もし五輪が、・・・

2020-03-13 00:00:17 | 市民A
「もし五輪が、」の後に続く言葉が、いまのところ「中止になったら」という状況だが、もう少し海外の状況が深刻になると「開催できたら」ということに変わるかもしれない。

中国の感染が止まったとしても、感染力の強さからいえば、いつ再燃するかもしれない。スペイン風邪の例を出すのが正しいかどうかはわからないが、二周目の流行の方が深刻になることもある。

WHOがパンデミック宣言したのは米国の大統領がのんきなことを言っていたからだろうと思うが、ウイルスの特徴から言って、検査法やワクチン、特効薬などが開発されないと、常に不安に脅かされた状態のままだろうが、それらが整うのには半年から2年は必要だろう。

では、五輪はどうなるのかというと、楽観的に言っても2020年夏には新型コロナは収束しないだろう。さらに夏に開催するためには開会式(7月24日)の3ヶ月前には決めなければならないのではないだろうか。どこの国のチームも2か月前には直前トレーニングに入っているはず、既に間に合っていないのかもしれない。

橋本五輪相が国会で「2020年内なら開催都市が期間を遅らせることができる」という趣旨の発言をして、世界でザワツキがあったが、あれは確信的に「日本からは辞退しない」と匂わせたものかもしれない。つまりIOCが完全中止できないだろうという予測のもと、悪くても延期に持ち込もうという作戦のように思える。

さらに高橋理事が「1年後か2年後」と思わず言ってしまい、森氏が慌てているが、それはなんとなくコントのようにも見えるわけだ。

いくつかのパターンを考えてみる。

1. すでに変更困難なので予定通り行う。
 東京で行い、陽性反応が出た選手は出場させない。選手村を隔離し、観客は制限する。緊急隔離用にホテル数棟を借り上げておかないといけないかもしれない。

2.1年後か2年後か4年後か12年後に延期
 2020年は中止にするが代替案が出される。1年後と言い切れるかどうか不明であるが、2年後になると冬季大会と重複する。4年後も8年後も次の開催地が決まっている。いっぽう、1年、2年先であれば、逆に五輪景気が細々と先送りに続くことになる。

3. 中止する
 もっとも簡単だが、副作用が大きい。ただ、日本の経済的損失というのは、おもに「儲けられない」という利益喪失型であり、あるかどうかも不明なレガシー効果の消滅とかも含まれているわけだ、一方、古くなった競技場が新しくなったとか地下鉄に転落防止柵が完備されたとかは損失とは言わないはずだ。一方、IOCの損害も大きいはず。そして、何かあったら五輪中止というような前例ができれば、それこそ立候補都市がなくなって五輪そのものの開催も困難となるかもしれない。


中止ではなく延期の場合、選手選考がやり直しになり、既に選ばれた選手がかわいそうという意見もあるが、逆に選ばれなかった選手は大喜びになるのだから、どちらがいいのかもよくわからない。

個人的には5競技のチケットを購入していて、「少なくてもチケット代は返してもらえるかな」と心配している。(休業中のスポーツジムからは「休業中の会費の払い戻しに500円の手数料が必要」と発表され、驚いている)