２回にわたりブログ読者に「論理的思考力」について挑戦し、読者の方からのコメントを要請したが、たった一人から「答は分かりません」とコメントをいただいただけだった。
もし私のブログ読者にジャーナリストや政治家あるいはそれに準じる立場の人がいたら、この程度の論理的思考力がなかったら職業を替えたほうがいい。
実は数日前、読売新聞読者センターの方と約１時間半に及ぶ話をした。その方はやはり「電車内での携帯電話使用規制にについて疑問を持ったことはない」と正直にお答えになった。が、私がるる説明をしたら「うーん」としばらくお考えになったうえで「小林さんの主張のほうが正しいと思います」とおっしゃってくださった。
さらに私鉄事業者連合の日本民営鉄道協会に電話をして、私の主張についてお話し、その方からも読売新聞読者センターの方とまったく同じ回答をいただいた。
そこで私の主張をウィキペディアで検証してみようと思い「心臓ペースメーカー」というキーワードで検索してみた。その中の「電磁波による影響」という項目の中の「携帯電話」を無断で転載させていただく。
携帯電話・ＰＨＳの普及に伴い、それらの端末から出る電磁波で心臓ペースメーカーが誤作動する可能性が、実験などにより指摘され、公共交通機関や病院等で、端末の電源を切ることが呼びかけられるなど、社会問題化した。しかし。日本では携帯電話の急激な普及と、利用者のマナーの悪さに対するマナー啓発キャンペーンとして悪用され、強調された結果、不必要に心臓ペースメーカー装着患者の恐怖心をあおり、心身に被害をもたらしてしまったという側面もある。[注・この検証作業は正しくない。この記事の作者は自分の想像による勝手な思い込みで携帯電話の使用規制が始まったという経緯を書いているが、事実は全く違う。郵政省（現総務省）が１９６４年から電波障害について研究を行ってきており、研究結果は公表されている。その研究結果を重視した運輸省（現国土交通省）が１９９７年５月１日に優先席付近での携帯電話の電源を切るように通達を日本民営鉄道協会に出した結果始まったのが携帯電話使用規制の経緯である。なお一般席でのマナーモード設定の規制には国土交通省は何の指示も出しておらず、２００３年にＪＲも含め私鉄各社が協議してマナーモード設定の規制を決めたのである（電車の中の騒音はかなりうるさいため、携帯電話で通話した場合つい大きな声を出してしまうケースが多く、乗客からの苦情が多く寄せられたことがきっかけになって一般席での使用規制が始まったというのが事実である）
実際に、携帯電話が心臓ペースメーカーに対して誤動作を引き起こしたという事故は世界中で一例も報告されていない。日本以外では携帯電話使用による心臓ペースメーカーの誤作動の可能性さえ問題視されておらず、公共交通機関で携帯電話の電源オフの呼びかけ実施している地域は世界でも日本のみ、もしくは極めてまれで異常な状態である。最近ではペースメーカーに対する影響を理由とした電源オフの呼びかけアナウンスは行われなくなっている。
携帯電話通信方法の世代交代によって干渉のリスクはさらに大きく下がっており、また、ペースメーカーにも日々干渉防止の改良が施されている。２００６年に行われた調査では（注・総務省が公表した「電波の医療機器への影響に関する調査結果」）８００ＭＨｚ帯の電波を利用した端末の最大干渉距離は３ｃｍであった。「最大干渉距離」とは、干渉が起こる最大の距離であり、それ以上離れると干渉が起こらなかった距離である。また、いずれも携帯電話端末を遠ざければ正常に回復することが確認された。
これで電車内の優先席付近での電源を切れという規制がおかしいということは科学的に証明された。さあ、国土交通省どうする？
実は一般席での規制（マナーモードにせよ）は運輸省（現国土交通省）が電鉄事業者に義務付けたことではない。すでに述べたように電車内の騒音が影響して携帯電話で会話する際の声が通常の声より大きくなりがちで、一般乗客からのクレームが各電鉄事業者に多く寄せられ、ＪＲも含めすべての電鉄事業者が一堂に会して２００３年に「一般席での携帯電話はマナーモードに設定させる」という方針で一致してから電車内でのいかなる場所でも携帯電話での通話が禁止されるようになった。
現在乗客から寄せられるクレームの１位は「乗客同士の会話」である（日本民営鉄道協会、つまりすべての業界にある同業者団体に問い合わせて得た情報）。読売新聞読者センターの方が認められただけでなく、日本民営鉄道協会も私の主張を全面的に認め、乗客同士の会話をどう規制すべきかを検討することになっている。私が日本民営鉄道協会の存在と電話番号を知ったのは国土交通省に「あらゆる業界は同業者団体を作っている。鉄道事業者も同じはずだ。団体名と電話番号を教えてほしい」と要請して知り得たことである。パソコンと電話だけでこれだけの情報が得られることをマスコミ関係者なら心得ているべきである。
とりあえず運輸省が１９９７年に各鉄道事業者に出した「優先席付近での携帯電話は電源を切らせろ」という通達がまだ生きている以上（国土交通省はこの通達をまだ撤回していない）、最善の解決方法をこれから提案したい。
まず電車の最後尾に通勤時間帯のみ適用される女性専用車がある。この女性専用車を通勤時間帯だけでなく全時間帯で女性専用車にし、その車両の優先席は男女を問わず心臓ペースメーカー使用者の専用席にして、その付近では携帯電話の電源を切らせる。ペースメーカー使用者は通院している医療機関が証明書をペースメーカー使用者に発行し、車掌の求めに応じてその証明書を見せることを義務付ける。
次に他の車両では優先席であっても一般席であっても使用規制を統一するか、もしくは乗客同士の会話を禁止しない場合は携帯電話での通話を許可する。
これが１９９７年規制がまだ生きている間に電鉄事業者が取るべき最もフェアでかつ論理的整合性を満たした解決策である。
論理的思考方法とはこういう主張をするという意味だということをブログ読者はご理解いただけただろうか。もしまだご理解いただけないようであれば、論理的思考能力を身につけるための最善の方法をお教えしたい。
その方法とは、世の中のあらゆる仕組みや事象について、常に幼児のごとき素直さで（つまり一切の価値観や宗教観、あるいは常識とされていることなど）疑問を持つことである。たとえばうるう年には２月が２９日になることは小学校の高学年生以上なら日本人のすべてがご存じである。それは４年に一度１年間の日数が３６５日ではなく３６６日になるため２月の平年日数を１日増やすことにしたからだということはご存じだろう。
そこで幼児のような素直さで私が抱いている疑問をお伝えする。
それは、うるう年があるのは分かるし、いずれかの月の日数をうるう年には１日増やさなければならないことは承知しているが、なぜ２月の平年月の日数が２８日になったのか、という疑問である。皆さんご存じのはずだが、それぞれの月の日数は２月以外不変である。つまり１月３１日、２月２８日（うるう年は２９日）、３月３１日、４月３０日、５月３１日、６月３０日、７月３１日、ここからおかしくなるのだが８月３１日、９月３０日、１０月３１日、１１月３０日、１２月３１日である。「そんなこと教えてもらわなくても知っているよ」と皆さんはお考えのはずだ。
実はこの暦のおかしさは７月までは奇数月の日数が３１日（１・３・５・７月）となり、偶数月（４・６月）は３０日である。ところが８月以降は偶数月（８・１０・１２月）が３１日になり、奇数月（９・１１付き）は３０日と逆転してしまう。その結果月日数３１日が連続する回数が２回生じてしまった。７・８月と１２・１月である。この現状を奇数月は３１日、偶数月は３０日という疑問の余地が生じないように月日数を決めると偶数月である２月の平年の日数は３０日になる。そしてうるう年のときだけ６回ある偶数月のいずれかを３１日にすれば２月だけの特異性は解消される。２月の平年月の日数を２８日にして、７・８月、１２・１月をなぜ連続して３１日にしたのか、ウィキペディアで調べても全く分からない。いろいろな暦で様々な計算方式を駆使してうるう年を定めたことは理解できたが、なぜか私が抱いた幼児のごとき素朴な疑問は解決されなかった。
この暦のおかしさは全世界で統一した暦として定着しているので、今更変更することは不可能だが、このような幼児のごとき素朴な疑問を様々な事象に対して抱く訓練をしていただきたい。そのうえで幼児のごとき素朴な疑問を持った時、その疑問を解決する方法を確立していただきたい。
最近日本の大学でも学生の論理的思考力を育てることを目的にディベート教育をするようになった。が、このディベート教育は極めて危険な方法である。日本で行われているディベート教育はアメリカ式を導入しているケースが大半である。アメリカ式ディベート教育は、たとえば「核のない世界にするためにはアメリカが率先して核兵器をすべて廃棄すべきかどうか」といったテーマを設け、抽選で学生たちを賛成派と反対派に分け、論争させるといったやり方である。これは多少論理的思考力を高める効果があることは私も否定しないが、ディベート教育の目的は論理的思考力を高まるためではなく弁論術を学生に教えることである。つまりフェアで論理的整合性のある思考力を高めるより屁理屈をあたかも正論のごとく主張させるテクニックを学ばせる結果になっている。屁理屈をあたかも正論のごとく主張させるテクニックをアメリカの大学が学ばせているのは、「訴訟社会」と言われているアメリカで自分を守るための弁論術を身につけることが重要と考えられているからである。そのアメリカ式ディベート教育を論理的思考力を高める教育方法と誤解して行われているのが日本のディベート教育の実態であり、私は百害あってわずか一利しかない（「百害あって一利なし」ではない）教育だと断じざるを得ない。
私はこういう思考力でブログを書いている。これからは私のブログ記事を読んでいただく場合、私の主張の行間に秘められた私の思考方法を読み取る訓練をしていただきたい。なお次のブログはいわゆる「小沢問題」について述べる。乞う、ご期待。
もし私のブログ読者にジャーナリストや政治家あるいはそれに準じる立場の人がいたら、この程度の論理的思考力がなかったら職業を替えたほうがいい。
実は数日前、読売新聞読者センターの方と約１時間半に及ぶ話をした。その方はやはり「電車内での携帯電話使用規制にについて疑問を持ったことはない」と正直にお答えになった。が、私がるる説明をしたら「うーん」としばらくお考えになったうえで「小林さんの主張のほうが正しいと思います」とおっしゃってくださった。
さらに私鉄事業者連合の日本民営鉄道協会に電話をして、私の主張についてお話し、その方からも読売新聞読者センターの方とまったく同じ回答をいただいた。
そこで私の主張をウィキペディアで検証してみようと思い「心臓ペースメーカー」というキーワードで検索してみた。その中の「電磁波による影響」という項目の中の「携帯電話」を無断で転載させていただく。
携帯電話・ＰＨＳの普及に伴い、それらの端末から出る電磁波で心臓ペースメーカーが誤作動する可能性が、実験などにより指摘され、公共交通機関や病院等で、端末の電源を切ることが呼びかけられるなど、社会問題化した。しかし。日本では携帯電話の急激な普及と、利用者のマナーの悪さに対するマナー啓発キャンペーンとして悪用され、強調された結果、不必要に心臓ペースメーカー装着患者の恐怖心をあおり、心身に被害をもたらしてしまったという側面もある。[注・この検証作業は正しくない。この記事の作者は自分の想像による勝手な思い込みで携帯電話の使用規制が始まったという経緯を書いているが、事実は全く違う。郵政省（現総務省）が１９６４年から電波障害について研究を行ってきており、研究結果は公表されている。その研究結果を重視した運輸省（現国土交通省）が１９９７年５月１日に優先席付近での携帯電話の電源を切るように通達を日本民営鉄道協会に出した結果始まったのが携帯電話使用規制の経緯である。なお一般席でのマナーモード設定の規制には国土交通省は何の指示も出しておらず、２００３年にＪＲも含め私鉄各社が協議してマナーモード設定の規制を決めたのである（電車の中の騒音はかなりうるさいため、携帯電話で通話した場合つい大きな声を出してしまうケースが多く、乗客からの苦情が多く寄せられたことがきっかけになって一般席での使用規制が始まったというのが事実である）
実際に、携帯電話が心臓ペースメーカーに対して誤動作を引き起こしたという事故は世界中で一例も報告されていない。日本以外では携帯電話使用による心臓ペースメーカーの誤作動の可能性さえ問題視されておらず、公共交通機関で携帯電話の電源オフの呼びかけ実施している地域は世界でも日本のみ、もしくは極めてまれで異常な状態である。最近ではペースメーカーに対する影響を理由とした電源オフの呼びかけアナウンスは行われなくなっている。
携帯電話通信方法の世代交代によって干渉のリスクはさらに大きく下がっており、また、ペースメーカーにも日々干渉防止の改良が施されている。２００６年に行われた調査では（注・総務省が公表した「電波の医療機器への影響に関する調査結果」）８００ＭＨｚ帯の電波を利用した端末の最大干渉距離は３ｃｍであった。「最大干渉距離」とは、干渉が起こる最大の距離であり、それ以上離れると干渉が起こらなかった距離である。また、いずれも携帯電話端末を遠ざければ正常に回復することが確認された。
これで電車内の優先席付近での電源を切れという規制がおかしいということは科学的に証明された。さあ、国土交通省どうする？
実は一般席での規制（マナーモードにせよ）は運輸省（現国土交通省）が電鉄事業者に義務付けたことではない。すでに述べたように電車内の騒音が影響して携帯電話で会話する際の声が通常の声より大きくなりがちで、一般乗客からのクレームが各電鉄事業者に多く寄せられ、ＪＲも含めすべての電鉄事業者が一堂に会して２００３年に「一般席での携帯電話はマナーモードに設定させる」という方針で一致してから電車内でのいかなる場所でも携帯電話での通話が禁止されるようになった。
現在乗客から寄せられるクレームの１位は「乗客同士の会話」である（日本民営鉄道協会、つまりすべての業界にある同業者団体に問い合わせて得た情報）。読売新聞読者センターの方が認められただけでなく、日本民営鉄道協会も私の主張を全面的に認め、乗客同士の会話をどう規制すべきかを検討することになっている。私が日本民営鉄道協会の存在と電話番号を知ったのは国土交通省に「あらゆる業界は同業者団体を作っている。鉄道事業者も同じはずだ。団体名と電話番号を教えてほしい」と要請して知り得たことである。パソコンと電話だけでこれだけの情報が得られることをマスコミ関係者なら心得ているべきである。
とりあえず運輸省が１９９７年に各鉄道事業者に出した「優先席付近での携帯電話は電源を切らせろ」という通達がまだ生きている以上（国土交通省はこの通達をまだ撤回していない）、最善の解決方法をこれから提案したい。
まず電車の最後尾に通勤時間帯のみ適用される女性専用車がある。この女性専用車を通勤時間帯だけでなく全時間帯で女性専用車にし、その車両の優先席は男女を問わず心臓ペースメーカー使用者の専用席にして、その付近では携帯電話の電源を切らせる。ペースメーカー使用者は通院している医療機関が証明書をペースメーカー使用者に発行し、車掌の求めに応じてその証明書を見せることを義務付ける。
次に他の車両では優先席であっても一般席であっても使用規制を統一するか、もしくは乗客同士の会話を禁止しない場合は携帯電話での通話を許可する。
これが１９９７年規制がまだ生きている間に電鉄事業者が取るべき最もフェアでかつ論理的整合性を満たした解決策である。
論理的思考方法とはこういう主張をするという意味だということをブログ読者はご理解いただけただろうか。もしまだご理解いただけないようであれば、論理的思考能力を身につけるための最善の方法をお教えしたい。
その方法とは、世の中のあらゆる仕組みや事象について、常に幼児のごとき素直さで（つまり一切の価値観や宗教観、あるいは常識とされていることなど）疑問を持つことである。たとえばうるう年には２月が２９日になることは小学校の高学年生以上なら日本人のすべてがご存じである。それは４年に一度１年間の日数が３６５日ではなく３６６日になるため２月の平年日数を１日増やすことにしたからだということはご存じだろう。
そこで幼児のような素直さで私が抱いている疑問をお伝えする。
それは、うるう年があるのは分かるし、いずれかの月の日数をうるう年には１日増やさなければならないことは承知しているが、なぜ２月の平年月の日数が２８日になったのか、という疑問である。皆さんご存じのはずだが、それぞれの月の日数は２月以外不変である。つまり１月３１日、２月２８日（うるう年は２９日）、３月３１日、４月３０日、５月３１日、６月３０日、７月３１日、ここからおかしくなるのだが８月３１日、９月３０日、１０月３１日、１１月３０日、１２月３１日である。「そんなこと教えてもらわなくても知っているよ」と皆さんはお考えのはずだ。
実はこの暦のおかしさは７月までは奇数月の日数が３１日（１・３・５・７月）となり、偶数月（４・６月）は３０日である。ところが８月以降は偶数月（８・１０・１２月）が３１日になり、奇数月（９・１１付き）は３０日と逆転してしまう。その結果月日数３１日が連続する回数が２回生じてしまった。７・８月と１２・１月である。この現状を奇数月は３１日、偶数月は３０日という疑問の余地が生じないように月日数を決めると偶数月である２月の平年の日数は３０日になる。そしてうるう年のときだけ６回ある偶数月のいずれかを３１日にすれば２月だけの特異性は解消される。２月の平年月の日数を２８日にして、７・８月、１２・１月をなぜ連続して３１日にしたのか、ウィキペディアで調べても全く分からない。いろいろな暦で様々な計算方式を駆使してうるう年を定めたことは理解できたが、なぜか私が抱いた幼児のごとき素朴な疑問は解決されなかった。
この暦のおかしさは全世界で統一した暦として定着しているので、今更変更することは不可能だが、このような幼児のごとき素朴な疑問を様々な事象に対して抱く訓練をしていただきたい。そのうえで幼児のごとき素朴な疑問を持った時、その疑問を解決する方法を確立していただきたい。
最近日本の大学でも学生の論理的思考力を育てることを目的にディベート教育をするようになった。が、このディベート教育は極めて危険な方法である。日本で行われているディベート教育はアメリカ式を導入しているケースが大半である。アメリカ式ディベート教育は、たとえば「核のない世界にするためにはアメリカが率先して核兵器をすべて廃棄すべきかどうか」といったテーマを設け、抽選で学生たちを賛成派と反対派に分け、論争させるといったやり方である。これは多少論理的思考力を高める効果があることは私も否定しないが、ディベート教育の目的は論理的思考力を高まるためではなく弁論術を学生に教えることである。つまりフェアで論理的整合性のある思考力を高めるより屁理屈をあたかも正論のごとく主張させるテクニックを学ばせる結果になっている。屁理屈をあたかも正論のごとく主張させるテクニックをアメリカの大学が学ばせているのは、「訴訟社会」と言われているアメリカで自分を守るための弁論術を身につけることが重要と考えられているからである。そのアメリカ式ディベート教育を論理的思考力を高める教育方法と誤解して行われているのが日本のディベート教育の実態であり、私は百害あってわずか一利しかない（「百害あって一利なし」ではない）教育だと断じざるを得ない。
私はこういう思考力でブログを書いている。これからは私のブログ記事を読んでいただく場合、私の主張の行間に秘められた私の思考方法を読み取る訓練をしていただきたい。なお次のブログはいわゆる「小沢問題」について述べる。乞う、ご期待。