老人党リアルグループ「護憲+」ブログ

現憲法の基本理念(国民主権、平和、人権)の視点で「世直し」を志す「護憲+」メンバーのメッセージ

「戦後史」を問い直す

2019-07-03 10:17:18 | 政治
安倍が「戦後レジーム」からの脱却を主張してから大分経過するが、この主張を推進するために「憲法改正」を目論んでいることは周知の通りである。

一方、反安倍政権の側も戦後史の盲点;死角をあえて避けてきたことも否めない。

「戦後レジーム」を担ったのは日本政府ではなくGHQであり、特にアメリカ占領軍司令部であった。そして日本国憲法の制定がアメリカの主導で行われた。マッカーサー草案と言われるものである。

しかし、これは「押し付け憲法」などではない。あえてGHQが「押しつけた」対象は、国民ではなく支配階級であった。

特に戦後史の死角になったのは「東京裁判」(極東軍事裁判)であろう。日本の戦争犯罪の大きな部分である731部隊の免責と、戦犯容疑者の免責(右翼の免責と戦争指導者の多くの免責)が、この裁判のいかがわしさを裏付ける。

「東京裁判」という表現も不適切であり、明確な「軍事裁判」であり、連合軍の主導ではなくアメリカ主導であったことも死角になっている。

「戦後史」は問い直されるべき段階に来ている。私は、沖縄の辺野古基地移設も「戦後史」の問い直しから再考するべきであると考えている。

アメリカの属国化を推し進める安倍首相がなぜ「憲法改正」を目指しているのか。それはアメリカの要請でもあることを示唆していることを、もう一度考え直すべきなのである。

(※今回は次回コラムの予告としてこの記事を書いている。)

「護憲+BBS」「メンバーの今日の、今週の、今月のひとこと」より
名無しの探偵

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Unknown (Unknown)
2019-07-04 10:37:20
戦犯の名誉回復






不当な裁判でもきちんと罪を償い
国会でも名誉回復されたにもかかわらず
永遠の犯罪者だと
朝日や左翼から糾弾される彼ら。
だったら戦犯を罵る「国会議員」辻元清美も
いまだに立派な犯罪者である。

●東京裁判に法的根拠がないということは、裁かれたのは犯罪人ではない。「裁かれた」のではなく報復リンチにあったようなもので、戦争犯罪裁判で命を落とした人は、言ってみれば「戦死者」である。

●昭和27年4月に独立を回復した時から、日本政府は直ちにこの人たちの名誉回復にとりかかり、28年の国会では全会一致(共産党も含む)で「戦犯として処刑された人々は、法務死であって戦死者とみなす」と決議した。

●よって日本には戦犯なるものは存在しない。戦犯と呼ばれる人々は全て戦死者であり、戦場の戦死者と等しく靖国の英霊であることに変わりはない。
          《小堀桂一郎 出典不明》
    (他著書「歴史修正主義からの挑

●1952年4月に占領が終わると、東京裁判はじめ各地の戦争裁判の結果、「戦犯」として服役している人たちの早期釈放を求める国民運動が起きた。日弁連の「戦犯の赦免勧告に関する意見書」が政府に提出されたことなどをキッカケにして4千万人もの署名が集まり、政府は10月までに全戦犯の赦免・減刑勧告を旧連合国に対し行った。
圧倒的に多くの日本人は東京裁判の判決にはとらわれず、「ご苦労様でした」と監獄から戻ってくる日本人を迎えたのである。
     《中西輝政 「靖国と日本人の心」》

●「戦犯の刑死は法務死である」とする国会決議(恩給法の改正)は、旧社会党はじめ衆参両議院の本会議でほぼ全会一致、議席数の95%以上の議員が賛成している。(1955年)
         《小堀桂一郎 〃 》

●昭和28年8月3日の衆院本会議で戦犯の赦免に関する決議を採択し、巣鴨プリズンに拘束されていた戦犯を日本の責任において全て釈放した。以後、この件には日本の法律が適用されるのが当然で、日本国憲法には「不遡及、一事不再理」が明記されている。過去の戦犯裁判の内容を、60年目に蒸し返すのは憲法違反だ。

      《上坂冬子 産経新聞2005/6/3》



●昭和26年に大橋武夫法務総裁(現在の法相)が、戦犯について「(A級戦犯は)国内法においては、あくまで犯罪者ではない。国内法の適用においてこれを犯罪者と扱うことは、いかなる意味でも適当でない」と明確に答弁している。
       《安倍晋三 諸君!2005/8月号》

●そもそも「戦犯」を援護法の対象とする法改正については、社会党の堤ツルヨ議員が先頭に立って「早く殺されたがために、国家の補償を留守家族が受けられない。しかもその英霊は靖国神社の中にさえ入れてもらえない」のはおかしいと提起した。
           《岡崎久彦 〃 》


●「戦死者」の定義でいうと、弾が当たって死んだ人、飢えで死んだ人、あるいはスパイをやって敵に捕まって死んだ人とか、戦争での死に方はいろいろある。でそのうちの1つに、戦争に負けてしまって、それで裁判という見せしめの儀式をさせられて、そこで縛り首にあった人もいるわけであって、「一連の戦争の中で死んだ人」というふうに定義したほうが一番常識に近い。
         《西部邁 「本日の雑談」》
           (他著書「大衆への反逆」)



●1952年以後、日本が戦犯をみな釈放したことに対して、サンフランシスコ条約の当事国から異論は出なかった。
      《田中明彦 中央公論2005/9月号》


●A・B・C級の区別なく”戦犯”釈放運動は、全国的に推進された。(ごく短期間で4千万人もの署名)今日の時点から遡って、半世紀前の日本人の心情を歪めてはならない。   
      《大原康男 産経新聞2005/10/1》


●清算されたはずの戦犯問題は、その後共産党・社会党の左翼陣営によって「東京裁判史観」として蒸し返され、保守陣営にも贖罪意識が植えつけられた。

      《屋山太郎 産経新聞2006/2/10》
 (関連書籍「国会議員に読ませたい敗戦秘話」)



●東京裁判が終結してから6年余りたった1955年8月、全国の満20歳以上の男女3千人を対象に政府によって「戦犯裁判に対する国民の態度」に関する世論調査が試みられた。(回収率64.7%)

◇「戦争中の政治や軍事の指導者達は戦勝国から戦争裁判にかけられて処罰されましたが、戦争を起こした以上そうなったのも当然だと思いますか。負けたのだから仕方がないと思いますか」
   「当然」19%  「仕方がない」66%
   「不明」15%

◇「負けてもああいうことはひどいやり方だと思いますか」
   「ひどすぎた」  63% 
   「そうは思わない」31%

●舞踊団や落語家・漫才師などの芸人の慰問や、各県人会らがこぞって訪れる「巣鴨詣」がブームになった。以上3点、「恥ずべき国民の意識」である。
   《粟屋憲太郎 週刊金曜日2005/12/23》


…「恥ずべき」とは、さすが日本屈指の左翼雑誌「週刊金曜日」のお抱え学者である。(管理者)

●戦犯の赦免の法律に関して真っ先にこの問題を取り上げたのは、堤ツルヨという社会党の議員だった。その結果、遺族年金法・恩給法まで成立している。(赦免の法律の方が先)

●A級戦犯問題を論じる上で、こうして積み上げてきた法的な議論がないがしろにされている。国権の最高機関である立法府において、決議し、法律まで作ったものを無視するならば、日本は法治国家の名に値しない。…戦後間もない当時の方が、日本に「日本人」が多かった。戦争中の実態を知っていたから、東京裁判の虚構が見抜けた。
      《中條高徳 諸君!2006/2月号》




●北海道新聞第一面のトップに「東條英機ら7人の絞首刑」のことが載ったとき、父は「かわいそうに、家族の人たちが気の毒だ」といったようなことを呟いていた。母はもちろん眼に涙を浮かべていた。しかし学校の先生は、そのことについて一言もなかったではないか。
        《西部邁 「無念の戦後史」》

●昭和27年7月から「戦犯」(1,224人)の早期釈放を求める一大運動(戦犯釈放嘆願署名運動)が起こる。(当時の人口7千万人中、4千万人の署名が集まった)まさに国家的願望だった。これによって我々は戦争について、責任は軍部、国民は被害者といった受け取り方ではなく、国民全部がかぶったといえる。
この点、戦争責任はヒトラーとナチスにあり、国民は全くの被害者としたドイツとは完全に異なる。

  《屋山太郎 「なぜ中韓になめられるのか」》
        (他著書「安倍晋三興国論」)




●昭和27年6月の戦犯釈放決議案に対する賛成討論で、社会党・堤ツルヨ議員…
「私は、この決議案に、むしろ即時釈放をつけていただきたい。わが国の議会での叫びは、おそらく世界の各国々の人々にはよく理解していただけることと存じます」


同年12月の同討論で、社会党・古屋貞雄議員…
「敗戦国にのみ戦争犯罪の責任を追及することは、正義の立場から考えても、基本的人権尊重の立場から考えても、私は断じて承服できない」
…当時の国会議事録を見ると、東京裁判批判は社会党を含めごく普通に行われており、”東京裁判絶対論”を主張する議員は殆どいなかった。

●政府は昭和27年10月、A級戦犯を含む拘禁中の全ての戦犯の全面赦免を関係各国に要請。重光葵(禁固刑7年)や賀屋興宣(終身禁固刑)などは公職に返り咲いたが、連合国側は「戦争犯罪人だ」などと異論をはさまなかった。 
          《産経新聞2006/8/11》




●講和独立後の政治家たちは、社会党の議員に至るまで全会一致で「勝者の裁き」を拒否し、「歴史解釈権」を取り戻すことこそが「完全な独立国家」だと信じていた。

●それが60年安保闘争のあたりから、保守政治家が東京裁判批判は「反米」に繋がると恐れ始め控えるようになり、その隙に革新勢力はマスコミや日教組と手を組んで「東京裁判史観」の普及に励んだ。左翼はWGIPをGHQから引き継いだ。
     《小林よしのり SAPIO 2006/9/27》




●「戦犯の遺族にも年金が支給されるようになった(戦傷病者戦没者遺族等援護法)のは、戦犯の遺族たちの極端な生活困窮ぶりを日本政府が見かねたからだ」とあっさり片づける人がいて私は呆れた。

●生活費補填の為だけなら生活困窮者援護の諸法を適用すればいいはずで、戦死者も戦病死者も戦犯も等しく援護する法律が制定されたのは、戦死者も戦犯も全て同じように国家のために命を捨てた人々なのだから、援助は当然だと。当時の国会の議事録には、戦犯は戦勝国からみれば犯罪人であろうが、日本にとっては犠牲者だという発言が繰り返されている。
      《上坂冬子 諸君!2006/1月号》




Unknown (Unknown)
2019-07-05 11:54:05

欧州随一の親日国、ポーランドで語り継がれる日本の孤児救出劇




2019年2月8日 7時0分
NEWSポストセブン


2002年、天皇皇后両陛下のポーランドご訪問時に、熱烈に歓迎する地元の人々 代表取材
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 ヨーロッパ随一の親日国といって過言ではないポーランド。両国の絆はソ連の共産主義の前にも揺らぐことがなかった。ジャーナリスト・井上和彦氏がレポートする。

 * * *
 バラの花が咲き乱れたワジェンキ公園には、ポーランドが生んだ偉大な作曲家フレデリック・ショパンの銅像が建ち、横にはピアノが置かれていた。これからピアニストによる野外演奏が始まるのだ。しばらくすると人々が公園に集まりだし、ショパンの流麗な楽曲が流れると、人々はその演奏に聴き入った。

 ポーランド人から愛され続けるショパンその楽曲の中でも「革命」はポーランドの悲哀の歴史を物語っている。この曲が生まれたのは、ポーランドがロシアからの独立を勝ち取るため武装蜂起した最中の1831年のことだった。

 ヨーロッパの中央に位置し、ロシアとドイツという大国に挟まれたポーランドは、隣接する大国に国土を分断され、あるいは戦場となって蹂躙されてきた。第二次世界大戦後は、意に反して共産主義独裁国家ソ連の陣営に否応なく組み込まれ、約半世紀にわたり共産主義の弾圧に苦しんだ。

 そんなポーランドは、ヨーロッパ一の親日国家であることをご存じだろうか。その理由の一つが、第一次世界大戦(1914~1918年)末期の「シベリア出兵」時のある出来事にある。

 当時、ロシア革命に干渉すべく、日本、米国、英国、フランスらの連合国がシベリアに出兵した。日本は、兵力7万3000人と戦費10億円を投じ、約3000人もの戦死者を出した。だがその結果として、日本がシベリアで孤立した765人のポーランド人孤児を救うことができたのである。


◆君が代を歌った孤児たち

 ではなぜシベリアにポーランド人が? 19世紀、ロシア帝国の支配下にあったポーランドで独立を勝ち取るための、民衆蜂起が始まった。

 1830年の11月蜂起、そして1863年の1月蜂起でポーランド人が立ち上がった。だが、圧倒的軍事力を誇るロシア軍に制圧され、その結果多くのポーランド人が政治犯としてシベリアに送られたのだった。

 さらにその後の第一次世界大戦では、国土がロシア軍とドイツ軍の激しい戦場となったため逃れてきた人々が加わり、当時シベリアには15万~20万人のポーランド人がいたという。

 戦後、ポーランドは独立を回復したが、大戦末期に起こったロシア革命によって祖国への帰国は困難となった。シベリアのポーランド人は、ロシア内戦の中で凄惨な生き地獄を味わわされ、多数の餓死者や病死者、凍死者を出したのだった。

 こうした惨状を知った極東ウラジオストク在住のポーランド人、アンナ・ビエルケビッチ女史らが「ポーランド救済委員会」を1919年に立ち上げ、「せめて親を失った孤児だけでも救わねば」と東奔西走した。当初は米国の赤十字が動くはずだったが、肝心の米軍が撤退となってはどうしようもなかった。

 そこで1920年6月、ポーランド救済委員会は地理的にシベリアに近く、また軍を派遣していた日本に救援を打診した。すると日本の外務省が日本赤十字社に救済事業を要請し、日本赤十字は、陸軍大臣の田中義一と海軍大臣の加藤友三郎に合意を得て救護活動を決定した。早くもその2週間後、ポーランド孤児らを乗せた輸送船がウラジオストクを出発し、福井県・敦賀港に到着したのだった。


 このとき、日本赤十字をはじめ、軍や警察、役場、敦賀市民は、孤児たちを温かく迎え入れた。食事や菓子でもてなし、病気の治療にあたるなど、手厚く養護したのである。

 こうして1922年8月までに救出されたポーランド孤児は765人を数えた。ポーランド政府の要請で、元気を取り戻した孤児たちは横浜港や神戸港から祖国へ帰還していった(*1)。

【*1:初期に日本に来たポーランド孤児は渡米し、米国在住のポーランド人たちに引き取られた。】

 ところが、船で日本を離れるとき、感動的な出来事がおきた。ポーランド孤児たちは「日本を離れたくない」と泣き出したのである。

 シベリアで極寒・極貧の生活を強いられてきた孤児たちにとって、日本はまさに天国だったのだ。孤児らは船上から「アリガトウ」を連呼し、「君が代」とポーランド国歌を高らかに歌い感謝の意を表して別れを惜しんだという。

◆阪神淡路大震災で恩返し

 祖国に送り届けられた孤児らは、ポーランド北部のグダニスク郊外の町、ヴェイヘロヴォの施設に収容されて養護された。その場所は現在、特別支援学校となり、当時孤児たちが過ごしたレンガ造りの建物がそのままの姿で使用されている。

 驚くべきは、廊下に日の丸とポーランド国旗をあしらった孤児救出のパネルが飾られ、100年前の出来事が今もしっかりと語り継がれていることだった。

 その中に私の興味を引いた一枚の写真があった。


 それは、ポーランドに帰国しこの学校で過ごした子供たちが結成した、日本の「旭日旗」をシンボルとした「極東青年会」なる親睦団体の写真だった。私はこの写真の存在を知っていたものの、やはり現地で見ると感慨もひとしおだ。

 こうして育った青年の中には第二次世界大戦時にナチスに迫害されたユダヤ人を命がけで救う者もあらわれたのである。

 そしてポーランド政府がポーランド孤児救援に対し、日本に恩返しするときがやってきた。平成7年と8年、ポーランド政府が阪神淡路大震災の被災児童らをポーランドに招待し、ワルシャワで4名のポーランド孤児との対面などを通じて子供らを励ましたのだった。

 これはポーランド科学アカデミーのスタニスワフ・フィリペック博士の尽力によるものだった。当時、駐日ポーランド大使館の参事官だったフィリペック博士は募金を呼び掛け、その資金で阪神淡路大震災による日本人孤児や被災者をポーランドに招待したのである。

 その動機についてフィリペック博士はこういう。

「私のおばあちゃんから、日本に感謝すべきことがあるといわれてきましたから、何か役に立てないかと考えたのでした」

 その後もポーランド政府は、平成23年に発生した東日本大震災で被災した岩手県と宮城県の子供たちを2週間もポーランドに招くなど、100年前のポーランド孤児救出劇への恩返しは続いている。

◆日本軍将校に勲章授与


 両国の絆は孤児救出の前、正確に言えば日露戦争(1904年)の頃から始まっていた。

 日露戦争開戦前、後の初代国家元首となるポーランド社会党の活動家であったユゼフ・ピウスツキは、日露戦争を機にロシアに対する武装蜂起を考えた。これに対して、ポーランド国民連盟の代表ロマン・ドモフスキは、武装蜂起には反対だが日本への支持を表明し連携を考えていた。

 ピウスツキらは、日本軍と共にロシア軍と戦う決意をもって「ポーランド軍団」の創設を提案し、またロシア軍の中のポーランド兵士の日本軍への投降、さらにシベリアにおける鉄道などへの破壊活動を日本に申し入れている。この当時の極東地域のロシア軍のおよそ3割がポーランド兵だったことから戦闘の重大局面におけるポーランド兵の離反は、ロシア軍にとって大きな痛手となったであろう。

 ピウスツキは、日本兵の士気の高さや将校の有能さを高く評価していたといわれ、彼が軍事功労勲章の委員会総裁だったときの1925年(大正14年)、目覚ましい戦功を上げた日本軍将校51名にポーランドの勲章授与を決定(授与は1928年)したのだった。

 ポーランドは、その後の敵味方に分かれた第二次世界大戦中も、水面下で日本と繋がりヨーロッパの情勢を報せてくれたという。

 そして今年2019年は、日本とヨーロッパ随一の親日国家ポーランドとの国交樹立100年の記念すべき年なのである。

 ワジェンキ公園の外には大きなユゼフ・ピウスツキ将軍の銅像が建っている。 私は、ピウスツキ将軍の前に立って深く頭を垂れ、未来の日ポ友好を祈念した。

【参考文献】/兵藤長雄著『善意の架け橋―ポーランド魂とやまと心』(文藝春秋)

※SAPIO2019年1・2月号

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