2015年までの世帯類型の変化

団塊世代を中心とした2015年までの世帯類型の変化（PDF)　（郵政総合研究所 2006.3）
各世代で単独世帯が増加する。

本稿では、国立社会保障・人口問題研究所の『日本の世帯数の将来推計（全国推計）』を活用し、2005年から2015年にかけて、世帯主の世代ごとに、世帯類型がどのように変化するか分析している。

中でも注目すべきは、女性の単独世帯の増加である。最大の要因は、夫婦世帯の11%、「夫婦と子」世帯の9%での、今後10年間における世帯主である夫の死亡や離婚である。こうした世帯の配偶者（妻）の多くが、子供が世帯から独立するなどにより、女性単独世帯となる。

団塊Jr世代（2005年で31-35歳）を含む25～39歳の世代では、晩婚化などにより、多くの単独世帯が存続する。40-49歳の世代でも、単独世帯が増加するなど、各世代で単独世帯の推移が注目される。