GHQが作らせた法律だと分かりますと、12月5日の下記過去記事にも追加のコメントが必要になります。
・ 令和4年7月 ・・ 安倍首相暗殺 ( アメリカの意向 )
・ 令和4年7月 ・・「 統一教会問題」キャンペーン開始 ( アメリカの意向 )
・ 令和4年9月 ・・ 故安倍首相国葬
・ 令和5年4月 ・・ 岸田首相襲撃事件 ( アメリカの意向 )
・ 令和5年11月 ・・「裏金問題」キャンペーン開始 ( アメリカの意向 )
・ 令和6年9月 ・・「総裁選挙」高市氏優勢
・ 令和6年9月 ・・「高市当選を望まない」とのマスコミ報道 ( アメリカの意向 )
・ 令和6年9月 ・・ 反日リベラル石破氏の逆転勝利と「石破内閣」成立
「政治資金規正法」がアメリカの関与で生まれた法律であれば、上記5行目の「裏金問題」キャンペーン開始 の背後から、アメリカの姿が浮き出してきます。つまり「第三段階」の「日本弱体化計画」が、現在も進行中であると言う話になります。
岸田、菅、麻生の3長老がアメリカに膝を屈し、反日リベラルの石破内閣を作った大失政が、日本崩壊に手を貸したことになります。辛苦を共にした安倍首相を裏切った心の責めで、精神が崩壊した菅氏の姿を見ますと、今回の「アメリカの関与」の強さが伝わってきます。
国際会議で日本の恥を晒したと言って、石破氏の奇妙な写真を喜んでいる動画が溢れていますが、事態はそんな笑い話では済まなさそうです。
「裏金問題」のキャンペーン」が開始されたのは、昨年11月の共同通信社の記事が発端でした。神戸大学の上脇博之（かみわき ひろし)教授が、政治活動費の不記載を「パーティー券問題」、「裏金問題」と批判し各地で裁判を起こしているのを、同社がトップ記事で伝えた時からです。
今年11月8日の「ねこ庭」で上脇教授を取り上げましたが、ここで繋がるとは予想していませんでした。「戦後日本史の大河」を検討する作業は、学徒にいろいろな世界を見せてくれます。
孤独な検討作業になりますが、危険な石破内閣について「ねこ庭」はさらに検討を進めたいと思います。大切な日本を崩壊させてはならないと、危機感を共有して頂ける方は次回も足をお運びください。
