5月18日12時15分配信 産経新聞
映画業界がジレンマに苦しんでいる。大不況下にありながら昨年の総興行収入は前年比５．７％増の２０６０億円を記録。特に邦画は同１．３％増の１１７３億円で過去最高記録を２年連続で更新した。ただ、好調なのは大手のみで、昨春から中小の映画配給会社の倒産が続出。関係者は「不況の長期化で中小配給会社の安定経営がますます困難になっている」と危機感をあらわにしている。
一昨年のリーマン・ショック以降、出資者の激減で制作費集めにも苦労している本場、米ハリウッドは日本映画界の好調ぶりをシニカルな目で見ている。
当地の業界紙デイリー・バラエティ（電子版）は７日付で「Ｂｉｇ ｐｌａｙｅｒｓ ｆｌｏｕｒｉｓｈ ｉｎ Ｊａｐａｎ（日本では大手が元気）」との見出しで現状を紹介した。
ただ、その内容は「（業界トップの）東宝とそのメディア・パートナーは元気だが、多くの中小の映画配給会社は苦しんでいる」と前向きの評価ではない。さらにＤＶＤの総売上高が対前年比で９．７％も落ちていることも中小の経営を揺るがしていると説明する。
日本映画製作者連盟によると、総興行収入は一昨年、対前年比１．８％と微減だったが、昨年は人気作が増え、増加傾向に。総入場者数も同５．５％増の１億６９２９万人だった。
邦画の比率は５６・９％と洋画を２年連続で上回った。興行収入は邦画が同１．３％増、洋画は一昨年に過去最低を記録した反動もあり同１２．３％増と大きく伸びたものの、公開本数は同１９．１％も減った。
ただ邦画も、昨年の興収１位の「ＲＯＯＫＩＥＳ－卒業－」（８５億５０００万円）をはじめ、興収１０億円以上を記録した作品全３４本のうち、東宝、東映など大手以外が手がけた作品はクロックワークスの「ヱヴァンゲリヲン新劇場版：破」の一本だけ。大手の活況とは裏腹に、小粒ながら優れた作品を手がけてきた中小の独立系の配給会社が昨春以降、続々倒産している。
昨年４月には「ブロークバック・マウンテン」などを配給したワイズポリシー、同年８月には「ミリオンダラー・ベイビー」や「クラッシュ」などオスカー絡みの作品に強かったムービーアイ・エンタテインメントが倒産。今年１月には「パッチギ！」や「フラガール」で名をあげたシネカノン、４月には「ヅラ刑事」など個性的な作品で知られるトルネード・フィルムが店じまいした。
こうした二極化の状況について愛宕（おたぎ）威志・同連盟事務局次長は「シネコンのスクリーンを今も３００－４００規模で押さえる資金力があるのは大手だけ。中小は海外映画の買い付けにも苦労しており、結果として大手による寡占化が進む」と話す。
映画評論家の品田雄吉・多摩美大名誉教授（８０）は「昔から映画配給の仕事はリスクが大きく不安定で、特に中小の経営を安定・継続させるのは難しい。不況の長期化でその傾向が顕著になった」と説明。「状況改善には、ミニシアター同士が横の連絡を取り合い、連携を強める必要がある。良質の小作品を効率的に上映し続ける地道な努力で市場の裾野が広がれば」としている。（岡田敏一）
映画業界がジレンマに苦しんでいる。大不況下にありながら昨年の総興行収入は前年比５．７％増の２０６０億円を記録。特に邦画は同１．３％増の１１７３億円で過去最高記録を２年連続で更新した。ただ、好調なのは大手のみで、昨春から中小の映画配給会社の倒産が続出。関係者は「不況の長期化で中小配給会社の安定経営がますます困難になっている」と危機感をあらわにしている。
一昨年のリーマン・ショック以降、出資者の激減で制作費集めにも苦労している本場、米ハリウッドは日本映画界の好調ぶりをシニカルな目で見ている。
当地の業界紙デイリー・バラエティ（電子版）は７日付で「Ｂｉｇ ｐｌａｙｅｒｓ ｆｌｏｕｒｉｓｈ ｉｎ Ｊａｐａｎ（日本では大手が元気）」との見出しで現状を紹介した。
ただ、その内容は「（業界トップの）東宝とそのメディア・パートナーは元気だが、多くの中小の映画配給会社は苦しんでいる」と前向きの評価ではない。さらにＤＶＤの総売上高が対前年比で９．７％も落ちていることも中小の経営を揺るがしていると説明する。
日本映画製作者連盟によると、総興行収入は一昨年、対前年比１．８％と微減だったが、昨年は人気作が増え、増加傾向に。総入場者数も同５．５％増の１億６９２９万人だった。
邦画の比率は５６・９％と洋画を２年連続で上回った。興行収入は邦画が同１．３％増、洋画は一昨年に過去最低を記録した反動もあり同１２．３％増と大きく伸びたものの、公開本数は同１９．１％も減った。
ただ邦画も、昨年の興収１位の「ＲＯＯＫＩＥＳ－卒業－」（８５億５０００万円）をはじめ、興収１０億円以上を記録した作品全３４本のうち、東宝、東映など大手以外が手がけた作品はクロックワークスの「ヱヴァンゲリヲン新劇場版：破」の一本だけ。大手の活況とは裏腹に、小粒ながら優れた作品を手がけてきた中小の独立系の配給会社が昨春以降、続々倒産している。
昨年４月には「ブロークバック・マウンテン」などを配給したワイズポリシー、同年８月には「ミリオンダラー・ベイビー」や「クラッシュ」などオスカー絡みの作品に強かったムービーアイ・エンタテインメントが倒産。今年１月には「パッチギ！」や「フラガール」で名をあげたシネカノン、４月には「ヅラ刑事」など個性的な作品で知られるトルネード・フィルムが店じまいした。
こうした二極化の状況について愛宕（おたぎ）威志・同連盟事務局次長は「シネコンのスクリーンを今も３００－４００規模で押さえる資金力があるのは大手だけ。中小は海外映画の買い付けにも苦労しており、結果として大手による寡占化が進む」と話す。
映画評論家の品田雄吉・多摩美大名誉教授（８０）は「昔から映画配給の仕事はリスクが大きく不安定で、特に中小の経営を安定・継続させるのは難しい。不況の長期化でその傾向が顕著になった」と説明。「状況改善には、ミニシアター同士が横の連絡を取り合い、連携を強める必要がある。良質の小作品を効率的に上映し続ける地道な努力で市場の裾野が広がれば」としている。（岡田敏一）
