Opera 個人のブログ

テクノロジートレンド、日々の言葉と振り返り、食べるところ、訪れた各地、草木と花々など

大阪箱寿司

2016-08-28 15:04:22 | 食べる/泊まる 京阪神、奈良
大阪箱寿司も大阪名物である。押し寿司である。いわゆるバッテラも元は大阪発ではないか。この大阪箱寿司も大阪市内で食べられるところが数少なくなってきたように感じる。吉野寿司、鮨萬などが有名。心斎橋にあった元福寿司は閉店となってしまった。2016.8

うまい堅焼き

2016-08-28 15:01:12 | 食べる/泊まる 京阪神、奈良
「うまい堅焼き」は割れせんべい。越後製菓の製造。だしが決め手の「だし醤油味」である。関西地区でいただいたものだが、東京でも手に入るのであろうか。2016.8
越後製菓(株)  新潟県長岡市呉服町1-4-5

きたがわ

2016-08-27 21:01:28 | 食べる 東京
「きたがわ」は東京日比谷の日比谷セントラルビル地下1階にある日本料理店。高級感あり、接待でも使えるようなところ。以前何かの機会で昼の会食を持った。なかなか良かった。落ち着いた畳の個室で、ランチミーティング。2007
http://www.nihonryori-kitagawa.com/

NTTファシリティーズ スウェーデンMunters社と事業提携

2016-08-27 20:45:46 | データセンター、施設建設、クラウド
NTTファシリティーズがスウェーデンMunters社と事業提携した。間接蒸発冷却方式の空調が売りだ。

NTTファシリティーズ、スウェーデンMunters社と事業提携(2016/08/24 日経プレスリリース)
発表日:2016年8月24日
業界最高年間PUEのデータセンター実現を目指し、スウェーデンMunters社と事業提携
~日本市場向けにカスタマイズされた間接蒸発冷却式空調システムと当社独自の設計・運用手法の融合による、大規模新築データセンター向けトータルソリューションを提供開始~
株式会社NTTファシリティーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:一法師 淳 以下、NTTファシリティーズ)は、Munters Group Business Area Data Centers(President Neil Yule)およびその日本現地法人ムンタース株式会社(代表取締役 染谷 恵子)(以下、Munters)と事業提携します。これによりMuntersのデータセンター用間接蒸発冷却式空調システムOasis(TM)(*1)の競争力を日本市場向けに更に強化した「Oasisバルコニータイプ」の日本国内における独占販売権を取得し、8月24日より、Oasisバルコニータイプと当社独自の設計・運用手法を融合させたトータルソリューションの提供を開始します。
1.背景と目的
近年、飛躍的に増加するクラウド技術や、IoT、ビッグデータを活用したサービスの継続的提供のために、今後もこれまで以上に大規模なICT設備と空調・電気・建物等のファシリティ設備を有するデータセンターが建設されていくものと予想されます。一方で、ICT設備の冷却を行う空調システムの消費電力は依然としてデータセンター全体の4割を占め、今後も空調の省エネルギー化需要は一層拡大していくものと考えられます。実際、ITジャイアントともいうべきグローバルベンダーは、欧米の寒冷地を中心に、世界各国でPUE1.1を切る高効率な大規模データセンターを次々に建設しています。そうして建設されたデータセンターのトレンドの一つに、「間接蒸発冷却式空調システム」の採用があります。NTTファシリティーズは、この世界的トレンドをとらえ、データセンター用間接蒸発冷却式空調システムのトップシェア、スウェーデンMuntersと事業提携しました。同社の間接蒸発冷却式空調システムOasisは、腐食や目詰まり、難溶性物質付着を防止するポリマー熱交換器を採用しており世界的に高く評価されています。この事業提携を通じ、両社の技術力・ノウハウを結集して開発したOasisバルコニータイプと、当社独自の建築・構造・設備設計手法および空調自動制御システム「Smart DASH(R)(*2)」を融合させた大規模データセンター向けトータルソリューションの提供を開始し、データセンター事業の拡大を図ります。
2.間接蒸発冷却式空調システム
間接蒸発冷却式空調システムは、水の気化熱を活用した革新的な冷却システムです。室内機と室外機とで構成される一般的な空調機とは異なり、間接蒸発冷却式空調システムは室外に設置する単一の筐体からなり、室内の高温空気をダクトで室外の筐体に搬送し、熱交換器に通風させて冷却を行い、再び室内に空気を戻します。この冷却モードには外気の条件に応じて下記3つがあります。
・冬季:熱交換器表面に低温の外気を送風することで、空気対空気の熱交換により冷却(ドライモード)
・中間期:熱交換器表面に外気送風と水噴霧を行うことで気化熱により冷却(ウェットモード)
・夏季:ウェットモードの冷却だけでは取り切れなかった熱量のみを圧縮機などの補助熱源を利用し冷却(ウェット+補助熱源モード)
上記のように、間接蒸発冷却式空調システムは、冬期や中間期にしか運転ができない従来の直接外気冷房やクーリングタワーを活用したフリークーリングとは異なり、冬季から夏季のいずれの条件においても、外気や水の気化熱を活用した冷却が実現できるので、省エネルギー性能が飛躍的に高まります。また、夏季においても空調消費電力を低減できるので空調機用の電源設備容量を削減でき、データセンター全体の設備構築コストの低減も可能です。

http://www.ntt-f.co.jp/service/data_center/oasis/



関西電力 再生可能エネルギー活用の実証実験

2016-08-27 20:44:27 | スマートグリッド、新エネルギー
関西電力が再生可能エネルギー活用の実証実験を行う。

再生エネ普及、突破口なるか、IoT通じ需給一括制御、関電が実証実験(2016/08/26 日経産業新聞)
再生可能エネルギー普及拡大の突破口となるか―。関西電力は電力需給を一括制御し、太陽光発電など発電量が不安定な再生エネを送電網に組み込みやすくする実証実験を始めた。一括制御にはあらゆるモノがネットにつながるIoTを活用、蓄電池や節電のノウハウも採り入れながら、事業化の可能性を探る。「新しい電力供給のモデルを顧客に提示したい」。関電関係者がこう意気込む実証実験がこのほど始まった。実証実験には関電のほかに、三菱商事や住友電気工業、大林組など13社が参加。経済産業省の補助事業「バーチャルパワープラント構築実証事業」にも採択され、来年2月までの実証期間を通じて課題を検証する。IoTを通じた一括制御の仕組みは、太陽光発電や蓄電池などの発電設備と家庭・企業の節電などを一つの発電システムのように統合するものだ。仮想発電所(VPP)とも呼ばれる。実験は関西のオフィスや工場を利用する。三菱商事が小型蓄電池や屋上型太陽光パネルを、富士電機や大林組が大型蓄電池を、住友電工が電気自動車などをそれぞれ提供。関電はそれらを情報通信技術で連携して一括制御し、システムの安定や効率運用を目指す。政府は昨年6月に閣議決定した日本再興戦略の中で「革新的エネルギーマネジメントシステムの確立」の中でVPP技術の促進を明記していた。そもそも官民一体で技術確立に乗り出す背景には再生エネの普及が伸び悩んでいる事情がある。政府は2030年の発電容量に占める電源構成のうち、再生エネを2割以上とする目標を掲げている。ただ、再生エネは天候によって発電量が変わる不安定な電源だ。九州や四国では調整する能力が間に合わず接続制限が相次いでいる。実証実験が事業化すればこうした制限が将来的になくなるとみている。地球温暖化対策などで二酸化炭素(CO2)削減が課題となるなか、かつて頼みにしていた原発は東日本大震災後、再稼働できたものは数基にとどまっている。再生エネの普及がなければ火力発電への過度な依存が続くことになる。また関電側も原子力発電所が運転差し止めを求める仮処分申請などが次々に出されるなどの「司法リスク」により見通せない中、代替の電源の確保したい考え。また同時に一つのVPPに参加する家庭やオフィスビル、工場などが増えれば顧客の囲い込みにもつながるとみている。関電には火力燃料のコスト削減のメリットもある。真夏のある時間帯に需要が増え電力が不足した場合、従来は臨時で火力発電所などを余分に稼働させてその不足分を補っていたが、節電した家庭や企業などから少しずつ電力を回収して充てることで追加の火力発電が不要になり、新規電源を建設するコストや火力燃料費も省ける。特に最近は関電管内では大津地裁の判決などで原発の再稼働が実現せず、火力用の燃料費が経営を圧迫する要因となっている。電力の自由化、分散化が進む欧州諸国では既にVPP技術の普及は進んでいる。今回の実証実験の成否は日本での再生エネ普及や過度な火力発電依存からの脱却のカギを握っている。