経済破局は来るのか?

経済破局がいつくるのかを、金貸し支配を読み解きながら、追及しています。

世界的バブル破裂不可避。異次元金融緩和で世界には1京円がばら撒かれた。米国ではスニーカー投資で一足150万円。バブル崩壊は不可避。

2018年10月26日 11時59分11秒 | 日記
2~3日前のTVで、世界的金融緩和の影響で今何が起きているかをやっていた。
世界に流通する金融資産はいまやなんと1京円(1兆円の1万倍)!!
私は2006年に偶々ボストンに3~4日居た事がある。
そのときTVでは、「1~2年前に買った住宅が今や5割値上りしている、
あなたも買うなら今ですよ」といった内容の視聴者を煽る映像が延々と流されていた。その1年半後にリーマンショックが起きた。

・その10年後今アメリカでは、かつてのオランダのチューリップならぬ「スニーカー」投資が大流行。レアものの高いものは一足150万円で取引される。
番組では15~6歳の少年が、一足何十万もするスニーカーを何足ももっていることが紹介されていた。いまや全米のスニーカー投資市場は6000億円に達するという。

住宅バブルにはまだ購入者が現実に「住む」というリアルさが媒介されるが、未成年者が所有する何十万円もするスニーカーには「履く」というリアルさは全く考えられない。100%暴落を約束された投資=バクチです。

また古くなった住宅を買い取りリニューアルし、それを日本の金余りの投資家にローンを組ませて3~4千万円で売る商売が大繁盛とのこと。それを米国の比較的下層に属する人に賃貸し、差益を抜くというもの。

アメリカも日本も、今の好景気はこの未曾有の金融緩和=金余りの産物。
ハッキリしているのは近いうちにバブルは必ず破裂するということです。
中国も地方政府による過剰不動産投資が焦げ付き、不良債権化しているのは良く知られています。
次に起きるバブル崩壊は、リーマンショック以上の衝撃を世界に与える可能性があります。




荘家為蔵
コメント

ロン・ポール氏曰く:米ドルは崩壊する。銀行制度は破綻している。金融戒厳令が進行中である。

2018年10月21日 12時29分47秒 | 日記
経済破局が近づいている。
以下日本や世界や宇宙の動向より引用です
リンク

何年も前から世界のバブリーな株式市場、債券市場、住宅市場そして世界経済は崩壊すると多くの専門家が警告してきましたが。。。一向に崩壊せず。。。きっとそんなにすぐには崩壊しないだろうと思ってしまいますが、いつ崩壊するかは誰も分かりません。ただ、必ず崩壊することは誰もが知っていることでしょう。
問題は経済や金融の崩壊だけでなく、世界全体があらゆる面で崩壊の危機に直面しているのだと思います。
現在、崩壊しているか、危機に直面しているのが、経済、金融、通貨、社会、秩序、道徳、国体、独自文化、民族性、性別、教育、労働環境、雇用形態、食生活、家族、医療、年金、太陽系、気象、健康、遺伝子etc...それと仮想通貨バブルが崩壊したようです。。。

私たちの周りでは全てのものが壊れて行っています。全てが壊れた後に何が残るのか、どのような世界が到来するのか。。。
最悪はNWOです。

リンク
(一部)
9月14日付け
住宅バブルが崩壊するなど考えられなかった地域で崩壊が始まっています。
今のところラスベガスの住宅市場は好調ですがその市場にもひびが入り始めています。
連邦税収がもうじきマイナスになりつつあります。次の経済危機が予定通り進行しています。あらゆる市場でバブルが膨れ上がっています。しかしバブルの先端をちょっと突けばバブルは崩壊します。
バブル崩壊は時間の問題です。バブルが崩壊すれば多くの人々が壊滅的ダメージを受けることになります。
ロシアは引き続き多くの国々に対して米ドルを投げ売り自国通貨を使うよう働きかけています。

ロン・ポール氏(元政治家)は米ドルの崩壊とその時期について語っています。
歴史を通して使用されてきた不換紙幣が最終的に無価値になるのは避けられません。
金融システム及び金融市場が操作され、ファンダメンタルズは考慮されていません。崩壊の次期を特定することはできませんが必ずその日は来ます。。
潜在的逆利回り曲線になるとあまり良い終わり方はしません。

世界的なキャッシュレス社会が到来するのでしょうか。Dr.ポールは、キャッシュレス社会にするためのアジェンダが断行されていますが、キャッシュレス社会が成功することはないだろうと言っています。そこには各個人が理解すべき大きな問題が潜んでいます。
ロン・ポール氏は、現在の銀行制度は破産寸前であり、預金額と現金の保有額の比率を考えれば破産は免れません。多くの大手銀行が預金額の1%の現金しか保有していません。銀行は2008年から回復しておらず、テコ入れを続けながら、中間景気に焦点を当ててきました。

全てがバブルでありそれが今後大きな問題となります。2050年までに世界の年金制度が400兆ドルの不足に陥ります。この額は世界の年間GDPの4倍にあたります。このままの状態を維持することはできません。年金制度の問題と共に一般国民が政府に依存している問題があります。一般国民が政府と金融システムへ依存する動きは組織的に仕組まれたものです。

これは非常に悲しいことであり危険です。このような制度で得をするのはほんの一部の人たちです。預金や不換貨幣制度は定年退職者の生活を苦しくさせます。若者は年金を受給できなくなるでしょう。
2007年以降に生まれた世代は、平均寿命が103歳になると想定されています。つまり生涯の半分近くが年金で生活するということになります。このようなことは不可能です。
バブルが崩壊すると多くの人々が貧困に苦しむことになります。しかしこのままの状態を維持することはできません。

商品の価格が安く、中国の消費者が商品を買い続けるなら人件費の問題は発生しないでしょう。しかしアメリカは罠に嵌りました。アメリカは泥棒、腐敗した世界的経済活動、制裁や圧力により顧客になるはずの他国の人々を極貧にしながら、自国の生活水準を向上させてきました。
その結果、米企業はアメリカの労働力を使って世界の市場で競争することができなくなったのです。

我々の国は貸し借りによってのみ運営が可能な状態です。アメリカはいくらでも借金ができる巨大ねずみ講そのものなのです。世界準備通貨という地位を利用してアメリカは無制限に借金を累積してきました。政府はアメリカの銀行には10兆ドルもの現金があるためいつでも預金が引き出せると言っていますが、世界で流通している米ドルはわずか1兆4千億ドル。しかもその5割以上が国外で流通しています。しかもアメリカは他国(債権国)に数十兆ドルもの借金があります。債権国が一斉に借金の返済をアメリカに迫ったなら、アメリカは借金額の千分の一も返済できません。

世界経済が崩壊し、不換紙幣で維持してきた全ての大国が崩壊します。しかし身近な人々は何が起きようとしているのかを全く理解していません。
・・・
米国民を助けるのではなく腐敗した銀行をベイルアウトで救うことにしたFBには吐き気がします。FRBは銀行を救済するのではなく消費者が抱えていた数兆ドルの借金をチャラにすべきだったのです。FRBは消費者を救うのではなく金融エリートの財布を膨らませたのです。
そして今、まさに彼らは最後の歴史的横取りを行おうとしています。彼らは株価を史上最高値にすると同時に株の空売りをします。その時までにトランプが暗殺されていないなら、彼らのカラクリをかぎつけるでしょう。
・・・
不換紙幣の崩壊は今に始まったことではありません。アメリカが不換紙幣をここまで維持させてきた理由は世界準備通貨の米ドルが既にデフォルトしているからだということを認識すべきです。

近代史では不換紙幣に基づいた経済を440回も繰り返してきたのですが、それらは全て崩壊しました。。アメリカも当然経済の自然の法則により調整されます。歴史を通して我々は繰り返し何度も同じ状況を作り出してきました。しかし人々は今後大変な状況になるということを中々認めたくないのです。
金融戒厳令が進行中です。心構えをしておいてください。
以下省略
引用終わり





志水満 
コメント (1)

ドイツ銀問題は危機の予兆か、大株主の中国企業に資金懸念,

2018年10月21日 12時29分18秒 | 日記
リンク
ドイツ銀問題は危機の予兆か、大株主の中国企業に資金懸念,
リーマンから10年で警戒感も

 ドイツ銀行の株が信用不安から下落が続いている。大株主の中国企業も経営悪化で保有比率を減らし、さらなる処分売りも警戒されているというが、欧州経済に悪影響を与えたり、2008年のリーマン・ショックのような事態に波及する恐れはないのだろうか。

●習近平
 筆者が社会人になったのは1980年である。それ以降、世界金融における大きな事件を書き並べてみると、87年10月に米ブラックマンデー、94年12月にメキシコ通貨危機、97年7月にはアジア通貨危機、2001年9月には米同時多発テロとITバブル崩壊、そして08年9月にリーマン・ショックがあった。

大ざっぱにいえば、5~10年くらいの間に世界のどこかで大きな金融危機が起こっている。リーマン・ショックから10年がたつので、筆者の直感ではそろそろ警戒ムードに入っている。

 その意味でも注目なのが、ドイツ銀行の行く末だ。ドイツ銀行は、いうまでもなくドイツ最大の民間金融機関であるが、2年前にも経営危機が騒がれていた。その当時は、過去の不正取引に関わる制裁金や和解金などの費用がかさむという短期的な問題に焦点が当たっていたが、一方で投資銀行ビジネスで苦戦しているという長期的・構造的な問題もあった。

 欧州連合(EU)・ユーロのシステムは、ドイツ経済に大きな恩恵を与えてきた。ドイツの産業はEU域内の大きな市場を獲得した。しかも、単一通貨のために、経済力の強いドイツは他のユーロ圏諸国よりも、実質的に割安な為替を手に入れたことで、相対的に高い他のユーロ圏諸国と比べてますます有利になった。その結果、ドイツ産業は欧州において「独り勝ち」になっている。

 ドイツ銀行は、EUでのビジネス拡大をもくろんで、グローバル化と投資銀行業務拡大に乗り出した。ところがドイツ国内では民間商業銀行、公営貯蓄銀行、信用協同組合の3層ですみ分けるという複雑な金融制度を背景にした過当競争で収益が十分に稼げず、ドイツ国外でも投資銀行業務がうまくいかなかった。要するに、EU・ユーロは、ドイツ産業にはよかったが、ドイツ銀行には必ずしも適切ではなかったというわけだ。

 ドイツ銀行の大株主になっているのは、中国のコングロマリット海航集団だ。ドイツ銀行の経営危機に乗じて、株式の購入を進めてきた。海航集団の背後にいるとされてきたのが、王岐山・中国副主席である。
 昨年10月の共産党大会で留任しなかったが、今年3月の全国人民代表大会で副主席となり、いまだに習近平主席への影響力を持っている。ところが、その海航集団が資金繰りが危ういと噂され、ドイツ銀行株を維持できないようだ。

 リーマン・ショック以降、世界各地が中国からの資金でなんとかしのいできた形だが、当の中国企業が経営危機に陥ると、逆バネになって、経済危機に陥る恐れは小さいながらある。 (元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一)





今井勝行
コメント

最後の地NZランドと軽井沢の謎の巨大地下構造物の秘密~その1経済災害の警告

2018年10月20日 11時22分28秒 | 日記
ビリオネアは米国の運命の日を予感している!!

カレイドスコープより以下引用です
リンク

シリコンバレーのIT長者や、ウォール街のバンカーだけが知っている米国の運命の日。
そして、小説『1Q84』の本当の意味。

・主流メディアも隠さなくなった経済災害の緊急警告
9月に入ってから、米国の主流メディアの論調がいっせい変わりました。
まるでリトマス試験紙の色がさっと変わるように・・・
・・・数年前からアルファブロガーが警告してきた以上に「未曽有の経済災害が迫っている」と危機を煽っているのは、とりもなおさず主流メディアのほうなのです。
・・・たとえば、その筆頭であるCNBCは、「新興市場の危機、再び。今度は深刻だ」(9月4日付)とか、「中国との貿易戦争激化で、ハイテク株の売りが始まる」(9月6日付)と、非常に具体的です。
ブルームバーグは「新興市場の信頼に亀裂が入っているように、2008年以来、もっとも長い敗退が続いている」(9月6日付)と、市場の弱気ムードは広がる一方だと報じています。

CNNは、「新興市場は病気だ!それはウォール街にも感染だろうか」(9月5日付)と、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げが新興市場の通貨暴落の引き金を引いたとFRBを名指ししています。
フォーブスは、「米国の株式バブルがはじれけば、経済災害は避けられない」(9月5日日付)と、とうとう経済崩壊不可避と言い始めました。
また、フォーブスは、「バブル崩壊が目前!米国の家計破綻は必至」(8月24日付)と、2008年の金融危機のときの状況と酷似していると指摘。

サバンナ・ナウの「世界的な負債が急増し、金融危機に向かう恐れ」(9月3日付)では、トルコリラの暴落は、ブラジル、南アフリカ、ロシア、インドネシアなどの国を巻き込むであろう債務問題の予兆であると分析。
モトゥリー・フールは「迫りつつある景気後退が予想外に早くやって来る6つの前兆」(8月29日付)と題して、景気後退は、もはや避けられず、人々が認識しているよりずっと早くやってくると警告しています。
中国株式は、明らかに弱気にトレンド転換し、南アフリカはすでに景気後退に陥っています。

アルゼンチンの通貨危機はかなり深刻で、政策金利を60%に引き上げ、省庁を半減し、輸出にも課税するなど、財政緊縮政策を果敢に実行していますが、それがかえって国民の不満を爆発させて暴動の一歩手前まで来ています。
国際通貨基金(IMF)が入ってテコ入れをするものの、効果がなく座して死を待つ状態です。
この危機により、南米の経済からトルコ、南アフリカ、インドや中国などのアジアの経済大国に至るまで、世界中の国々が巻き込まれようとしています。
これらの国々では、通貨の下落が記録的水準となり、高インフレと高い失業率によって国民生活は破壊されています。

さらに、追い打ちをかけるように、トランプ政権が仕掛けている貿易戦争や米国の金利上昇への懸念は、新興国の脆弱な通貨を狙い撃ちにし、それがウォール街にまで及んでいるのです。

米国の株式市場では、現在、綱渡り状態で取引されているのです。
・ビリオネアは米国の運命の日を予感している
<省略>
・・・ハイテク産業の経営者は逃げ出そうとしている?

そのとおり。
いったい、世界の市場で何が起こっているのでしょう?

イーロン・マスクは、引き際を誤ってしまったために無様な格好を見せていますが、いずれにしても「逃げるが勝ち」とばかり、すでに戦う姿勢を失っています。

シリコンバレーの成功者たちは、知っているのです。
彼らでも乗り越えられない破局が迫っていることを。

そして、米国に運命の日が訪れようとしていることを。

バンカーとテクノロジーのエグゼクティブは、社会の崩壊を覚悟している

<省略>

・・・このメディアの論調の変化は劇的です。

それでも人々は「どうせメディアの言うことだ。今度も大嘘に決まっているさ」と、都合のいいようにしか解釈しないのです。

ブルームバーグ(9月5日付)は、そうした読者を揶揄するかのように、シリコンバレーのDOOMSパーティーをイラスト入りで面白おかしく取り上げています。

・・・彼らは、ビジネス、居住にもっとも適している米国の西海岸を捨てて、南半球のニュージーランドに脱出する計画を話し合っているのです。
もはや、それはシリコンバレーの技術エリートの間でもっとも人気のある人生プラン「B」となっているのです。

もともとシリコン・バレーの中には、黙示録的なシナリオを信じており、その準備に膨大な時間と労力、そしてコストをかけることを厭わない若手IT長者が多数いることが知られています。

<中間省略>

・・・シリコンバレーのIT長者たちがワインを傾けながら議論に熱中しているのは、サンアンドレアス断層の地震、核戦争、パンデミックというよりは、米国政府の特殊な構造が生み出す「大規模な崩壊」についてです。

それは自然災害ではなく、米国の新政権が今度こそ経済を破壊するであろうという、彼らなりの読みに基づいているのです。

・・・プラン「B」は西海岸の成功者たちだけでなく、東海岸の多くの銀行家も同じような懸念を抱いており、彼らもまた「緊急時対応計画」も策定中です。

続く




惻隠之心 
コメント

最後の地NZランドと軽井沢の謎の巨大地下構造物の秘密その2~米国の地下コンドミニアムは、核戦争を想定したもの

2018年10月20日 11時21分33秒 | 日記
米国の地下コンドミニアムは、核戦争を想定したもの
カレイドスコープより以下続き引用です
リンク

・シンプソン・アニメの予言まで利用してQAnonを潰そうと焦る主流メディア群

<前半省略>

・・・JPモルガン・チェースのコラノビッチ報告では、「過去10年間で市場を変質させてしまった勢力は人間ではなく、ボットや人工知能トレーダーによる取引と受動的な投資である。現在の強気相場が終わると、いよいよ、それらは潜在的な暴動の条件を用意するようになるだろう」と結論付けています。

つまり、投資家たちは、捏造された中央銀行の出す経済指標に沿って投資を行ってきたため、誰の目から見ても強気相場の終了が否定できなくなってくると、「今度は機械的なトレードが徹底的に暴落を仕掛けて来る」と警告しているのです。

ブルームバーグ(9月6日付)も、「強気相場もいつかは終わる。そのとき、クラッシュ(急落)が訪れる場面で主役を務めるのはマシン(機械)だろう」と同じように報じています。

コラノビッチ報告がさらに不気味なのは、「二人の指導者の暗殺によって、社会が極度の緊張に包まれた1968年と同様に、まもなく社会の義憤が噴出するような事態が起こると絶対的に確信している」と記されていることです。

ベトナム戦争が本格化する1968年、反戦運動の旗手、マーティン・ルーサー・キング・ジュニアが暗殺され、その2ヵ月後には、次期大統領の呼び声が高かったジョン・F・ケネディーの実弟であるロバート・ケネディ上院議員が暗殺されました。

彼ら二人は共闘してベトナム反戦を呼びかけ、人種差別とマフィアの撲滅を約束しました。

コラノビッチは「50年前と同じような条件がととのいつつある」と不吉な暗示を投げかけているのです。

<中間省略>

・・・米国の主流メディアで、もっとも取り上げられているのが「シンプソンの予言」です。

ニューヨーク・タイムズ(2018年2月2日付)は、トランプ大統領の誕生と「彼の○○」について、シンプソン・アニメはずっと前に予言していたと書きたて、米国で唯一の全国紙で、ごく最近まで発行部数トップを走っていたUSA TODAY(2017年2月9日付)などは、トランプ大統領が大統領就任演説を行った2週間後に、「シンプソンは、トランプの死を予言しているのか?」といった動画と記事を掲載しているのです!

・・・このように、陰謀論は、いとも簡単に社会を縫い合わせている糸をほぐしてバラバラにしてしまうのです。

ダジャールは、すでに中東にやって来た

<省略>

・・・いったん社会の縫い目がほどけ始めると、人々は、それぞれの民族の宗教にすがるようになります。

たとえば、キリスト教のコミュニティーでは「ルシファー支配の恐怖」、イスラム教世界では、「ダジャールの登場」というように・・・

<省略>

・・・下の画像は、サウジアラビア警察の制服に縫い付けられているダジャールのワッペンです。
リンク

サウジのポリスカーにも同じマークがペイントされています。

ちなみに、バーレーン警察のポリスカーの場合は、「666」の反対の999」です。
サウジアラビア国内は、ダジャールのシンボリズム一色で彩られているのです。
極め付きは、首都リヤドにできた302メートルのキングダム・センター・タワーとアル・ファイサリア・センター・タワー(Al Faisaliah Tower)」です。
下は、キングダム・センター・タワーの画像ですが、誰でも一目でわかるように、バットマンのマスク(つまり、サタンのシンボル「バフォメット」)のようなバフォメットをモチーフにしています。

リンク
いっぽう、オベリスクの形をしたファイサリア・タワーの頂点には、オール・シ―イング・アイの球体が太陽の光を反射してまばゆい光を放っています

ファイサリア・タワーは、ワシントンD.C.にあるワシントン記念塔とエジプトのピラミッドをモチーフにしています。

ダジャールの考察について、国内ではおそらく初めての記事であろう「反キリストは『一つ目』のユダヤ人」を読まれた中東にお住いの敬虔なイスラム教徒から、2010年に数通のメールをいただきました。

<省略>
<省略>

・米国の地下コンドミニアムは、核戦争を想定したもの

もちろん、ニュージーランドだけでなく、彼らのお目当ての国に豪邸を建てたり、快適に過ごせる地下シェルターを建造するための十分すぎる資産を持っていても、米国を決して離れようとしない富裕層もいます。

豪華な設備を備えた高額なサバイバル・バンカーも、西海岸から遠く離れた米国の中心部に建設されていて買い手を待っています。

「超」がつく富豪の米国内での避難場所はカンザス州の核シェルター高級コンドミニアムです。

サバイバル・マンション内の“ペントハウス”が、400万ドル以上で売られていたと報じられています。

リンク

地下マンションの構造はこのようになっており、核戦争や自然の脅威に耐え得るように設計されていますが、およそ地下シェルターとは似ても似つかない豪華な施設です。

映画館、ウォータースライド付きスイミングプール、スパ、ラウンジ、ジム、屋内射撃場などがあり、地下居住者が飽きないように、さまざまな施設が内蔵されています。

<中間省略>

・・・居住者は、最長で5年間、地上に一度も出ることなく生活することが可能です。

米国内で分譲されている地下住居は、ニュージーランドのサバイバル・バンカーと違って、明らかに核戦争を生き延びるためのものです。
続く





惻隠之心
コメント