日本会議東京都本部主催
第２回誇りある国づくりセミナー 講師 高田純 理学博士 「核と刀」―核の昭和史と平成の闘い一
わが国内に渦巻く、とてつもなく危険な事態を、著者は知った。それは日本を取り巻く核の脅威の隠薇に関する事であった。北朝鮮の核開発や国内核施設の些細なトラブルでさえ大騒ぎする日本のメディアが、中国共産党(中共)の核開発には沈黙するという決定的な事実に、著者は気づいたのであった。その隠薇の総本山が、日本放送協会NHKであった。NHKばかりでなく、国内大手メディアは、核問題について大きく偏向した情報を国民に植え付けていた。その実態が今、明らかになる。
会場 日本青年館 301号室
国立競技場・明治公園となり
交通:地下鉄銀座線「外苑前駅」、大江戸線「国立競技場駅」から徒歩7分
参加費: 1000円
東シナ海、尖閣諸島、沖縄に見る、帝国主義国家中共の陰謀に、我が国日本はいかに立ち向かうかのか。
核防護の専門家、シルクロード三国を侵略し未曾有の核爆発災害を引き起こした最悪の中共の脅威を知る科学者が、その方策となる強い日本再建のための三段階理論を発表する。
有志１２人の声明は、原則支持できるが・・・・・
さらに言うならば、菅内閣は、国家の安全保障や経済の根幹にかかわる問題に対し、危機管理力を持て！
現状、菅政権に危機管理力が欠落していると言わざるを得ない。亡国内閣か！
中共は、普通の国家ではないことに気づきなさい。あの国に民主主義はない。あの国は、覇権主義、帝国主義、偽装国家、隠ぺい国家である。世界の癌といえる。
チャイナのほとんどの国境で、紛争が絶えないのである。
癌の国といかに付き合うかを、私たち日本は今、考えなくてはならない。末期癌ではなく、細胞分裂を活発にした危険な癌＝中共である。
日本国内にも、危険な癌細胞が転移しつつある、これは
切り取らなくてはいけない。
工作員を国内から追い払うためのスパイ防止法を早急につくらなくてはならない。
尖閣の次は、石垣島、沖縄が危ない！
日米同盟の弱体化工作が、中共工作員に仕組まれていることに、沖縄の人たちは気づいてください。
米軍と自衛隊が、東シナ海、石垣島、沖縄を、悪魔の侵略を防ぐのです。
もし、侵略されたら、二度と日本復帰はできません。 ダモクレスの剣＝世界で最も危険なチャイナの核ミサイルで、日本は降伏することになるからです。
米軍基地は、東シナ海・沖縄・石垣島を守ります。
沖縄のみなさん、目覚めてください。
憲法９条では、悪魔のチャイナから東シナ海・沖縄・石垣島は守れません。
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産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/politics/situation/100927/stt1009271256000-n1.htm
「尖閣に自衛隊常駐を」民主党有志１２人が声明
民主党の松原仁衆院議員らは２７日午前、国会内で記者会見し、沖縄・尖閣諸島周辺での中国漁船衝突事件で中国人船長が釈放された問題を受け、尖閣諸島への自衛隊常駐の検討などを政府に求める声明を発表した。声明には同党の中堅・若手の国会議員有志１２人が賛同した。
声明は、中国人船長の釈放について「祖国の主権を隣国に蹂躙されたという国民の思いは、日中友好の精神を一気に冷却化させるとともに、政権に対する期待を大きく裏切るものとなっている」と指摘した。
そのうえで政府に対して、尖閣への自衛隊常駐と漁業中継基地の構築の検討や、海上保安庁が事件の際に撮影したビデオテープの公開などを要求した。
民主党国会議員有志１２人の声明の全文と、１２人の顔ぶれは次の通り。
◇
「今回の事案がわが国の国益に与える影響と対応について」
平成２２年９月２７日 民主党国会議員有志
１ 今回の決定は、米国、韓国等のメディアの報道にみられるように、国際社会において日本の敗北と位置づけられており、このことによる今後のわが国外交の権威の失墜は耐えがたいものである。
２ また、祖国の主権を隣国に蹂躙されたという国民の思いは、これまで国交回復以降４０年近くかけて築き上げてきた日中友好の精神を一気に冷却化させるとともに、政権に対する期待を大きく裏切るものとなっている。
３ 同時に、中華人民共和国と南シナ海をはじめとする領有権の問題を抱える東南アジア諸国の日本に対する失望感は大きく、また自国の安全保障をより一層米国に依存せざるを得ない姿を晒（さら）したことは、今後のわが国のアジア外交においての権威を著しく失墜させるものである。
４ こうしたわが国の危機的状況を打開するために、次のような対応をとることを強く求めるものである。
（１）中国によるレアアースの禁輸についての事実関係や、中国国内におけるさまざまな邦人・企業に対する行為の事実関係について、直接責任ある丹羽大使から聴取する。
（２）海上保安庁に対する中国漁船の不法行為を撮影したビデオをただちに公開し、東南アジア諸国をはじめとする国際世論を喚起する。
（３）ガス田「白樺」の掘削の事実を早急に調査し、国際約束に反する事実が見受けられた場合、新たに搬入した機材の撤去を求めるなどあらゆる措置を講じる。
（４）わが国への領海侵犯、漁業資源・鉱物資源等の不法取得等に対して迅速かつ実効的に対応するために必要な法制度・態勢を整備する。
（５）尖閣諸島に自衛隊を常駐させるとともに、漁業中継基地などの経済的拠点構築することを検討する。
ロシアは、択捉島、樺太南端など極東４０箇所の灯台で使用してきた核エネルギー発電装置を、その付近で海洋投棄した模様であると、現地の市民団体がその危険性を訴えている。その模様を、本日付の北海道新聞が、報じた。
核放射線防護の専門家・高田純理学博士のコメント
ソ連時代、ロシアは、プルトニウム生産施設から、核廃液をテチャ川に放流し、流域住民が健康被害を受ける事件があった。 今回のストロンチウム９０の放射熱を利用した発電装の放射能の大きさは、広島核爆弾のおよそ３発分と大きく、ハイリスクである。
装置から漏えいするストロンチウム９０の魚介類の食物連鎖により、人が摂取すれば、人体骨格にストロンチウム９０が蓄積する。周辺住民およびそれらを輸入する日本人の健康リスクが心配される。
こうした地域から、日本はカニなどを輸入している。特に海底に生息するカニなどの汚染が危惧される。投棄されたとする場所には、北方４島の択捉島も含まれているので、日本、北海道は、この事件に注目し、輸入カニの放射線検査をする必要性がある。
チェルノブイリ事故時に、日本は、ヨーロッパからの輸入食品の放射線検査を実施した経験があるが、今、日本政府による極東ロシアからの蟹などの輸入海産物の検査が望まれる。同時に、ロシア政府に、関連情報の提供を求めるべきである。
道新記事
文部科学省から、
中共のサイバーテロの予告通報がありましたので
お知らせします。
断じて許されない暴挙です。
各公立大学ご担当者 御中
日ごろより大変お世話になっております。
このたび、内閣官房情報セキュリティセンターより、
尖閣諸島の中国領有を主張する民間団体のサイト上で、日本政府機関等のサイトに対する大規模なサイバー攻撃を９月１８日に実施する旨の記載があるという情報提供がありました。
攻撃自体は１２日以降、断続的に実施されることも想定されます。
ホームページ等の外部に公開している情報システムを所管する公立大学におかれましては、今一度情報セキュリティ対策の実施状況及び緊急時の連絡体制についてご確認いただき、事態に対する警戒と事態発生の際には迅速な対応及びご連絡をお願いすると共に正確な情報
に基づき冷静な対応をお願いいたします。
文部科学省
高等教育局 大学振興課
公立大学係長
尖閣諸島のみならず、沖縄も、日本本土も、中共に狙われています。
菅政権は断固とした態度を示せ！
日本国民、目を覚ませ！
スパイ防止法制定！
工作員を日本から追い出せ！
自衛隊増強！
沖縄に自衛隊駐留！
憲法９条は国を滅ぼす！
自主憲法制定！
日本を第二のシルクロードにさせてはならない。
Ｊ博士
９月１３日、吉本の人気芸人・間寛平氏が、トルファンに向かい、核ハザード地帯をマスクなしで激走。
毛沢東らの核爆発と核の砂で、 現地では７５万人が死亡。 ３発のメガトン核爆発に対し、高田博士は、１９万人が死亡したと推定している。
ユーチューブ動画
http://www.youtube.com/watch?v=XXN_ujBlKtw
核の砂漠でのリスクは、ガンマ線による全身被曝に加えて、核の砂やその微粒子の吸い込みが特に危険である。肺に吸着したプルトニウムがアルファ線を放ち、その後死ぬまで、肺細胞が傷つけられるのである。したがって肺がんのリスクが顕著に高まる。楼蘭周辺のプルトニウムのリスクは、爆発威力が大きいので、セミパラチンスクのリスクの２倍以上高いと推定される。
喫煙者は肺がんのリスクが高いことは知られている。この喫煙習慣者が、シルクロードの核ハザード地帯へ行った場合には、両者の複合効果が懸念される。この種の複合効果は、アルファ線を放出しているラドンと喫煙の効果として研究されている。たしかに、複合的に肺がんのリスクは高まる。したがって、プルトニウム汚染地帯に喫煙習慣者が行けば、肺がんリスクは複合的に高まると考えるのは妥当である。その複合リスクを排除する科学的根拠はない。
