なぜか山頂を目指す、ヒキガエル

踏まないでね！ヒキガエル１万～１０万匹、なぜか山頂を目指す

2020/10/15 13:21

　福岡県太宰府市と筑紫野市にある国指定史跡・宝満山（８２９メートル）を登るヒキガエルが、太宰府市の市民遺産になった。地元の保護団体「宝満山ヒキガエルを守る会」によると、例年５月から１か月あまりかけて、麓の池から山頂を目指すとされ、市景観・市民遺産会議で１４日に認定された。

山頂を目指すヒキガエル（２０１７年６月、「宝満山ヒキガエルを守る会」の渡辺利久男さん撮影）

　同会によると、ヒキガエルは太宰府市内の麓にある池２か所で、５月中・下旬頃、オタマジャクシからカエルになり、１万～１０万匹が林道の側溝や登山道の石段をよじ登り、山頂に向かう。高低差約６００メートル、２・５キロほどを歩き、１００～１０００匹が６月下旬～７月初旬頃、山頂に到達するとされる。数年後には再び麓の池に戻って繁殖行動をするとみられる。

　２０１０～１１年、会員が池でカエルが産卵し、大量のオタマジャクシが孵化（ふか）することを発見。佐賀大名誉教授の田中明さん（７６）（環境情報学）が１６年に「登山」の様子を確認した。田中さんは、宝満山以外でヒキガエルが山頂を目指す状況は確認されていないとしており、「はっきりした理由はわからないが、多くの登山者の靴底が運ぶカエルのにおいを追って登っている可能性がある」とみる。

　同会は、カエルを観察し、踏まないよう注意を呼びかけるポスターを掲示するなどしており、「神秘的な生態を持つカエルの尊さを知り、宝満山の自然と歴史への愛着を深めてほしい」としている。

緊急事態宣言発令決定、２３日

４都府県　２３日に緊急事態宣言発令決定　ＧＷ含む２週間程度で調整

　政府は新型コロナウイルス特別措置法に基づく緊急事態宣言を東京、大阪、兵庫、京都の４都府県に発令する方針を固めた。２３日に対策本部を開いて決定する。新たな対策として大型商業施設や遊興施設などに休業を要請する方針で、大阪府は飲食店にも休業を求める案を検討している。期間は大型連休を含む２週間程度を軸に調整中だ。宣言発令は昨年４月、今年１月に続き３度目となる。

菅義偉（すが・よしひで）首相は２１日、関係閣僚と対応を協議した。その後、記者団に「（発令を求めている）自治体と連携し、中身を精査したうえで今週中にも決定したい」と述べた。 　国内で２１日に新たに報告された感染者数は約３カ月ぶりに５千人を超えた。大阪府は１日当たり過去最多の１２４２人、兵庫県も過去最多の５６３人を記録した。東京都は８４３人で、２回目の緊急事態宣言の解除後、最多となった。 　政府は２１日、対象の各都府県と発令に伴う対策や期間について調整を進めた。 　東京都の小池百合子知事は「国と実務者で内容や期間を含めて調整中だ」と記者団に説明した。２２日にも政府に発令を要請する。 　

都は発令期間について大型連休中の２９日～５月９日が入る形で検討を進め、遊興施設や大型商業施設などを休業要請の対象にする案が出ている。都立学校については部活動中止や分散登校を検討している。 　

大阪府は大型商業施設などに加え、飲食店への休業要請も検討。（１）全面休業（２）土日と祝日は休業、平日は午後８時までの営業で酒類の提供自粛（３）午後８時までの営業で酒類の提供自粛－の３案を政府に示した。吉村洋文知事は記者会見で「（２）が適切と思っている。飲食店にはライフラインの側面がある」と語った。 　

兵庫県と京都府は２１日、政府に宣言発令を要請した。一方、愛媛県は宣言の前段階にあたる「蔓延（まんえん）防止等重点措置」の適用を要請した。 　

加藤勝信官房長官は記者会見で、休業要請を行う場合、事業者への支援を検討する考えを示した。

大阪府 府立学校29校 休校

大阪府 府立学校29校 休校 新型コロナ感染急拡大で

新型コロナウイルスの感染の急拡大の影響で、大阪府内では合わせて29校の府立学校が休校しています。

 

大阪府 新型コロナ 20人死亡 新たに1242人感染確認 過去最多

 大阪府 新型コロナ 20人死亡 新たに1242人感染確認 過去最多

大阪府は21日、府内で新たに1242人が新型コロナウイルスに感染したことが確認されたと発表しました。

1日当たりの感染者数としては今月18日の1219人を上回り過去最多です。

1日の感染者数が1000人を超えるのは8回目です。

これで大阪府内の感染者は合わせて7万1083人になりました。

また、20人の死亡が新たに確認され、府内で亡くなった人は1301人になりました

 大阪府 緊急事態宣言要請「早急に検討して判断」菅首相

大阪府が緊急事態宣言の発出を国に要請したことについて、菅総理大臣は参議院本会議で、状況を精査し対策の中身を検討したうえで速やかに扱いを判断する考えを重ねて示しました。

 

大阪 医療ひっ迫 救急搬送に4時間 倒れても搬送されない場合も

大阪 医療ひっ迫 救急搬送に4時間 倒れても搬送されない場合も

新型コロナウイルスの感染拡大で病床がひっ迫しています。

大阪では、自宅で療養している患者の容体が急変して救急車を呼んでも、受け入れ先の病院が決まらず、搬送におよそ4時間かかったケースもあります。

すぐに治療を受けられない事態になっています。 

 大阪 3回目の緊急事態宣言どうなる？「休業要請ならショック」

3回目となる「緊急事態宣言」の発出を国に要請している大阪府。

緊急事態宣言が出された場合には、過去2回の宣言時よりも強い措置を検討しているとしています。

現場は、さまざまな対応に追われています。

 

 

血液で乳がんを早期発見 シンプルで負担少ない検査法 鹿児島県内で臨床試験 国立がん研究センターなど

血液で乳がんを早期発見　シンプルで負担少ない検査法　鹿児島県内で臨床試験　国立がん研究センターなど

 2021年4月19日 (月)配信南日本新聞

 

　国立がん研究センターなどは、血液から乳がんを早期発見する検査法の開発を目指し、鹿児島県内で臨床試験を始める。血液中の微少な物質「マイクロＲＮＡ」を測定する。関係者が１５日、県庁で会見し「実用化すれば、簡便で体への負担が少ない検査法になる」として協力を呼び掛けた。

　通常の検診で使われるマンモグラフィーは痛みを伴い、放射線の被ばくも懸念される。日本の乳がん検診の受診率は約４割で、約７割の欧米より低く、より簡単で安全な検査法が求められている。

　がん研究センターを中心とするグループは、がんの発生を制御していると考えられる「マイクロＲＮＡ」に着目。１回の採血から早期にがんを見つけるシステムを開発してきた。がん細胞から血液に漏れ出る微量のマイクロＲＮＡを検出し、がんの有無を調べることを目指している。

　臨床試験は５月から本格化し、対象は県民総合保健センター（鹿児島市）の乳がん検診を受ける４０～６９歳の女性。同意者には採血と同時にマンモグラフィー検査と超音波検査を受けてもらう。画像検査と結果を比較し、早期発見マーカーとしての性能を検証する。本年度中に北海道、福井、愛媛を含む４道県で計３０００人を集める計画。

　試験に携わる国立国際医療研究センターの下村昭彦医師は「血液検査で画像診断を受けた方がいいと分かれば、マンモグラフィーをためらう人にも検査を勧めやすくなる」と話した。

大分駅前に「抗原検査センター」開設へ 大分市、来県者や県外出張者ら対象

大分駅前に「抗原検査センター」開設へ　大分市、来県者や県外出張者ら対象

 2021年4月19日 (月)配信大分合同新聞

 

　全国的な新型コロナウイルスの感染拡大を受け、大分市は１６日、県外からの来訪者への抗原検査をＪＲ大分駅前で実施する方針を明らかにした。県内自治体では初の取り組みで、希望者を対象に月内にも無料で始める。第４波や変異株の広がりが懸念される中、県都の玄関口で水際対策を強化して、市民の安全安心につなげる。

　名称は「おおいた抗原検査センター」（仮称）。同市末広町の府内中央口広場にコンテナハウス（約１６０平方メートル）を設置する。県外からの旅行者やビジネス客らが対象で、出張などで県外に出掛けていた県内在住者も含む。検査は任意で、居住地の分かる身分証や交通機関の切符などの提示を求める。

　医師１人、看護師２人、臨床検査技師２人、事務スタッフ１０人が常駐し、１日最大千人の検査ができる。１５分ほどで陰性、陽性を判定でき、陽性だった場合は市保健所に連絡。精度の高いＰＣＲ検査（遺伝子検査）を受けてもらう。

　大型連休前の４月下旬から６月末まで２カ月間の稼働を見込む。毎日午前９時から午後１０時（受け付けは同９時半まで）に検査が可能。市内外の感染状況で期間延長するという。

　事業費は１億５千万円。主な内訳は▽検査キット６万個　７８００万円▽医師らの人件費　３６００万円―など。市の独自事業として基金を取り崩して財源に充てる。２３日の臨時市議会で予算案を提案する。

　ＪＲ大分駅はバスやタクシーなど多くの公共交通の発着点となる。多数の来県者の検査が見込まれる一方、「強制はできないため、さまざまな予定がある観光客は積極的に利用しない可能性がある」（市保健所）との懸念もある。

　今後、各交通機関に協力を要請し、車内や待合所にチラシを置くなど周知を図る。

　会見した佐藤樹一郎市長は「県内も少しずつ陽性者が増えており、しっかり警戒していく。県外に由来する感染が広がるのを防ぎたい」と話した。

「医療人の現場の志あった」 大阪のコロナ重症者受け入れで滋賀知事

「医療人の現場の志あった」　大阪のコロナ重症者受け入れで滋賀知事

地域 2021年4月21日 (水)配信京都新聞

 

　滋賀県の三日月大造知事は１９日、大阪府から要請されていた新型コロナウイルスの重症患者の県内受け入れについて、１病院で応じると発表した。早ければ２０日にも最初の１人を受け入れる。併せて要請のあった看護師派遣については、２人を重症者専用の臨時施設「大阪コロナ重症センター」（大阪市住吉区）へ早期に派遣するとした。

　三日月知事は県内の医療提供体制も「厳しい」としつつ、「国難を広域的な連携・協力で乗り越えていくべきだ。より厳しい状況下の大阪府に協力しようという（県内の）医療人の現場の志もあった」と述べ、県民に理解を求めた。その上で、今後の県内の感染状況によっては支援の中止もあり得るとした。

　１９日時点の県内の重症病床使用率６・１％に対し、大阪府は９７・６％と逼迫（ひっぱく）している。

　県は１６日に大阪府から支援の要請を受け、県内の全病院に看護師派遣の可否を照会するとともに、重症者対応の経験のある病院に協力を打診していた。

２回接種後の医師感染 石川、県内２例目

２回接種後の医師感染　石川、県内２例目

地域 2021年4月21日 (水)配信共同通信社

 

　石川県が新型コロナウイルスの感染者として公表した医師１人が、ワクチンを２回接種済みだったことが２１日、関係者への取材で分かった。石川県内で２回接種後の感染確認は２例目。

　関係者によると、医師はせきや全身の倦怠（けんたい）感を訴え、軽症という。県が２０日に公表した感染者数に含まれている。

　１例目は県が１１日に公表した県立中央病院に勤める派遣社員で、３日に２回目の接種を完了。検査で陽性が判明し、無症状だった。

咲きだしたシャクナゲ

さあ、咲きだしたシャクナゲ

にぎやかな赤だよねー

鉄塔も撮りたかった

鉄塔も撮りたかった

スマートな鉄塔です

我が家のエビネと多肉の花

我が家のエビネと多肉の花

子どもの運動不足に、親の生活習慣も影響していることが判明

子どもの運動不足に、親の生活習慣も影響していることが判明

富山大ほか、研究成果は、「Environmental Health and Preventive Medicine」に掲載

QLifePro 医療ニュース2020年9月21日 (月)配信 小児科疾患その他

 

高岡市内の小学校に通う1,721人を調査した結果、運動不足の子どもは27.7%

　富山大学は9月15日、富山県教育委員会との連携事業として実施された文部科学省スーパー食育スクール事業の追加調査を行った結果、子どもの運動不足に関する新たな知見が得られたと発表した。これは、同大学術研究部教育学系の澤 聡美講師、同・関根道和教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Environmental Health and Preventive Medicine」に掲載されている。

　今回の調査では、高岡市内の5つの小学校に通う1年生～6年生までの全児童2,129人を対象として、2016年1月に家庭の社会経済環境、親子の生活習慣などに関するアンケート調査を実施した。回収数は1,987人（回収率：93.3％）、1,721人を分析対象とした。

　運動習慣は「運動の実施頻度」について、「たいへんよくする」「よくする」「あまりしない」「しない」の4段階で評価し、「あまりしない」「しない」と評価した子どもを、「運動不足」とした。なお、この質問による運動習慣は、腕時計型活動記録計による消費カロリーの推計値と相関することを、研究グループの過去の研究で確認されたもの。今回の調査で、運動不足と判断された子どもは27.7％だった。

仲のよい友達がいないなど社会環境の問題だけでなく、家庭環境も大きく影響すると判明

　調査の結果、運動不足の子どもの特徴として、（1）仲のよい友達がいない（オッズ比5.40(p<0.001)）、（2）2時間以上のメディア利用（オッズ比1.47(p<0.001)）、（3）母親の生活習慣が良くない（オッズ比1.54(p<0.05)）、（4）親とのコミュニケーションが少ない（オッズ比1.59(p<0.01)）、という4つの特徴が明らかになった。

　なお、（3）の親の生活習慣は、Breslowの7つの生活習慣で評価した。質問項目は、1. 適切な睡眠時間（7～8時間）をとる、2. 喫煙をしない、3. 適正体重を維持する、4. 過度の飲酒をしない、5. 定期的な運動を行う、6. 朝食を毎朝食べる、7. 間食をしない、の7つの項目からなり、当てはまる項目が多いほど生活習慣が良いと判断される。当てはまる項目が0～3個の場合を生活習慣が「わるい」、4～5個の場合を「ふつう」、6～7個の場合を「よい」として、子どもの運動習慣との関係を評価した。

　その結果、親の生活習慣が悪いと、子どもは運動不足の傾向があることがわかった。さらに、親の年齢や性別等の他の要因を考慮した統計分析の結果、父親の生活習慣が「よい」家庭を基準とした「わるい」家庭における、子どもの運動不足に対するオッズ比は、1.28だった。母親の生活習慣が「よい」家庭を基準とした「わるい」家庭における、子どもの運動不足に対するオッズ比は1.54（p<0.05）だった。

子どもの望ましい生活習慣づくりには親への健康教育も重要

　今回の研究成果により、子どもの望ましい運動習慣づくりには「社会環境の要素」「家庭環境の要素」「子ども自身の生活習慣の要素」という3つの要素があることがわかった。要素の中には、社会環境のような自分自身の力だけでは見直しが難しいものと、親の生活習慣や子どもの生活習慣のように、見直しが可能なものがある。

　これに対して研究グループは、「子どもの望ましい生活習慣づくりには、子どもに対する健康教育だけではなく、親に対する健康教育も必要であり、地域社会や学校の協力の下に、子どもの健康習慣づくりを進める必要がある」と、述べている。

COVID-19、退院後の在宅酸素療法で死亡率と再入院率低下

COVID-19、退院後の在宅酸素療法で死亡率と再入院率低下

専門誌ピックアップ2021年4月21日 (水)配信 呼吸器疾患感染症

 

　米ロサンゼルスで新型コロナウイルス感染症（COVID-19）成人患者621例（年齢中央値51歳、男性65.1％）を対象に、退院後に在宅酸素療法を用いた場合の30日後の全死亡率と原因を問わない再入院率を後ろ向きコホート研究で検討。酸素投与3L/分以上だが他に入院治療の適応がなく退院した患者に在宅酸素機器と教育資材を提供し、退院後12-18時間以内に看護師による電話による経過観察を実施した。

　対象患者のうち149例（24.0％）が救急治療室からの退院、472例（76％）が入院診療からの退院だった。全死亡率は1.3％、30日後の再入院率は8.5％で、追跡期間中央値は26日だった。外来での死亡例はなかった。

コロナウイルス５分で検出 世界最速、理研が開発

コロナウイルス５分で検出　世界最速、理研が開発

2021年4月20日 (火)配信共同通信社

 

　新型コロナウイルスの感染を世界最速の５分ほどで正確に調べられる新しい検査方法を開発したと、理化学研究所や東京大などのチームが１９日、英科学誌に発表した。現在確定診断に使われているＰＣＲと同程度のコストで、短時間に大量の検体を解析することが可能という。

　理研の渡辺力也（わたなべ・りきや）主任研究員（生物物理学）は「民間企業と連携し、２年ほどで実用化したい」と話している。

　チームは、細菌の免疫システムに関係する「クリスパー・キャス１３ａ」という酵素が、コロナウイルス中にあるＲＮＡと呼ばれる遺伝物質とくっつくと活性化して切断する特徴に着目した。

　この検査法ではまず、クリスパーと、切断されると光を放つ蛍光分子を患者の検体と混ぜる。すると検体内に新型コロナウイルスがあった場合、ＲＮＡがクリスパーとくっつき複合体ができる。この複合体は蛍光分子を切断する働きがあるため、発光し、ウイルスがあることを知らせる。

　実際の検査の際には、クリスパーなどを混ぜた検体を微小な穴が１人分で１０万個並んだシートに注入。顕微鏡で発光している穴の数を数えることで、ウイルスの量も調べることができる。

　ＰＣＲ検査は遺伝子の精製や増幅に１時間以上かかるが、新手法はこうした処理が不要で、コストもＰＣＲと同程度の１０ドル以下で済むという。チームは、インフルエンザなど他のウイルス感染症や、がんなどの診断にも応用が期待できるとしている。