著者の小林至氏は、元千葉ロッテマリーンズ。というよりも東大卒３人目のプロ野球選手という方が有名だ。東大といえば、今のところ（残念ながら）、日本最高峰の学府といわれる（総理大臣を輩出しなくなってから久しい）が、野球では東京六大学という参入障壁のあるリーグに所属している。六大学の中では常に５位か６位なのだが、国立大学同士のオープン戦などでは、桁違いに強いそうだ。要するに、強いところにしばかれていると、それだけで強くなっていくということだ。さて、プロ野球は2004年後半には、近鉄球団経営破綻にはじまり、１リーグ制、１０チーム化への動き、新規参入者の当落。さらに次なる経営危機球団。などが次々と発生。結果として、ストライキ、楽天参入、ソフトバンクのダイエー球団買収、セパ交流戦が開始された。チーム数は１２のまま。そして２リーグ制維持。しかし、新人選手への複数球団の裏金問題など根の深い問題も噴出した。
そしてそれらの根本問題は2005年に引き継がれたのだが、交流戦の効果はパリーグ球団への若干の貢献はあるにしろ、テレビ視聴率は巨人戦でも１０％程度で低迷。さらに巨人の成績が落ちていけば、１桁台は確実だろう。また、西武球団の収支が改善されているわけもなく、まず来年は球団売却は堅いところだろう（もちろん買い手がいればだが）。
さらに運悪く2006年は夏にサッカーワールドカップだ。もちろん時差があり放送時間はずれるものの、「サッカーより野球の方を観たい」というのは相当の変わり者だろう。2006年は、まちがいなくプロ野球は破綻の危機に陥る。ある意味、Jリーグの人気チームの多い関東地区はすでに野球は死んでしまったのかもしれない。現在の若年層をとれば、学校の時に少なくても相当時間サッカーの経験はあるのだが、野球を経験する機会はほとんどなくなっている。経験のあるスポーツほど、見ていて楽しいはずだから、野球派は苦しい。
そして本著は、プロ野球の経営データを多用し、一見、常識的な意見を突き破るような提言の本だ。そして、巻末にナベツネ氏との対談もある。
小林氏がいうには、アメリカのＭＬＢ自体、収入プール制やサラリーキャップ制を導入したため、人気球団の収入で不人気球団が生き延びることになり、何もしない貧乏チームの方が収益が黒字になることになってしまい、問題点の山積みになったと書く。共産主義方式か。そして、公金（税金）を引き出すため、心にもないチャリティなど繰り広げている、と指摘している。金を出さない町からは出て行くと脅かすわけだ。事実、エキスポズはモントリオールから逃げ出し、ワシントンナショナルズとなった。
さらに著者はプロ野球労組をばっさりと斬る。つまり、本来２軍選手のような立場の弱い選手を保護する目的ならともかく、一流選手が自分の収入が最大になるように行動しているだけだったと糾弾する。そして、球団数減少に反対したのは、失業者が出るだけという理由だろうと推測。
むしろ、彼は野球界に自動的に新規参入が可能な１軍、２軍、３軍・・・というようなサッカーリーグのようなシステムにすべきと主張する。そうなると自動的に１リーグ制しかあり得ない。
また、選手の移籍を一定期間禁止（ＦＡルール）している状態や、ドラフト制度自体も「憲法上の職業選択の自由に違反している」として撤廃すべきだとする。いつでも選手が逃げ出す可能性があるなら、高い契約金を払うことはないだろうということだ。さらに、もうからないチームはまず経営努力をすべきであり、できなければ退出すべきということだ。
そして彼とナベツネの会談を読むと、世間でいうナベツネ像とは少し違うように感じる。この本によれば、ナベツネは比較的単純な資本主義者であり、ＦＡ、ドラフトには反対。ライブドアの参入にも反対したといわれるが、ナベツネ曰く、「私自身は反対していない。周囲がそうやって動いたのだろう」ということらしいが真偽不明だ。
ナベツネは、堀内監督のことも徹底的にこき下ろす。監督が「補強は必要ない」と言ったことを信じたのがいけなかった。小久保もローズも私（ナベツネ）が連れてきたのだから、もっと補強しておけばよかったということらしい。それなら、堀内を交代させればいいのだろうけど、今年はもうあきらめたようだ。
ここからは、私見だが、やはり８球団くらいにしなければならないだろう。少なくても米国の３０チーム平均よりレベルを上げることを考えるべきだろう。その８チームの下にまた８チーム。さらにその下にと、身の丈にあった経営をするようになれば、再生するのではないだろうか。それにアジアのチームとの交流戦も必要。しかし、そうはいっても、今年もまた、後半になると球場外での試合は大荒れになるのだろう。理想は遠い。
ところで、小林至氏の経歴だが、今は江戸川大学経営学部助教授となっている。ＭＢＡ持ちだ。専門は何なのかよくわからないが、学生を相手に講義するよりも、今や少子化で苦しむ大学そのものの経営問題を担当したほうがいいかもしれない。
