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ゴールドディスク大賞に嵐(時事通信)

2010-02-28 06:15:37 | 日記
 第24回日本ゴールドディスク大賞(日本レコード協会主催)の授賞式が24日、東京都内のホテルで行われ、昨年1年間に発売された作品の売上額が最も多いミュージシャンに贈られる「アーティスト・オブ・ザ・イヤー」は、邦楽部門が「嵐」、洋楽部門が「ザ・ビートルズ」に決まった。 

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第25回「正論大賞」贈呈式 佐瀬氏「萎縮せず言論」(産経新聞)

2010-02-26 13:31:09 | 日記
 第25回「正論大賞」(フジサンケイグループ主催)の贈呈式が19日、東京都千代田区のグランドプリンスホテル赤坂で行われ、大賞を受賞した防衛大学校名誉教授の佐瀬昌盛(させ・まさもり)氏(75)にブロンズ彫刻「飛翔」(御正進(みしょう・すすむ)氏制作)と副賞100万円が日枝久フジサンケイグループ代表から贈られた。また、第10回「正論新風賞」を受賞した拓殖大学大学院教授の遠藤浩一(えんどう・こういち)氏(51)にブロンズ彫刻「ソナチネ」(小堤(おづつみ)良一氏制作)と副賞50万円が豊田皓(こう)フジ・メディア・ホールディングス社長から贈られた。

 佐瀬氏は「自分を萎縮(いしゅく)させてはいけないと意識してきた。毒にも薬にもならない言論活動は私にはあわない」と、改めて長年の言論活動の信念を語り、遠藤氏は「日本政治は混迷を深めている。少しでも正すというとおこがましいが、頑張っていきたい」と語った。

 正論大賞は「民主主義と自由を守り、発展させる」という「正論路線」の言論で傑出した個人や団体に贈られる。佐瀬氏は東西冷戦研究の第一人者で、1980年代の「反核運動」や朝日新聞報道がいかに東側に偏向していたかを論証。冷戦後の日本の安全保障にも論考を発表してきた。

 正論新風賞は21世紀を担う気鋭の言論人を表彰。遠藤氏は、あるべき「保守」像を積極的に提唱し、月刊「正論」の連載「福田恆存と三島由紀夫の『戦後』」で見せた戦後日本への深い洞察が高く評価された。

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五木寛之さん、直木賞選考委員を辞任の意向(読売新聞)

2010-02-25 11:33:00 | 日記
 作家の五木寛之さん(77)が、1978年から務める直木賞選考委員を辞任する意向を示していることが19日、分かった。

 同日発行の日刊ゲンダイの連載エッセーで明らかにした。

 五木さんは22日発売予定の「オール読物3月号」(文芸春秋刊)に佐々木譲さんの同賞受賞作「廃墟に乞(こ)う」の選評を書いたが、その中に「間違いがあった」ため責任を取るという。

 同誌編集部によると、五木さんは誤って、佐々木さんの作品中にはない「破顔した」という表現について言及した。文芸春秋側では「見過ごしたのは我々のミス」として慰留している。

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宝塚ファンのアドレス、阪急電鉄が誤送信(読売新聞)

2010-02-24 03:32:57 | 日記
 阪急電鉄は22日、運営する宝塚歌劇の公式ファンクラブ「宝塚友の会」(約7万人)の会員への告知メールで、誤って会員60人分のメールアドレスを別の会員49人に送信した、と発表した。

 住所や氏名などの個人情報は含まれていなかった。

 担当者が19日、メール本文中にアドレスを複写した状態で送信。直後に気付き、メールの削除を依頼したという。同社広報部は「確認を徹底して再発防止に努めたい」としている。

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高速増殖炉「もんじゅ」運転再開 実用化は順調でも2050年(J-CASTニュース)

2010-02-23 00:07:51 | 日記
 1995年のナトリウム漏れ事故以来ストップしている高速増殖炉「もんじゅ」(福井県敦賀市)が、早ければ2009年度内にも運転を再開する見通しになった。経済産業省の原子力安全・保安院が「試運転再開に必要な取り組みが適切になされている」とする安全性評価書案をまとめ、専門家による「もんじゅ安全性確認検討会」が了承したことで、政府のゴーサインが示されたからだ。

 しかし、かつて「夢の原子炉」と期待された高速増殖炉の開発を積極推進する先進国は日本くらいしかなくなり、フランスはじめ先進国は事実上、撤退の方向にある。日本の電力会社も高速増殖炉には冷淡で、もんじゅ再開の意義が改めて問われる。

■積極的開発はロシア、中国、インドといった途上国

 高速増殖炉とは、核分裂しにくいウラン238を核分裂が容易なプルトニウム239に変換しながら発電し、消費したエネルギー以上の核燃料を生み出すことを目指す原子炉で、現在は研究段階にある。日本は日本原子力研究開発機構(旧動力炉・核燃料開発事業団)が原型炉として、もんじゅを研究・開発している。

 海外ではフランスが、原型炉から一歩進んだ実証炉「スーパーフェニックス」を開発したが、経済性に乏しく実用化が困難なことから閉鎖した。これまでに米国、ドイツ、英国なども原型炉を運転したが、いずれも閉鎖。米英仏は次世代原子炉を研究、開発する国際組織には加盟するものの、高速増殖炉の運転再開を目指す先進国は日本だけ。現在、高速増殖炉の開発を積極的に進めるのはロシア、中国、インドといった途上国だ。この事実が、高速増殖炉の置かれた立場を如実に物語っている。

 この点について、もんじゅを開発する日本原子力研究開発機構は「日本は高速増殖炉に関する世界の中核的な研究開発拠点。日本の優れた技術力で、高速増殖炉が『夢』でないことを証明したい」と反論する。「もんじゅを運転すれば、やった人しか気づかない大小の改善点が現れる。運転の経験を通じて、実用化に向けた課題の発掘と改善を数多く蓄積し、実証炉の設計に反映させたい」というのだ。

■電力会社も早急な開発さほど期待せず

 「なるほど」と賛同したいところだが、日本原子力研究開発機構によると、もんじゅを09年度中に運転再開したとしても、「発電プラントとしての信頼性の実証とナトリウム取扱い技術の確立」には「10年程度以内」かかるそうだ。原型炉の次のステップとなる実証炉の実現は2025年ごろ、実用炉(商業炉)は「2050年より前に開発」と、気の遠くなるような壮大な計画だ。

 「夢の原子炉」だったもんじゅの運転再開には、福井県など地元自治体の同意が残っている。同県などは政府による耐震安全性評価を求めており、運転再開には流動的な要素もある。

 ナトリウム漏れ事故から15年を経てなお、実用化が2050年ごろというタイムスパンで論じられるのは、電力会社を含めた関係者さえも、早急な開発をさほど期待していないことを示している。高速増殖炉実現の現実性は限りなくゼロに近いのかもしれない。


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