チェルノブイリで起こったこと・・・

　これは、読者を怖がらせる為紹介するものではない。
これから、福島原発周辺で起こる可能性を、チェルノブイリを例に出し注意深く生きて行かなければと言う、警告である。　

　本来、君子でなくても　『危うきに近づかず』　が最良なのだけれども、諸般の事情により誰でもがその様な行動を取れるとも限らない。
せめて、恨み言を後から言うことのない程度に、自分なりに夫々が対策を講じたいものである。


　　＊＊＊　　以下引用　下記ブログより　　＊＊＊
　　　　http://blogs.yahoo.co.jp/tokaiama

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　チェルノブイリ事故では、はじめ何も起きなかった・・・・

　ソ連政府も高度汚染危険地域の住民を移住させた後、「健康には問題ない」と公表し、事故発生以来、大きな健康障害もなかった。

　近くの住民も「あの騒ぎはなんだったんだ？大丈夫じゃないか。」と笑い飛ばし、たかをくくって原発事故を忘れてしまい、普通の生活を送っていた。　政府も安全と吹聴しただけで、避難以外に特段の対策もなかった。　人々は普通にミルクを飲み、森に行ってキノコを採集して食べた。

　５年経過。　子供たちの様子がおかしい。　甲状腺癌が増え始めた。
　１０年経過して農作業中に突然鼻血が出始めた。　白血病だ。
　１５年経過して固形癌が増加。　（なぜか、患者数の追跡調査はここで打ち切り。）
　２０年経過してリクビダートル（原発事故処理作業員）の半分が死亡した。

　ほとんどの人たちが被曝の意味すら知らなかった。　「放射能は危ない」という漠然とした知識だけはあったが、その具体的な症状、結果は誰も想像すらできなかった。　放射線を扱う医師の多くも、レントゲン操作の経験からも、たいしたことは起きないと断定した。

　ICRPが原発事故による影響は外部被曝だけを問題にするよう指示したから、ソ連政府も内部被曝についてまるで無関心だった。


　事故直後から瀕死の病人や老人たちが次々に死亡したが、人々は、事故のパニック、混乱によると考え、当然と受け止めた。

　鼻血が出る人が多く、風邪がなかなか治らなくなった。　皮膚病に罹る人が増えた。　糖尿病に罹る人が激増した。　首のリンパ節が腫れた。

　やがて人々を下痢と倦怠感が襲った。　男たちが心臓病で突然死しはじめた。　朝、自宅を出て数歩歩くとばったり倒れて死亡する若者が続出した。

　子供たちは集中力を欠き、成績がふるわなくなった。　ぼーっとしてるだけで動かず、積極性のない子供が増え、それは大人にも増えていった。


　遠く離れた日本や韓国でも夏頃から同じ現象が起きた。　それは「突然死」と呼ばれ、若者が一晩中扇風機をつけたまま寝て、朝起きたら死んでいたというものだ。

　それはチェルノブイリ事故の起きた1986年の夏以降に出現し、翌年からは報告されていない。　死因の大半は「心不全」であった。

　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%89%87%E9%A2%A8%E6%A9%9F%E3%81%AE%E9%83%BD%E5%B8%82%E4%BC%9D%E8%AA%AC　（脚注参照）

　「チェルノブイリで起きたことは福島でも起きる」

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　では、これから福島や日本でどんなことが起こると予想できるのか。　ロガノフスキー氏は慎重に言葉を選びながら、こう話した。

「女性に関しては今後、乳がんが増えるでしょう。　肺がんなどの他のがんの患者も多くなると思います。　作業員では白血病になる人が増加することになるでしょう。　ただ病気によって、人によって発症の時期はまちまちです。　たとえば白血病なら20年後というケースもありますが、甲状腺がんは5年後くらいでなることが多い」

「チェルノブイリの経験から言うと、まず津波、地震、身内の死などによるPTSDを発症する人が多数いるでしょう。　放射能の影響を受けるのではないかという恐怖心から精神的に不安定になる人も出ます。　アルコール依存症になったり、暴力的になったりする人もいるかもしれません」

「私たちにはチェルノブイリでの経験があるし、たくさんのデータも持っているので、いろいろな面で協力できると思ったのです。　そこで知り合いの医師たちを集めて、キエフの日本大使館に出向きましたが、門前払いされました。

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　　＊＊＊　　以上引用　　終　　＊＊＊

　～：　昨年の、キエフの日本大使館員は、責任を感じないのでしょうか・・　？

病院の患者調査、福島県だけ省いた厚労省

　なにやら、３年に一回ほど病院に通う患者調査が昨年行なわれたらしいが、はっきりした除外理由も明らかにせず、福島県の調査が除外されたと、１月７日の東京新聞が報じている。

　本来、災害に有った地域の病院で調査に困難を極めるという事が解った時点で、政治力を介入させて規定の調査項目より、さらに詳しく調べるべきだったのだろう。　今からでも遅くは無いと思うが・・　。　　特に放射線による被害というのは、近い未来において韓国や中国の原子力発電所故障により、日本全体に及ぶ恐れもあり、決してそれが徒労に終わることは無いと思えるのだが・・・。
被爆者達と言っていいのだろうが、彼らが日本の各地に散らばってからでは、其の追跡調査さえままならない状態となるだろう。　それを実行するのであれば、早ければ早いほど傾向がつかめるのは当然であろう。

　『エダノ』官房長他、当時の政府首脳の発言の責任を、ボカす為に厚労省が作為的に福島県の実情を除外したと取られても、別に違和感はないし、高級官僚を含め個人的な責任を追及されることが無い様に、昨年の出来事はできるだけ、混沌のままで起きたいという気持ちだったのか・・　しかし、実態が公にされた以上それですむわけは無い。


　　＊＊＊　　以下引用　ＴＯＫＹＯ　Ｗｅｂ　１／７付　＊＊＊

　全国の病院や診療所で三年に一度行われる「患者調査」に、福島第一原発事故や大震災が影を落としている。
調査は昨年秋に行われ、結果は早ければ今年十二月にも公表されるが、福島県の全域が除外されていた。　この“福島外し”に十分な説明はなく、県民らからは「被ばく隠しでは」との疑念の声も聞かれる。　調査は一体どのような理由で見送られたのか。（小坂井文彦、小倉貞俊）

　　＊＊＊　　以上引用　　終　　＊＊＊


　　＊＊＊　以下引用　　下記ＵＲＬ　より　＊＊＊
　　　　http://etc8.blog83.fc2.com/

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　患者調査は医療施設を利用する患者が対象だ。　厚生労働省によると、調査の結果は主に、専門医療の拠点整備や、入院用のベッド数を増やすなど、都道府県が地域医療計画を立てる際の基礎的な資料として使われる。

　調査が始まったのは一九五三年。　厚労省が都道府県別に、地域や診療内容に偏りがないように配慮して約六千五百の病院、約七千の診療所を選定。　都道府県が調査票を配って回収し、厚労省が最終的に約三百二十万件の調査票をまとめ、結果を公表する。　費用は全額国の負担だ。

　当初は毎年、全国の病院の二～三割を調査していたが、八四年から患者の実態をより正確に把握するために約七割に拡大。　と同時に事務量が増えるため、調査回数を三年に一度に減らした。
　最新の調査は昨年九～十月に行われたが、福島県の全域を調査地域から外すことは、厚労省が昨年六月中旬に決めた。　同月末、都道府県の担当者を厚労省に集めた会議が開かれる直前のことだった。　一方、東日本大震災で津波により大きな被害を出した岩手県は従来通りに、宮城県では石巻と気仙沼両市を除いて調査をすることになった。


　岩田さんは「福島県は原発事故の影響があり得るだけに、現在の患者の状況を把握しておくことが重要で、何もしないのはいかがなものか。　調査が、地域医療計画を立てるための色合いが濃いのは分かるが、ある種の疫学的調査にもなり得るのに」と憤る。
　患者調査で分類している傷病は三百六十七種類に及ぶ。　がんや脳卒中、心臓病、糖尿病の四大疾病をはじめ、放射線の影響が心配される白血病や甲状腺障害も含まれていることからの指摘だ。

　傷病分類には、「周産期に特異的な感染症」の項目もある。　岩田さんは今後、生まれてくる子どもたちのことも気掛かりで、「ドイツなどの研究で、チェルノブイリ事故で放射性雲が到達したであろう時期に受胎した子どものダウン症が増えたと報告されている。　人口動態調査と合わせて注意していかなければ」と調査の重要性を説く。

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　　＊＊＊　　以上　　引用　終　　＊＊＊