先生（医師）の紹介

松本俊彦・国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部部長に聞く

松本俊彦

1967年生まれ。精神科医。国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部長。1993年佐賀医科大学卒。横浜市立大学医学部附属病院精神科、国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所司法精神医学研究部、同研究所自殺予防総合対策センターなどを経て、2015年より現職。著書に『自傷行為の理解と援助』（日本評論社 2009）『自分を傷つけずにはいられない』（講談社 2015）『もしも「死にたい」と言われたら』（中外医学社 2015）『薬物依存症』（ちくま新書 2018）他多数。訳書にターナー『自傷からの回復』（監修 みすず書房 2009）カンツィアン他『人はなぜ依存症になるのか』（星和書店 2013）他多数。

常岡 俊昭

1979年神奈川県生まれ。2004年に昭和大学医学部を卒業後、同大学医学部精神医学講座に入局。2009年より昭和大学附属烏山病院に勤務。2010年より同講座助教。その後、同講座講師、亜急性期病棟病棟長、スーパー救急病棟病棟長を経て、2018年より慢性期病棟病棟長を務め現在に至る。専門は、薬物依存・ギャンブル依存・アルコール依存など。2019年に『僕らのアディクション治療法』（星和書店）

松永正訓氏（まつなが・ただし）

1961年、東京都出身。1987年、千葉大学医学部卒業。同大学附属病院で小児外科医としての勤務を経て、2006年に松永クリニック小児科・小児外科を開業。2013年、『運命の子　トリソミー　短命という定めの男の子を授かった家族の物語』（小学館）で第20回小学館ノンフィクション大賞を受賞。2019年、『発達障害に生まれて　自閉症児と母の17年』（中央公論新社）で第8回日本医学ジャーナリスト協会賞・大賞を受賞。近著に青春記の『どんじり医』（CCCメディアハウス）がある。

小栗旬＆菅田将暉ら「投票します」

小栗旬＆菅田将暉ら「投票します」と意思表示　14人の出演者が“一票の重み”訴える

10/16(土) 18:34配信

　10月31日投開票の衆院選を控え、俳優の小栗旬や菅田将暉ら14人が16日、YouTubeの『VOICE PROJECT 投票はあなたの声』の動画に出演し、投票を呼び掛けた。 【動画】小栗旬＆菅田将暉ら14人の出演者が“一票の重み”訴える 　投稿された動画の概要欄では「いま、日本の選挙投票率は、約5割と言われています。『一票じゃ、何も変わらない』と感じている方も多いのかもしれません。けれど、これまでも、一票の集まりで、わたしたちの社会は決められてきました。Your Vote is Your Voice.あなたの一票は、あなたの声です」と説明している。 　動画は秋元才加、安藤玉恵、石橋静河、小栗旬、コムアイ、菅田将暉、Taka、滝藤賢一、仲野太賀、二階堂ふみ、橋本環奈、前野朋哉、ローラ、渡辺謙の14人が出演。 　冒頭では、二階堂と仲野が「これは広告でも政府の放送でもなく」「僕たちが僕たちの意思で作った映像です」と説明。コムアイが「とにかく若者の私たちの世代の投票率がすごく低い」と語ると、菅田も「そんなに少ないんだ、みたいなことは驚いたし、『その中の1人でもあるよな、俺』みたいな」と続いた。 　橋本が「まず意思を示さないと」と強調すると、渡辺は「自分のちゃんと言いたいこと、権利を行使するっていうか。そうすると、何か気持ちがスッキリするんだよね」、ローラは「自分にも責任があるんだっていう気持ちを持って、足を踏み出すことがすごく大切なのではないかなって思ったの」と本音を吐露した。 　誰に投票するかすぐに決めるのは難しいが、秋元は「誰を頼っていいかとか、私も今のところわからないです。でも、わからないながらも、ちゃんと自分でジャッジして投票する」。小栗も「そうすると、その向こう側で一生懸命頑張ってる人たちは『こんなにも自分たちの背中を押してくれてる人たちがいるんだな』っていうのが、もし伝わればいいのかなっていう気もしますね」と大きく頷いた。 　最後に、滝藤が「僕は投票に行ってる人がかっこいいと思います。だから僕は投票に行きます」、Takaも「僕に与えられた権利、だから投票します」と宣言すると、出演者たちが次々と投票に行くと意思を示し、動画の視聴者に対し“一票の重み”を訴えた。

「ぼたんの会」

コロナ相談で活躍中

「ぼたんの会」

設立20周年記念式典の資料

「医療崩壊」何が政治にできるのか？

「医療崩壊」何が政治にできるのか？　混乱の極み、乗り越えた現場から切実な訴え

 2021年10月12日 (火)配信神戸新聞

 

　１９日公示、３１日投開票の日程が固まった衆院選に向け、各党が公約準備に追われている。最大の焦点となるのが新型コロナウイルス対応。昨年来のコロナ禍では、入院が必要な患者が自宅待機せざるをえない「医療崩壊」とも言える状況が生じた。国政は何を急ぐべきなのか。兵庫の医療現場や行政関係者に、課題を尋ねた。（霍見真一郎）

　「第６波」に向けて求められる病床の増床。兵庫県は重症病床を１４２床確保しているが、さらに増やすには高いハードルがある。

　県内有数規模の神戸大病院（神戸市中央区）は昨年の「第１波」当初、病床自体は９３４床あっても、コロナ患者を受け入れることにはなっていなかった。高度先端医療を施す病院としてコロナ以外で命の危機にひんした患者を救うためだった。しかし同市内唯一の感染症指定医療機関で院内感染が発生すると、カバーするために受け入れを開始。昨年末からは患者の急増を受けて重症病床も稼働させ、現在は４～１０床の範囲でコロナ病床を運用している。

　同病院の真庭謙昌院長は「集中治療室は３２床あるが、重症コロナ用に１０床運用すると、ゾーニングやマンパワー不足のため、コロナ以外に使えるのは１４床になってしまう」と説明。「通常医療を犠牲にしてコロナ病床を確保するのは限界があり、コロナ専用病院などを別に設けることを議論すべきだ」と求める。

　一方、感染者が駆け込む、地域のクリニックでも喫緊の課題が生じている。神戸市中央区の東神戸診療所は、外科の診察室を改修して別の入り口を作り、ウイルスを外に漏らさない陰圧設備を設けて発熱外来を開き、ＰＣＲ検査も行っている。一般診療への影響を最小限に抑えるよう工夫しているが、一部の医師が休日出勤する日も多いという。

　同診療所の郷地秀夫所長は「もしインフルエンザがこの秋冬に流行すれば、外見で区別できないため、コロナとみなして診るしかない。補助金などを充実させ、発熱外来を開くクリニックを一つでも増やさなければならない」と訴える。

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　コロナ禍は、病院現場だけでなく、行政対応の限界も浮かび上がらせた。

　神戸市保健所では、保健師を昨年４月の２０１人から１年で２４６人にまで増やしたが、新規感染者の聞き取りや病床調整、疫学調査などが追いつかず、一部の職員は月の残業が２００時間を超えたという。

　同市の花田裕之健康局長は「保健師の業務が膨らむ背景には、保健所に公衆衛生の医師が少ないことがある」と指摘する。神戸市保健所では、コロナ対応に当たる医師は２人のみ。「入院か宿泊療養かなどを判断するのも本来は医師が行った方がスムーズ。公衆衛生の医師を育てる仕組み作りを国全体で考えなくてはならない」とした。

　兵庫県の東端にある尼崎市は、大阪府の感染状況に苦慮している。この夏の「第５波」では、緊急事態宣言が８月２日に出た大阪府に対し、兵庫県は同２０日と発令時期がずれた。

　尼崎市の稲村和美市長は「感染症やウイルスは行政区に関係なく広がる。尼崎市民には大阪で働く人も多く、都道府県が単位となっている緊急事態宣言の対象区域を見直し、神戸・阪神地域だけ大阪と一緒に発令するなど、柔軟に対応できるよう見直すべきではないか」と求めた。

感染症と闘う：新型コロナ インフルとの同時流行警戒

感染症と闘う：新型コロナ　インフルとの同時流行警戒

2021年10月13日 (水)配信毎日新聞社

 

　新型コロナウイルスの「第６波」が予期される今冬に、季節性インフルエンザが同時流行しないか、専門家が警戒している。双方の患者が急増して医療機関に殺到すると現場の負担が増え、医療崩壊を招く恐れがあるためだ。

　●似た初期症状

　「この秋冬のインフルエンザ流行を見据えた準備が必要だ」。厚生労働省の専門家組織「アドバイザリーボード（ＡＢ）」は９月２７日に公表した資料で、こう提言した。

　新型コロナとインフルエンザは初期症状が似ており、区別が付きにくい。双方の患者が発熱外来のある医療機関に押し寄せると、現場がパンクして適切な医療を受けられなくなる可能性がある。

　例年、冬はインフルエンザが流行しやすい。新型コロナも、２０２０年１２月下旬～２１年１月上旬に感染拡大の「第３波」のピークを迎えた。ワクチン接種を終えても感染する「ブレークスルー感染」が報告されており、今冬に「第６波」が襲うと予想する専門家は多い。

　ただ、同時流行の予測は難しい。昨冬も同時流行は警戒されたが、インフルエンザ患者の報告数は極めて少なかった。例年なら流行のピークを迎える１～２月には、１８年や１９年は１週間に２５万人以上の患者が報告されたが、２０年は約９万人に減少。２１年は１００人にも満たなかった。

　世界的に見てもインフルエンザは流行しなかった。世界保健機関（ＷＨＯ）は６月に公表した資料で「２０年中盤から終盤にかけて、一部を除いて世界的にインフルエンザが大幅に減少した」と報告した。今年も、これまでに南半球での流行が起きていない。

　なぜか。ＷＨＯは複合的な要因と分析。その一つとして、移動の制限や国境閉鎖、在宅勤務のようなソーシャルディスタンスの確保といった各国の新型コロナ対策が、インフルエンザに効果を発揮したとみられている。ＷＨＯは、こうした対策が始まった時期が「インフルエンザ報告数の急減と直接的に関連している」と指摘する。インフルエンザの流行のみが抑制されたのは、インフルエンザよりも新型コロナの方が感染力が強いことや、これまでの感染経験から、人々がインフルエンザに対する免疫を備えていたことなどが考えられている。

　ＷＨＯは「ウイルス干渉」の可能性も挙げる。あるウイルスの流行により、他の種類のウイルスの流行が妨げられる現象だ。インフルエンザと、ＲＳウイルスやライノウイルスなどの間で、この現象が起きた先例がある。

　●ワクチン推奨

　一方で、今冬もインフルエンザが流行しないとも言い切れない。英政府は、今冬の流行を例年の１・５倍の規模だと予測。スペインのチームは６月、米医師会雑誌（ＪＡＭＡ）に掲載した論文で「ある病原体が流行しないと、その病原体に対する集団免疫が減退する。これにより、より深刻で長期間にわたる大流行が、早期に起こる可能性がある」と警鐘を鳴らした。

　感染症に詳しいけいゆう病院の菅谷憲夫医師は「インドやバングラデシュといった熱帯や亜熱帯地域では７月以降、インフルエンザが流行している。日本とも往来のあるこれらの国からウイルスが流入し、大規模な流行を招く恐れがある」と指摘する。日本感染症学会はインフルエンザワクチンの積極的な接種を勧めている。新型コロナのワクチンと両方打っても健康や効果に悪影響はないが、国は接種間隔を２週間空けるよう定めている。菅谷医師は「流行の始まりに間に合わせるために、インフルエンザのワクチンもできるだけ早く打ってほしい」と訴える。【小川祐希】

裁判所にノーマスク数百人 ワクチン訴訟、一時騒然

裁判所にノーマスク数百人　ワクチン訴訟、一時騒然

 2021年10月13日 (水)配信共同通信社

 

　新型コロナウイルスのワクチン特例承認取り消しを巡る訴訟の第１回口頭弁論が１２日、東京地裁であり、傍聴希望者や支援者らがマスクを着用しないまま庁舎内に入った。未着用者は数百人に上り、職員らが対応に追われ一時騒然とした。

　建物を管理する東京高裁は、掲示などで来庁者にマスクを着けるよう促しているが、強制はできず、未着用を理由に立ち入りを拒むこともできないとしている。

　訴訟で原告側は「ワクチンの安全性の科学的証明がなされていない。マスクの効用も疑問がある」と主張し、ホームページ上で初弁論の傍聴に来るよう呼び掛けていた。

　午後１時半の開廷に合わせ、裁判所の建物に入るための手荷物検査には長い行列ができた。検査に時間がかかり、別の訴訟の関係者が「開廷時間に間に合わない」と警備員に訴える場面も。１階のロビーや、ワクチン訴訟の法廷がある７階のフロアも、マスクをしない人であふれかえった。

　警視庁丸の内署によると、集団は３００人以上とみられ、署員が裁判所周辺で警戒に当たった。

　東京地裁は取材に「マスクをしていない来庁者が多数参集し、来庁された方に不安を抱かせる結果になってしまったことは遺憾だ。安全性確保のため、専門的知見に基づき、今後もマスク着用の協力をお願いする」とコメントした。

雲と上弦の月

夕焼けの前の夕方の空。

今日は風心地よく、秋晴の涼しい日。

Aコープの広場（駐車場）から、思わずパチリ。

雲と上弦の月