日々

しあわせにと祈る

連休おわりぃ――――――

2017年05月07日 23時17分59秒 | 私自身や健康
連休が終わりました。
長かったです。
忙しかったです。

29はいつもの土曜日の習字教室、5歳児を連れて行かねばならなくて大変
30日はiPad購入のセッティングに来てもらい、ちんぷんかんぷんで大変
5月3日は、孫ちゃんの誕生日でお昼にお出かけ
4日はいないに買い物で文房具をたくさん買って、(紙粘土とか絵具道具セット)
5日はイングリッシュガーデンとキャスパルに遊びに行き、プリクラを撮り
6日はわらびとフキを頂きに行って、おしゃべり。やや長く、
7日は朝日山に登りに行って大風の中大変。

外出の合間に家事育児に庭いじり、カチカチの泥の雑草抜き、根が深くて大変。
移植した草木の水やりにやかんを持って30歩歩きを10回、これも大変、いや、運動運動。

明日は親友さん二人と、県美のイタリアレストランに行き、
後、土曜日まで、仕事がばっちり

なんか、想像だけで、クタビレ~(>_<)
孫のママが今夜から外国へお出かけ研修~(@_@)
ババは二人の孫と水入らず、いやにほっとしている、
なぜか「亭主留守がいい」って感じになちゃってる(*^^)v

おやすみ~~~~~
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多数決では決められない分野です。受動喫煙の対策法案、賛否両派が署名提出

2017年05月07日 21時24分30秒 | タバコ
受動喫煙の対策法案、賛否両派が署名提出
2017年4月27日 (木)配信朝日新聞

 厚生労働省が今国会への提出を目指している受動喫煙対策を強化する法改正案をめぐり、賛成派と反対派が26日、塩崎恭久厚労相ら宛ての署名を提出した。
 賛成派は、肺がん患者らでつくる日本肺がん患者連絡会と日本禁煙学会。3万8122人分を集め、「受動喫煙のない社会は、がんの撲滅をめざす皆さんの切実な願い」と訴える。
 反対派は、たばこ業界の関係団体や、飲食店などで構成する全国生活衛生同業組合中央会。116万7168人分を集めた。「厚労省案では小規模店が立ちゆかなくなる」と主張する。

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病気予防取り組み1位新潟 糖尿病対策や後発薬促進

2017年05月07日 21時22分09秒 | 行政
病気予防取り組み1位新潟 糖尿病対策や後発薬促進
2017年4月27日 (木)配信共同通信社

 厚生労働省は26日、市町村が運営する国民健康保険(国保)が糖尿病の重症化予防やジェネリック医薬品(後発薬)の使用促進など、どれぐらい病気予防に熱心に取り組んでいるかを示す2016年度の都道府県別ランキング(速報値)を公表した。1位は新潟で最下位は秋田だった。
 国は、国保の病気予防や健康増進への対策を強化するため、取り組み状況を点数化し交付金を配分する仕組みを16年度から試行的に開始。150億円の交付金を点数に応じて市町村国保に配った。
 全国平均の点数は、275点満点中128・67点で、被保険者1人当たりの交付額は476円。184・87点の新潟は、1人当たり591円交付され、89・88点の秋田は380円だった。
 国保は慢性的な赤字解消のため、18年度に運営を市町村から都道府県に移す。厚労省の担当者は「都道府県ごとに力を入れるべき分野や他の自治体と比較する際の参考にしてほしい」と説明している。18年度からは交付金を700億~800億円程度に拡大して本格実施する。
 75歳以上が加入する後期高齢者広域連合についても、同様の取り組みを16年度に開始している。
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医療・福祉700万人突破 15年国勢調査の働き先

2017年05月07日 21時19分40秒 | 行政
医療・福祉700万人突破 15年国勢調査の働き先
2017年4月27日 (木)配信共同通信社

 総務省は26日、2015年国勢調査に基づく労働関連の集計を発表した。15歳以上の産業別働き先は、3位の医療・福祉が702万4千人と初めて700万人を突破。全産業に占める割合は11・9%で、前回10年調査と比べると1・6ポイント増えており、増加率が最も高かった。高齢化が進む中、介護人材の需要拡大を反映しているようだ。
 産業別の就業者数トップは製造業の955万7千人(16・2%)。卸売・小売業900万1千人(15・3%)が続き、4位は建設業の434万1千人(7・4%)だった。
 00年調査と比較すると、製造業、卸売・小売業とも2・8ポイント減ったのに対し、医療・福祉は5・1ポイント増と伸びが際立つ。製造業、卸売・小売業の減少は、生産拠点の海外シフトやインターネット通販の台頭などが影響しているとみられる。
 都道府県別にみると、製造業の割合は滋賀が26・7%で最も高く、愛知(25・3%)、静岡(24・9%)が続いた。卸売・小売業は宮城の17・3%、医療・福祉は鹿児島の16・9%がそれぞれトップ。
 建設業は福島、宮城、岩手3県だけが10%を上回っており、東日本大震災の復興事業が影響しているとみられる。
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介護デイサービス、夜間の報酬増を提言 自民PT案

2017年05月07日 21時18分15秒 | 行政
介護デイサービス、夜間の報酬増を提言 自民PT案
2017年4月27日 (木)配信朝日新聞

 夜間も介護サービスを提供するデイサービスの事業者に対し、介護報酬を上積みするよう求める提言案を自民党の子育てなどに関するプロジェクトチーム(PT)がまとめた。子育てと介護に同時に直面する「ダブルケア」の家庭対策で、仕事や夕飯準備などの子どもの世話で多忙となる時間帯まで利用しやすくする狙いという。
 ダブルケアをしている人は約25万人いるとの推計がある。デイサービスは午前中に始まり、夕方で終わる施設が多いとされる。現在も夜間対応の施設を広める目的で、9時間以上サービスを提供した場合に報酬が加算される仕組みがある。ただ、加算額は1時間につき約500円とわずかなため、来年度にある3年に1度の介護報酬の改定でこの増額を求める。5月上旬にも、上部組織の「一億総活躍推進本部」が他のPTのものも含めて提言案をとりまとめ、政府に実現を求める。(西村圭史)
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上陸制限・女人禁制… 沖ノ島、保護と観光の両立は?

2017年05月07日 21時15分47秒 | 地域
上陸制限・女人禁制… 沖ノ島、保護と観光の両立は?
馬郡昭彦、安斎耕一
2017年5月6日23時30分
【動画】世界遺産に登録される見通しとなった沖ノ島=吉山健一郎撮影
宗像大社の「神宝館」に展示されている沖ノ島の模型=6日午前11時51分、福岡県宗像市、日吉健吾撮影

 世界遺産への登録勧告を受け、沖ノ島は観光スポットとしても注目が集まりそうだ。しかし島は全体がご神体で、上陸は原則不可。女人禁制の宗教的タブーもある。「行くことのできない島」の観光と保護の両立に向け、地元の関係者も知恵を絞っている。
沖ノ島、世界文化遺産へ 条件付きで登録勧告
 島を所有する宗像大社では、神宝館での出土品の展示のほか、様々な催しを通じ、宗像や沖ノ島への理解を深めてもらう考えだ。「守るべきものと公開するものを今まで以上に峻別(しゅんべつ)することになる」と宗像大社の葦津敬之宮司。こうした条件の中で、魅力を多くの人にどう伝えるか、試行錯誤が始まっている。
 新たな試みとして、沖津宮遥拝(ようはい)所のある大島では7月、沖ノ島との歴史などを紹介する「大島交流館」が開設予定。約50キロ離れた沖ノ島のイメージを映像で伝えるなど、観光拠点としての役割を担う。宗像市の郷土文化学習交流館「海の道むなかた館」は祭祀(さいし)の変遷や出土品を紹介するパネルなどを充実させ、福岡県も今後、沖ノ島の祭祀遺跡の映像を制作するなど、登録後を見すえた取り組みに乗り出した。
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サ高住の事故、1年半で3千件超 半数以上、個室で発生

2017年05月07日 06時48分57秒 | 医療情報
サ高住の事故、1年半で3千件超 半数以上、個室で発生
山田史比古、宋光祐
2017年5月7日00時53分

 安否確認が義務づけられたサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)で、2015年1月から1年半の間に、死亡や骨折など少なくとも3千件以上の事故が報告されたことがわかった。制度上は民間の賃貸住宅に近いが、要介護者が入居者の大半を占める例も多く、国土交通省が改善に乗り出す。
孤独死・誤飲…届かぬケア サ高住、進む介護施設化
 サ高住をめぐっては、15年夏に大阪市のサ高住であった「孤独死」をきっかけに、国交省と厚生労働省が自治体にサ高住への指導徹底を求めていた。
 朝日新聞は昨秋、全国約21万戸のサ高住を監督する都道府県と政令指定都市、中核市の計114自治体に情報公開を請求。97自治体が事故報告書、すべての自治体が運営報告書を今年2月までに開示した。事故報告書によると、15年1月~16年8月末の事故は計3362件で、最多は骨折(1337件)だった。病死を除く死亡は147件。
 ただ、自治体によって報告件数は大きく異なった。東京都の301件に対し、愛知県は0件。国が報告すべき事故として、死亡や虐待、窃盗などを例示したため、骨折や薬の配布ミスなどは報告を求めない自治体もあるのが一因だ。
 サ高住は、1日1回の安否確認と生活相談が義務付けられている。夜間は緊急通報システムがあれば、職員常駐は不要だ。事故報告書では、半数以上の1730件が個室で起き、そのうち991件は職員が手薄になりがちな午後5時~翌午前9時。北海道稚内市のサ高住では15年12月、個室の床で後頭部を打ち失血死していた入居者が午前6時半に見つかった。巡回は約5時間半前の午前1時が最後だった。
 サ高住は11年の創設時、自立した高齢者の「早めの住み替え先」として普及が期待された。制度上は民間の賃貸マンションに近い扱いだが、運営面の報告書では、入居者の88%が要介護認定(要支援を含む)を受け、要介護3以上の重度者も30%と「介護施設化」が進んでいるのが実態だ。民間機関の調査では、入所者の4割が認知症というデータもある。
 国交省は6月をめどに各サ高住の夜間の職員数などを明示する情報公表を始める。職員が手薄なサ高住に、手厚い介護が必要な人が入るなどのミスマッチを防ぐのが目的だ。17年度以降に登録されるサ高住には、補助金の支給要件として情報公表を義務づける。同省担当者は「利用者が選択できる環境が必要だ」と話す。厚労省の担当者は「事故ゼロは現実的ではなく、どこまで防げるのかを事業者はきちんと説明するべきだ」と話す。(山田史比古、宋光祐)
     ◇
 〈サービス付き高齢者向け住宅〉 2011年10月に高齢者住まい法の改正で創設された。60歳以上か、要介護認定を受けた60歳未満が主な入居対象。入居者は自分でサ高住を選び、安否確認と生活相談以外のサービスが必要ならば別途、介護事業者などと契約する必要がある。バリアフリーや個室25平方メートル以上などハード面での登録要件もある。株式会社も参入可能で、新築や改修には国の補助金があり、17年度予算では320億円規模。4月末時点の登録数は全国で21万7775戸。
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受動喫煙対策:原則禁煙、例外拡大 反発に配慮、転換 厚労省検討

2017年05月07日 00時30分19秒 | タバコ
受動喫煙対策:原則禁煙、例外拡大 反発に配慮、転換 厚労省検討
行政・政治 2017年4月27日 (木)配信毎日新聞社

 厚生労働省は、受動喫煙対策を盛り込んだ健康増進法改正案について、飲食店の原則禁煙の例外を拡大する検討に入った。自民党内の反発に配慮し、方針を転換。2020年の東京五輪・パラリンピックに向け、今国会での法案成立を優先した。
 現在の厚労省案は小規模なバーやスナックなどは禁煙の対象外だが、その他の飲食店は全て原則禁煙。厚労省案に対し自民党内には「飲食店が廃業に追い込まれかねない」との異論が根強く、法案を審査する党厚労部会を開催しない方針を決め、見直しを提案していた。現行案でも世界保健機関(WHO)のランクでは4段階中下から2番目で、厚労省はこれ以上見直しには応じられないとしていた。
 方針を転換したのは、法案提出の党内手続きなどを考慮すると残された会期日数も少ないためだ。近く受動喫煙対策の推進派、慎重派も含め協議を始めるが、厚労省が例外の拡大をどこまで認めるかが焦点だ。小池百合子・東京都知事が受動喫煙対策強化に意欲を見せており、政府・与党内で夏の都議選での争点化を避ける思惑も働いたとみられる。【阿部亮介】
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統合失調症:遺伝子治療

2017年05月07日 00時27分06秒 | 医療情報
統合失調症:遺伝子治療
2017年4月27日 (木)配信毎日新聞社

 統合失調症を発症させたマウスの認知機能を遺伝子治療で回復させることに成功したと、理化学研究所や東京大などのチームが発表した。既存の治療薬は、主な症状のうち幻聴や妄想などの軽減には有効だが、記憶力や注意力など認知機能の低下を防ぐ効果がなかった。新薬開発につながる可能性があるという。
 研究チームは、アミノ酸の一種「グルタミン酸」の働きが脳内で弱まると統合失調症になるとの仮説に注目。患者の脳では「視床髄板内核(ししょうずいばんないかく)」という部位の血流量が少ないことから、この部位でグルタミン酸を受け取る働きが弱まるために統合失調症が起きると考えた。
 この部位でグルタミン酸を受け取る機能をなくしたマウスを作った。その結果、マウスは興奮して活動が過剰に活発になったり、注意力や記憶力が低下したりする統合失調症特有の症状を示したという。次に、遺伝子治療でグルタミン酸を受け取る機能を戻したところ、短期的な記憶力が正常なマウスと同程度に回復し、夜間に興奮して活動しすぎる症状も抑制されたという。
 チームの安田光佑・理研客員研究員は「脳の発達期を過ぎると多くの精神疾患は後戻りできないと考えられてきたが、遺伝子治療で症状が改善する可能性が示された」と話している。【阿部周一】
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