日本が明らかに国益に反するTPPに参加しようとしているのは国際金融資本による地震兵器の脅迫が原因？

TPP加盟の危険性を指摘する専門家が増加している。日本がTPPに加盟すると米国企業は日本の制度を非関税障壁として米国が支配する裁定期間に提訴し自らに有利な判決を得ることができる。また、TPPの決定は全て米国議会の承認を得ることが必要である。このことから考えて、TPPは自国の主権を米国に譲渡するに等しい暴挙である。なぜ日本の首相や官僚たちはこのような国益に反する行為に邁進しているのだろうか？この疑問に答えるのが「リアルライブ」の陰謀論である。TPPに加盟しないと地震兵器で攻撃されるというものだ。事実、ニュージーランドはTPPに乗り気でなかったが、2010年9月4日と2011年2月22日に大地震が発生している。大きな被害を出した2回目の地震は11，222というぞろ目の数字で発生しており、国際金融資本の攻撃であることを想像することはたやすい。「リアルライブ」は明記していないが、3月11日の東日本大震災も、TPP参加に難色を示す日本政府を脅迫する目的であったと言いたいのだと思われる。日本政府は横暴な国際金融資本に理不尽な攻撃を受け、それに屈して自国の国益に反する政策を採り続けてきた。1985年の日航123便事故はプラザ合意や低金利政策によるバブル経済への移行を日本に強制する目的だったのだろう。1995年の阪神大震災も、金融ビッグバンによって日本企業を乗っ取ることが目的だったのだろう。国際金融資本が攻撃しているのは日本だけではない。末広がりの88を好む中国が2008年8月8日午後8時8分に開催した北京オリンピックの88日前に起きた四川大地震、11と46の数字が阪神大震災や東日本大震災と共通する911同時多発テロも恐らく彼らの仕業だ。2005年7月7日のロンドン地下鉄や2004年3月11日のマドリードの通勤電車でのテロ事件も彼らの仕業の可能性がある。なぜ国際金融資本がこれほどまでに全世界でテロ活動を繰り返しているのか？それは、彼らの存立基盤である米国経済が傾いているからに他ならない。恐らく米国政府の心ある人は日本やドイツやロシアや中国や北朝鮮などの反国際金融資本勢力と組んで、自国を一度崩壊させることで自国に寄生した国際金融資本を根絶することを狙っているのだと私は想像している。そして、その暁には国際金融資本の悪行が世界に公表され、彼らは全員が処刑されることだろう。それを恐れているからこそ彼らは今全世界でテロ活動を繰り返して脅迫を続けているのだと思われる。 . . . 本文を読む