米女子ゴルフツアー、２月９日豪州で開幕

　米女子プロゴルフツアーは１０日、今季の日程を発表した。
　２月９日にオーストラリアで開幕するＩＳＰＳハンダ・オーストラリア女子オープンでスタート。その後、ホンダＬＰＧＡ（タイ）などアジアでの２試合と続く。
　メジャー第１戦のクラフト・ナビスコ選手権（米カリフォルニア州ランチョミラージュ）は３月２９日に、全米女子オープン選手権（米ウィスコンシン州コーラー）は７月５日に開幕。全英リコー女子オープン選手権はロンドン五輪を考慮して９月中旬開催となった。
　４月にハワイのオアフ島で行われるＬＰＧＡロッテ選手権などが新設大会。ツアー全体の賞金総額は昨季の４０４０万ドル（約３１億１０００万円）から４７００万ドル（約３６億１９００万円）に増加する。
　三重・近鉄賢島ＣＣで開催される日米両ツアーのミズノクラシックは１１月２日に開幕。最終戦のタイトルホルダーズは１１月１５日から米フロリダ州ネープルズで行われる。（時事）
（2012年1月11日12時32分
読売新聞）


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最悪の事態に備える必要…北情勢で米太平洋軍

北朝鮮
米太平洋軍指令部で記者会見するロバート・ウィラード司令官（１２日午前、米ハワイ州キャンプ・スミスで）＝水野哲也撮影
　【ホノルル＝水野哲也】米太平洋軍のロバート・ウィラード司令官は１２日午前（日本時間１３日午前）、同軍司令部のある米ハワイ州キャンプ・スミスで日本記者クラブ取材団と会見し、北朝鮮情勢について、「ミサイル発射や挑発行為などあらゆることが可能性として残っており、最悪の事態に備える必要がある」との認識を示した。
　ウィラード司令官は、昨年１２月の北朝鮮の金正日(キムジョンイル)総書記の死去について「予想より早く起こり、金正恩(キムジョンウン)への権力継承の準備が間に合ったのか疑問だ」と分析。「最悪のシナリオとしては今後も不透明性が続くことが考えられる」と述べ、同盟国の日本と韓国のほか、中国やロシアとも協力して、動向を注視していく姿勢を強調しPING送信先た。
（2012年1月13日11時06分
読売新聞）


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「シー・シェパードが今季２回目の妨害行動、発煙筒など投げ込む」：イザ！

米反捕鯨団体「シー・シェパード」（ＳＳ）の妨害船「ボブ・バーカー号」が６日（日本時間）、南極海で活動する日本の調査捕鯨船団の船舶「第三勇新丸」に対し、４日に続き今季２度目となる妨害行動をしたと水産庁が６日発表した。
日本の乗組員と船体に被害はなかった。


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「【サブカルちゃんねる】「境界線上のホライゾン」ＢＤ第１巻 １２月２２日に発売」：イザ！

歴史に名を残している武将たちが、史実をなぞりながらもまったく違った姿で登場する作品が、川上稔のライトノベル「境界線上のホライゾン」（電撃文庫）シリーズ。
本多忠勝や立花宗茂、伊達政宗といった、歴史好きなら聞き覚えのある戦国武将の名が飛び交うが、物語は魔法のような力を駆使して、少年少女が戦うＳＦアクションとして描かれる。


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小売り・食品 情報共有、売れ行き把握で廃棄減

来年度予算案に関連費計上
　経済産業省と小売り、食品メーカーなど約４０社が、来年度から商品の生産、在庫、販売状況を常に把握できる共有データベースを作ることになり、政府の２０１２年度予算案に関連費用８億円が盛り込まれた。（畠山朋子）
　人口減などで国内市場は成熟化しており、各社は返品や廃棄などのむだを減らし、経営の効率化につなげたい考えだ。■低い利益率
　国内の食品や日用品は、メーカーが毎年多くの新商品を開発し、大半が数年以内に姿を消すというサイクルが続いている。開発コストが膨らむうえ、多くの品種を少量ずつ作ることで生産効率も下がる。高度成長期には売り上げを伸ばすために有効だったが、人口減で低成長の経済に移行した今はデメリットの方が大きい。国内食品メーカーの利益率は５～６％と、欧米の１０～２０％程度に比べ低い。
　経産省などによると、日用品の卸売業者からメーカーへの返品率は約３％に達し、処理に年間２０００億円超がかかっている。データベース化でメーカーや卸売業者が個別商品の売れ行きを正確に把握できれば、返品や廃棄が減るだけでなく、より多くのニーズを反映した効率的な新商品の開発も可能になると期待される。
　共有データベースは、小売店などが使う販売時点情報管理システム（ＰＯＳ）を活用し、業界横断的に使えるようにする。■先行事例も
　小売業者とメーカーが情報を共有する取り組みは、小売り各社がポイントカードで集めた情報をメーカーに提供するなどの形で、企業ごとに始まっている。メーカーには需要予測のための貴重な資料となる。ただ、小売業者ごとのデータでは地域や客層に偏りがある。ローソンの新浪剛史社長は「より幅広いデータを共有すれば、もっとむだが減らせる」と強調する。
　一方、小売り大手の中には、「メリットが少ない」と参加に難色を示す企業もあるという。
（2011年12月27日
読売新聞）


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