ハリックの診断即治療&虹彩と、Kenさんの経済学&スケッチ

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七星鍼法の魅力(Part21) 活性鍼はもしかして自律神経の調整も

2021-04-22 12:15:31 | 診断即治療と虹彩学
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後頭部への刺鍼



活性鍼での治療範囲を考えながらセミナーの準備をしているのですが、活性鍼は、もしかして自律神経の調整に使えるのではないかと考えるようになってきました。
というのは、C-7とTh1のズレが治ったり、心身が安定した状態なったりする場合があるからです。

「そんなアホな」と思うかも知れませんが、私も同感です。
しかし、身体は脳からの指令で動いています。
内臓も骨格も、思考も‥‥‥‥。

「自律神経」とは、脊椎動物の末梢神経の一つで、意志とは無関係に作用する神経で、消化器・血管系・内分泌腺・生殖器などの不随意器官の機能を促進または抑制し調節します。
交感神経と副交感神経とからなり、別名を植物性神経とも言います。

この神経が乱れると、疾病や症状はもちろん、不条理なことを言ったりします。
所謂、「植物が土から栄養を吸い上げて、枝葉を育てる」という活動が止まることになるので、これが人間に起こると、消化吸収や運動機能の低下につながるわけです。

そこに活性鍼をすると、運動機能が上がり、関節の動きも良くなり、食欲もコントロールしやすくなるわけです。
私は、この何か月か、自分に活性鍼をしているのですが、食欲も抑えられてきた感じがします。
それまでは、おなかの脂肪を見ながら、「何でこうなっちゃったの?」なんて考える時もありましたが、ようやく解決の糸口を見つけたよういな気がします。

多分ですが、それは昨日書きました「側坐核」も関係しているのではないかと考えています。

ワクチン接種進展期待からNY株3営業日ぶりに反発、一方、米中対立進み米下院議会で北京冬季五輪ボイコット法案提出と21日、ブルムバーグ電子版(学校で教えてくれない経済学)

2021-04-22 09:46:55 | 経済学
CDC(米疾病予防センター)は21日、米国の新型コロナウイルスワクチン接種者数が2億人を超えたと発表した。ワクチン接種が順調に進めば経済活動復活が早まる。二営業日連続で値下がりしたがこの先の相場上昇にとっては適度な休養となったと投資家は判断、21日、NYダウは34,137ドル、316ドル、0.93%高、S&P500,4,173,0.93%高、ナスダック、13,950、1.19%高と3指標揃って値上がりした。個別銘柄ではダウではIBM,3.9%高、ダウを35押し上げ、キャタピラー、2.1%高、ダウを21押し上げた。ナスダックでは契約件数が予想外に低下したネットフレックスが7.4%急落したが主力銘柄が揃って値上がりした。テスラは3.5%値上りしたと21日、ロイター電は伝えた。

恐怖指数VIXは17.37%と7.0%下落した。米債券が買われ長期金利の指標とされる米10年債利回りが1.554%、0.53%低下した。NY外為市場では1ドル=108.07円とドル安・円高が進んだ。対その他の主要通貨では1ユーロ=130.05円、1英ポンド=150.49円で取引された。NY原油(WTI)はバレル61.11ドル、2.49%安、北海ブレント、同65.06ドル、2.27%安と共に値下がりした。NY金はオンス1,794.30ドル、0.89%高、一方、ビットコインは5万5,036ドルと2.54%反落したと21日、ロイター電は伝えた。

21日、ブルームバーグ電子版は「米議会では反中国意識の高まりから2022年開催の北京冬季オリンピックボイコット法案が米下院に提出されたと伝えた。英フィナンシアルタイムズ(FT)電子版は「ロシア政府は2025年をめどにロシアは国際宇宙センターから撤退する意向を明らかにした。今後はロシア独自で宇宙開発を進めるが同時に中国との協力関係を強化する意向を示していると伝えた。

22日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」でロシアTVは「プーチン大統領は、21日、今後の内政・外交の施政方針を示す年次教書演説で新型コロナウイルスで国内の医療関係者の活躍を高く評価、国産ワクチン製造開発を進める。医療の充実、国民の健康維持をあ国の最重要施策の一つにおくと強調した。」と伝えた。豪ABCは「豪連邦政府は外国と結んだ4つの協定破棄を決めた。この内の2つに対中国協定が含まれる。ビクトリア州と中国が結んだ一帯一路協定を連邦政府は破棄を決めた。昨年来豪州と中国との関係はぎくしゃくして来ていたが、今回の措置により豪中関係はさらに悪化すると見られる」と伝えた。

シンガポールCNAは「①インドネシアの潜水艦が21日、連絡が途絶えた。インドネシアの潜水艦は5隻保有しているが老朽化がすすんでいた。②バイデン米大統領は22,23日気候変動サミットを開催した。習主席も招待された。米国と中国は対立が激化しているが気候変動分野では緊密に連携を進める意向を明らかにしている。③ミヤンマーで軍の空爆を避けて2万4,000人が批難生活を強いられている。」と伝えた。常に指摘されているが日本はどうするのかが見えてこない。自分で判断し自分で行動していかないと生き残れない。(了)