飛行距離の日本記録４９.１７８キロを樹立した日本大学理工学部航空研究会のメンバーが十日、県庁に石川知事を訪ね、記録を報告した。
　訪問したのは、樹立時のパイロット増田成幸さんと同研究会顧問の安倍健一専任講師、吉川晃生主将、一昨年に日本記録１１.８７４キロを出したパイロット平綿甲斐さん。増田さんは「１.５リットルの飲み物を持ちこんだが、四十キロ辺りで飲み干してしまった。一生懸命こいでいたが、最後は気付いたら着水していた」と一時間四十八分の飛行を振り返った。石川知事は「本当にたいしたもの、体はしんどいが子持ちよかったでしょう」と祝福した。

　私などは４２．１９５キロのフルマラソンの距離さえ走ったことはないのであるが、それにしても一時間四十八分に亘ってこぎ続け、飛行距離が４９.１７８キロとは実に畏れ入る記録である。

　毎年八月に琵琶湖で同様の競技が行われテレビ中継されたりもしているので、良く見ているのであるが、最近の人力飛行機の性能の向上と若者の体力には敬服する。人力で空を翔る夢も次第に近づきつつあるのだ。この成果を讃えよう。

　今後、空気よりも軽い素材を利用したり開発するなどして、一般の人間が墜落しないで、空中遊泳が楽しめる「機体」の開発に挑んではもらえぬものか？

　「ひろば欄」にしばしば寄稿される、静岡市在住６２歳の方の発言を書き留めておきたい。

　競争で向上心教育の目標に：

　日本青少年研究所の比較意識調査で、成績、友人関係、異性との交友などに「希望」を持つ日本の高校生が、米国や中国、韓国と比べかなり少ないことが分ったという。希望を持つ対象に「成績の向上」を挙げた割合は中国７５.８パーセント、米国７４.３パーセント、韓国７３.８パーセントに対し、日本は半分未満の３３.２パーセントだったという。
　この記事を読んで、私は「やはり、そうか」と思った。もっとびっくりするのが普通かもしれないが、たいして驚かなかった。先日も「学校完全週五日制」に関した記事で、「子供だらだら、親いらいら」というのがあった。「ゆとり教育」なるものに代表されるように、どうも昨今の日本の学校教育には生徒同士で切磋琢磨し合いながら良い意味で競争する雰囲気が欠けているように思う。
　我国の社会には序列化を嫌い、競争を全て悪と見なす風潮があるように思われるが、私はこと学業における競争はある程度容認されるべきではないかと考えている。
　昭和三十年代後半、日本は高度経済成長を実現したが、当時の学校教育には覇気というか、活気みたいなものがあったと思う。児童生徒に「向上心」を持たせることも教育の目標の一つではないかと思う。

　この方のお書きになる文章を読ませて頂くにつけ、いつもその見識に納得させられるのであるが、当時、やれ「受験地獄」だの「受験戦争」だのといって、ヒステリックに喚き立てる、所謂「ヒステリー女ども」が多く出没し、これ幸いにその有り難い「職務時間カット」に応じた教職員という名の「公務員」の怠慢のなせる業である。確かに教育の現場に競争は無くなったかもしれないが、代わりに「ゆとり＝暇」ゆえの青少年犯罪だの少女売春などが蔓延するようになった感がある。蛮勇をもって、その「過」を改めるべきときが今なのである。

中国人に軒を貸さば母屋まで失う

インスリン大量注射で殺人未遂容疑、中国人の妻逮捕 (朝日新聞) - goo ニュース

　「中国人に軒を貸せば母屋まで獲られる」と警鐘を鳴らしてくれたのは、嫌中派台湾人の黄文雄氏であったか。

　私の身近な所でも中国人女性と結婚したが実はその女性には中国に夫子（日本ではこれを重婚といい、それ自体が許されない）がいて、中国への送金を手伝わされた挙げ句に、無一文になるや日本で産んだ子供を男性の元に置いて中国に帰国してしまい、残された父と子は途方にくれている話であるとか。小規模の機械メーカーが中国に製品を輸出したがその代金が支払われずに倒産の憂き目をみた話とか中国人の悪徳振りには枚挙に暇が無いのである。

　余計な心配であるが、中国に進出した日本企業は売り上げ金の回収はできているのだろうか。
　日本のマスコミも悪徳中国人の巻き添えになって不幸のどん底に貶められた日本人の特集でも企画してみたら如何なものか。

　今回のこの事件にしても、先日滋賀県で起きた二園児惨殺事件にしても、日本人の一般常識からは想像を遥かに超えた残虐非道な犯罪を平気で実行する民族性は一体何に起因するのであろう。
　最近ではあからさまに反日教育の内容も暴露されていてこのような犯罪の温床になっていることは容易に想像できるのであるが、そのやり口は実に冷淡で徹底的である。

　この記事によれば、この中国女性は、以前にこのインシュリンを大量に注射され植物人間にされた被害者である夫の両親も殺害の上、家に放火して、第一発見者であるふうを装っていた疑いが持たれているのだという。未だ容疑者の域を出ないとはいえ、日本の善良な家族が一網打尽に惨殺されるという惨たらしさである。

　現在日本に於いては、二十組に一組が国際結婚のカップルだという話であるが、とりわけ中国人というのは、甚だしく生命に対して尊厳を欠いているといわざるを得ないような犯罪が立て続けに起こっているいることに鑑み、相手の国民性を熟知してから事を起こすべきだと思う。慎重の上にも慎重を期すべきである。

　そうは言え、中には、立派な中国人も存在することも知らなければならないことでもあるのだが。


　

だから追い返せと言うのだ！

中国外相発言、抗議の呼び出しを駐日大使が拒否 (読売新聞) - goo ニュース

　これではっきりしたではないか、ワンワン大使が日本に駐在している目的は、常に自国の身勝手なプロパガンダを何の臆面も無くそれこそ「ワンワン、ワンワン」と垂れ流すしか「能」はないのである。こんな人間は「日本の作法」など興味はないのだし、たとえ教育しようとしても「頭が悪すぎて」未来永劫覚えることは無いであろう。従って、次善の策として、一刻も早く「本国へ返品」するに限るのである。次にどんな駐日大使が来るなどと一切期待してはならない。しかし、彼よりは幾分ましな人材も中国大陸は広いのであるから、存在するのかもしれない。

　まあ、このようなニュースが聞かれるようになっただけでも日本の得体の知れない「中国アレルギー」も克服されつつあるのだから、喜ばしいことには違いないと思う。

　ここにおいても、安倍官房長官のコメントは適切なものである。


　ところで、今日の話題は『Ａ＆Ａコンビが次の本線か？』である。

　静岡新聞記事を引用すると：「台湾は国家」明言、中国側反発も

　麻生太郎外相は九日午前の参院予算委員会で、台湾について「民主主義がかなり成熟しているし、経済面でも自由主義経済が浸透し、法治国家だ。いろんな意味で日本と価値観を共有している国だ」と述べ、台湾を国家と明言した。中国側の反発を呼びそうだ。
　また、外相は、中国を唯一の合法政府と認めた１９７２年の日中共同声明にも言及し、「その範囲の中で、日本と台湾の両国関係は維持されるべきだ。「両国」というとまた問題になるかも知れないが、日台関係はきちんとした対応をされてしかるべきだ」と述べた。
　
　これに対して、安倍官房長官は即座に、麻生外相は中国の立場は良く承知しているとコメントしたという。いままでの内閣になかった見事な連携プレーぶりである。

　どちらがキングかクイーンとなるのか分らないが、「Ａ＆Ａライン」は「次の本線」なのだろうという思いを致すのである。

小、高あべこべ現象

　三月二日の産経新聞の日米中韓四カ国高校生意識調査に関する記事に対して私も、「ガラスの王子様たちへ」というタイトルでコメントしたのであるが、今日の産経新聞の十代の投書欄にこの記事に対してまさに「感涙にむせぶ」ような十二歳（小学６年生）少年の書いた文章が載っていたのでそのまま写し取っておくことにする。

　二日付けの産経新聞に日米中韓四カ国「高校生意識調査」がのっていましたが、とても興味を持ちました。日本の高校生は関心ごとに「勉強や成績」をあげた人が二割台と最低だったそうで、「流行」や「携帯電話」がほかの三国を上回ったと書いてありました。電車やバスといった公共の乗り物中で携帯電話を使用している人を多く見かけます。もちろん高校生もいます。ほかの乗客にとって迷惑なのに、当たり前ように使っているのを見るとただ驚き、呆れるばかりです。
　もし私が高校生で調査の対象になっていたら関心事に「勉強や成績」をあげたと思います。
　今の高校生は日本の未来を担っているのですから、もっとまじめに、将来を考えて欲しいと思います。
　私はまだ小学生ですが、高校生が社会の一員として高い意識を持ち、これからの日本をしっかり支えてくれることを願っています。（全文）。

　これが、１２歳の少年の作文とは、小学生と高校生が主客転倒してしまっている。実に少年ばなれした優れた文章である。日本も狭いようで広いのだと思うと感無量である。こういう少年には「是非健やかに育ってくれとエールを送りたい」。

　そこで、この小学６年生（もちろん優秀な生徒には違いないのだが）から見て、高校生の「お兄さん、お姉さん」は「流行」とか「携帯電話」に夢中で肝心の「勉強や成績」には、とんと無関心、しかし、将来の日本を背負って行く身であるという自覚を持って、高い社会意識をもち、将来の日本を支える自覚を持てと忠告しているのである。

　今の高校生の年代は分けも分らず「ゆとり教育」の弊害で、身も心もスポイルされてしまっているのかも知れないが、小学生にまでこのように批判されている「自分達の存在」に心するべきである。漫然と学生生活を送っていれば、実社会に出てから、上からは押さえつけられ、下からも突き上げられる惨めさを味合わされること必定である。
　

悪のデパート

中国の人身売買　米議会が公聴会　「一人っ子政策の弊害」 (産経新聞) - goo ニュース

　流石にアメリカにとって、怖い国というものは無いらしい、大したものである。このような中国の恥部に対して「堂々と指摘」できることに敬意を表したい。

　元来中国は「男尊女卑」の国柄であることは「地球市民（第三文明人も含む）」が認めるところであるが、今までに男性ばかり産み過ぎた代償として、やはり女が足らなくなったという現実に直面し、今度は女さらいの愚行に出たらしい。
　悪名高い北朝鮮と比べて少しだけ知恵があるところを評価するとなれば、金銭で女性を買い入れたということ、すなわち人身売買という手法をとったが故に国際商取引の慣行に照らし合わせてみても、「合法的」であると主張したいということであろう。
　
　中国人の主張とは、「金銭」を「対価」として支払ったのであるから、北朝鮮の「女性拉致」とは非なるものであるという「拝金正義」の立場なのだ。
　日本の「女性人権団体」も、もう少し広い視野を世界女性市民と共有し中国に対して「抗議のメッセイジ」ぐらいは発信したらと思うのだが如何なものであろう？。因みに中国のこのようなやり方を、国際的に、「女性奴隷制度」と呼んでいるそうである。

　そこでである、私としては、「女性の人権」を尊重する政党の「ヒステリー党首」の先生などは、世界の女性の尊厳に先駆けて抗議文を発信したなどというニュースが真っ先に耳に入って来そうなものと思うのだが、未だ聞こえずとは、実に不可思議な感動を覚えるのである。
　もしや彼女は、中国向け「女性奴隷化推進団体」に属しておられる方ではあるまいの。

　この中国という「男尊女卑国家」の犠牲になっている国とは、北朝鮮（この国は特殊な国であるから、そのような行為が外貨獲得の国策となっているかも知れない。とりわけ美女軍団などには大変なプレミアがつくに違いないのだ）、ベトナム（華僑に牛耳られた国）、ミャンマー、ラオス、カンボジアなどとなっているとのこと、これらの国々の立場は中国の衛生国の立場の哀れな国々である。ならば韓国人女性は大丈夫か、日本女性に犠牲者はいないのか気になるのである。

　大体が、中国などという国、死刑囚の臓器まで外貨獲得の「資源」とする国柄である。女性の数が足らないということなど全く、案ずることは無い、その辺から「二束三文」で「略奪」してくればそれで事足りると考える安易さであろう。

　無いものは奪う、それが中国の作法であり正義なのだ。後悔先に立たず、日本女性も十分な注意が必要である。お気をつけなされよ！。

参拝靖国為日中友好

中国　首相の靖国参拝問題　米に対日圧力働きかけ (産経新聞) - goo ニュース

　この意味はだね、その昔、斑鳩の里法隆寺の太子堂で、聖徳太子が十七条の憲法を起草した折りその第一条に「以和成為尊」（和をもって尊となせ）と高らかに謳いあげられたのであるが、ここはその知恵をお借りすることと致したのである。このタイトルの意味は、「靖国参拝ををもって日中友好となせ！」と香しき中国語で表現したつもりでいる。

　しかし、シマッタである。私もついうっかりしてしまい、主語を書き忘れれてしまった。遅ればせながらこの「主語」となるべき人物が誰かと告白すれば、「ワンワン」殿である。本来なら、「以ワンワン参拝靖国為日中友好」と書くべきであったのだ。この意味は「どこぞの国のワンワンさんの靖国参拝をもって日中友好となせ！」という意味である。

　最近では、反中雑誌も巷に数多（あまた）溢れていて、中国の極悪非道振りが日本国民に知れ渡るようになったことは実に喜ばしいことである。一説によれば中国大使館は日本における諜報活動の中心などと揶揄されているいることを知らないのは当の「中国人」だけであろう。

　ところで、駐日大使は、一体何のために日本に駐在しているのだろうか？（少なくとも日中友好など彼の眼中には無いと見受けられる）。彼の口から出てくる言葉は「日本非難」の罵（ののしり）でしかない。こんな人物が「日本非難の講演」をするからといって、ノコノコ無防備に出かけて行く日本のマスコミの姿勢も難ありなのではないのか。最近ではドッグ・フェイスをひっさげて、江戸八百八町をクンクンと嗅ぎ回ることは無いのか？。そういう業務努力をしないから、日本人がどれ程中国を嫌っているのかも分らず、「中国人は日本人に好かれている」などと頓珍漢な思い上がりで「駐日大使」の任に就いているとは「なんという哀れさ」であろうか。

　中国も十年一日が如く「小泉純一郎首相の靖国参拝だけでなく、後継首相の参拝」にまで口を挟み阻止しようなどと、「臍が茶を沸かす」如き愚挙である。「貴様等の頭に脳は存在するのか？」

　大体中国が、日本にとって無くてはならない国などと思い上がっていること自体妄想である。

　日本人は大いに恵まれていて、日本国の国民は「言論の自由」が保障されている。従って「靖国参拝できない駐日大使など日本国から追い払ってしまえ！」と大きな声で叫ぶこと勝手なのだ！。日本人はそれくらいのプライドを持って、理不尽極まりない国に対抗すべきだと思う。ナイーブであってはならない。
　

Cuando Caliente SHIZUOKA#31

　人生いろいろ、男もいろいろ、女だっていろいろあるものを、中、朝、韓の非常識な主張とヒステリー女どもの理不尽な主張を聞いているうちに、聞き手のほうも甚だ精神を蝕まれるものだ。

　しかし、世界もいろいろである。：（静岡新聞記事より）：これは、スイスの話題である。

　治療費の安い国に患者移送：患者を治療費の安い国に移送する一方、製薬企業と交渉して薬の価格を最大３０パーセント引き下げる。
　スイス政府は医療費削減のため、思い切った医療制度改革案をまとめた。
　今回の改革案はまず北側のバーゼル州で試行され、医療専門家が詳細に監視する。主治医が同意した患者を隣国のドイツなどに運び、経済効果や質の高い治療を受けられたかどうかを評価する。その際の治療費は国内の保険でカバーされる。
　薬の薬価を２００７年までに３０パーセント引き下げると、医療費は２億５０００万スイス・フラン（約２２６億円）減るという。同国では安い後発薬があるのに高い先発薬を使う場合、保険会社の負担率を従来の９０パーセントから８０パーセントに減らす措置を既に実施済み。

　確か、日本赤十字社の名誉総裁は日本国皇后陛下がご就任あらせられているのだと存じ上げるのだが（間違っていたら誠に申し訳ないのだが）違いましたか？。
　スイスといえば「看護の母」ナイチンゲールのお国柄であるにも拘らず、このようなニュースに接するとは、甚だ驚きである。医療の合理化の波は看護医療の本場スイスにも押し寄せているのである。
　しかし、流石に先進国である。まずガイドラインをしっかりと設定して、経済的コストとサービスとのバランスを自国の基準に合わせて医療の外注化を計ろうというのだから立派である。日本でこのようなことが行われるかといえば１００パーセント不可能である。圧力団体の身を粉にした抵抗と妨害に打ち勝つことはできないであろう。

　これは、以前産経新聞の記事に寄せて書いたことのある話題であるが、もう一度書き留めておきたい。

　中国、邦人への臓器移植、解放軍病院でも

　中国国内で日本人など外国人に対する臓器移植手術が急増している問題で、人民解放軍の病院施設でも複数の日本人を対象にした手術が実施されていたことが四日分った。複数の医療関係者が明らかにした。
　同関係者は「軍の病院では原則として外国人は治療は受けられず、密かに行われている」と指摘。外部への秘密が徹底される軍病院施設を舞台にした不透明な実態が浮かび上がった。
　日本人が移植手術を受けていた軍の病院施設は福建省と遼寧省にあり、いずれも腎移植で、昨年も実施された。中国では２００１年以降、通訳や付き添いなどで支援する複数のサポート組織を通じて遼寧省シェンヤン市や上海市の大学付属病院などで移植を受けた日本人は１８０人以上に達している。
　中国では移植の際に使われる臓器の大半が死刑囚のものだが、移植関係者は「軍の病院に臓器が優先的に分配されるため、緊急の移植手術に備えて軍の病院と連携することが必要だ」と語った。・・・・・何とまあ、サービス精神に富んだ「お客様」に対する説明であろうか。・・・・何をかいわんやである。

　先日、北京五輪を控えての「世界向けアピール」は、今後外国人に対しては臓器移植はしないということであったのではなかったか？。それも、「単なるジェスチャー」であったか。

　念入りな中国側の説明は更に続き、サポート組織を含めて日本の患者等をつなぐ仲介者が軍病院責任者とパイプがあり、責任者が了解すれば軍病院施設での手術が可能になる場合もある。関係者は「日本人は顔が中国人と区別しにくく、話さなければ分らない」としている。また、アジアなどの中国系住民が軍病院施設で移植を受けるケースはあるものの、欧米人は不可能だという。

　これではまるで、日本人のために、国ぐるみで臓器移植に精を出していると宣伝しているようなものではないか。全く呆れた民族性である。この次は腹癒せに「中国大使は中国人民を代表して靖国を参拝いたせ！」と書いてくれようぞ！。
　

ガラスの王子様たちへ

日本の高校生、覇気なし　学習意欲・目的…日米中韓で調査 (産経新聞) - goo ニュース

　これではもはや、日本国全体が「国際的ニート・シンドローム（症候群）」状態に陥っている。「勉強や成績」には、とんと無関心・無意欲なのだ。
　成績が良くなりたいという「希望」があるか？という問いに対して、「そう有りたい」と米、中、韓の高校生の７割が答えているのに、日本の高校生は３割だという。
　これこそ、ヒステリー女どもと某教組が共謀して完結させた偉大なる精華であろう。
　「ゆとり教育」を発案した官僚は亡国の徒として、極刑に値することは勿論であるが、最大の過失は「絶対評価」などというチンドン屋並みの「評価基準」を教育の場に持ち込み、そんなものを「正義」などと高らかに謳いあげたことである。

　これがどんな効果を齎（もたら）したかというと、学生たちが益々自分の殻に閉じこもってしまって、努力することは忘れ去られ、「切磋琢磨（せっさたくま）」などと言う言葉はもはや死語と化してしまった感がある。
　教育者（教育界）自身が「メルヘンの中で夢見るシャンソン人形」となり下がってしまっているのだ。

　確かに、地球上に日本一国しかなく、その住民は欲も持たずただぼんやりと過ごしていれば、平和に人生を全うできる。・・・・これも一つの理想郷（ユートピア）であろうが、しかし、悪徳国家がゴロゴロしている現実の中にあって、そんなことが叶うはずも無いのであるが、それを理解できない頭の悪さよ。

　いつまでもこんな教育をしていれば、遠からず「侵略を国是とする中国」に侵略され、略奪の限りを尽くされること必定である。北朝鮮の人々の哀れさを良く観ることだ。自由も言論も民主主義も許されないのである。

　このような軟弱な教育方針は「民主主義」自体を「将来の国民」に放棄させる愚挙である。・・・・・これが、「ヒステリー女どもと無国籍無責任左翼」の目論むものでもある。

　日本の高校生は「級友皆に好かれる生徒」になりたいという、それも実に結構なことであるが、「希望」に「友人関係」を挙げた割合は３９.８パーセントで、米、中、韓の中で最低の割合とは、なんという矛盾であろうか。

　日本の高校生像とはせいぜい「携帯電話のメール」に没頭し、「乞食ファッション」に夢中になっている若者をイメージすれば良いとは、甚だしく将来が暗いのではなかろうか。

　一刻も早く「切磋琢磨」させる教育を回復させるべきである。そこから友達を思い尊重しあう心とか、人生の目的意識、愛国心などが芽生えて来るのである。