295622 の続きです。
《引用開始》(*段落は、紹介者が設定)
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サンデー・タイムズは、英国のエリザベス女王(Queen Elizabeth II)が住民投票に「大きな不安」を感じており、最新情報を毎日報告するよう要請したと伝えている。
この「大きな不安」とは、表向きは米国に世界覇権を奪われた哀れな衰退国家の王のふりをしつつ、実際には国際金融資本の最高指導者としてロンドンユーロ市場で世界の金融市場を一手に握り世界覇権国の米国を完全に支配下に置いてありとあらゆる極悪非道の行為を繰り返してきた自分の罪が断罪される事への恐れではないかと私は妄想する。
エリザベス女王はチャールズ皇太子とともに国際金融資本の最高指導者であり、それに気付いたからこそダイアナ妃は別居・離婚したのだろう。そして自分の子供が犯罪国家連合王国の王位を継ぐ事を防ぐためにイスラム教徒の恋人の子供を妊娠(英国国教会を指導すべき英国王の弟がイスラム教徒であることは恐らく社会的に許されない)し、そのためにエリザベス女王とチャールズ皇太子によって殺されたのだろう。
スコットランド独立を巡る住民投票は最新の調査では賛成派が再び過半数を制したとも報道されるが両者は伯仲しており結果は予断を許さない。ここで私が気になっているのが、地政学者の奥山真司氏がニコニコ動画でスコットランド独立による連合王国の崩壊予測を行っていることだ。私は、スコットランド支配階層がイングランドと袂を分かって独立の意思を固めたと想像する。
その第一の目的は、国際金融資本の世界覇権崩壊後に犯罪国家として断罪され厳しい罰を受けることを回避する目的ではないかと思われる。スコットランドは大英帝国の一部として甘い汁を吸った一方で、女王を殺されたり、サッチャー以降の新自由主義で多くの製造業を失い貧困に喘いだ被害者の一面も持つ。
ここで被害者の一面を打ち出せば、第二次大戦後のオーストリアがドイツに、南朝鮮が日本に併合された哀れな被害者として日独の断罪から逃れたのと同じ立場を得られる。そして、大ブリテン島に二つの国が成立しその間で争いが起きることは、海洋国家イングランドに陸軍力が必要になりもはや永遠に海洋勢力として生き残ることができなくなる。
スコットランドは恐らく独仏露を中心とする大陸国家陣営に寝返ったと見る。引き替えとして経済支援によるユーロ導入があるのだろう。スコットランドに上陸した独仏露の連合軍は何かして犯罪国家イングランドに侵攻し、その最高司令官であり国際金融資本の最高指導者であるエリザベス女王を拘束して、ルイ16世やマリーアントワネットの様にギロチンにかけるシナリオではないだろうか?
スコットランドは枯渇こそ近いものの後数年は期待できる北海油田と、連合王国の核ミサイル搭載潜水艦母港を有する。スコットランドを失うと英国は産油国で無くなり核兵器も失うのだ。日米を含め世界各国を脅迫してきた国際金融資本の最終兵器は実は英国源泉の核ミサイルだったのかもしれない。
奥山真司氏はカトリックが聖職者による少年への性的虐待により信頼度を大きく失っていることも取り上げている。国際金融資本がローマ帝国を弱体化させ滅ぼす目的で広めたキリスト教という一神教が欧州から放棄される日が近づいているのかもしれない。ローマ法王庁を揺さぶる恐怖の福音書が公表されればキリスト教は正統性を失い消滅する可能性もある。
米国債の価格が下落し始め億万長者達が米国株暴落に備え始めたとの情報は、米国金融市場の破綻と国際金融資本の滅亡が近いことを示す。国際金融資本の最高幹部の一人と思われるエミリオ・ボティン スペイン金融最大手サンタンデール会長の死去は、敵によるものか仲間割れかはわからないが、恐らく処刑だろう。
米国外交評議会が発行するフォーリンアフェアーズ誌でミアシャイマー・シカゴ大学教授の「欧米とロシアの対立で悪いのは欧米だ」と自己批判を始めたこと、ニューアメリカンセキュリティ研究所研究員がウクライナ問題で中露が同盟していることが米国にとって不利益であり、中露同盟を引き裂くために日露の友好を推進すべきであることを主張し始めたことは、米国の対外政策が大きく逆転し始め、国際金融資本の脅迫から自由となったことを示している。
1989年の東欧革命で数ヶ月の間に政権交代が起きその後多くの小国の分離独立が起きて国境線が引き直された様に、国際金融資本の世界覇権崩壊とともに連合王国・ベルギーを中心とするベネルクス三国、スイス、スペイン、ウクライナなどで相次いで国境線の引き直しが起きるだろう。
(「スコットランド分離独立を憂慮するエリザベス英女王と、学習院大学を突然中退しICUを受験する佳子内親王」リンク より)
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《引用終了》
小圷敏文
《引用開始》(*段落は、紹介者が設定)
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サンデー・タイムズは、英国のエリザベス女王(Queen Elizabeth II)が住民投票に「大きな不安」を感じており、最新情報を毎日報告するよう要請したと伝えている。
この「大きな不安」とは、表向きは米国に世界覇権を奪われた哀れな衰退国家の王のふりをしつつ、実際には国際金融資本の最高指導者としてロンドンユーロ市場で世界の金融市場を一手に握り世界覇権国の米国を完全に支配下に置いてありとあらゆる極悪非道の行為を繰り返してきた自分の罪が断罪される事への恐れではないかと私は妄想する。
エリザベス女王はチャールズ皇太子とともに国際金融資本の最高指導者であり、それに気付いたからこそダイアナ妃は別居・離婚したのだろう。そして自分の子供が犯罪国家連合王国の王位を継ぐ事を防ぐためにイスラム教徒の恋人の子供を妊娠(英国国教会を指導すべき英国王の弟がイスラム教徒であることは恐らく社会的に許されない)し、そのためにエリザベス女王とチャールズ皇太子によって殺されたのだろう。
スコットランド独立を巡る住民投票は最新の調査では賛成派が再び過半数を制したとも報道されるが両者は伯仲しており結果は予断を許さない。ここで私が気になっているのが、地政学者の奥山真司氏がニコニコ動画でスコットランド独立による連合王国の崩壊予測を行っていることだ。私は、スコットランド支配階層がイングランドと袂を分かって独立の意思を固めたと想像する。
その第一の目的は、国際金融資本の世界覇権崩壊後に犯罪国家として断罪され厳しい罰を受けることを回避する目的ではないかと思われる。スコットランドは大英帝国の一部として甘い汁を吸った一方で、女王を殺されたり、サッチャー以降の新自由主義で多くの製造業を失い貧困に喘いだ被害者の一面も持つ。
ここで被害者の一面を打ち出せば、第二次大戦後のオーストリアがドイツに、南朝鮮が日本に併合された哀れな被害者として日独の断罪から逃れたのと同じ立場を得られる。そして、大ブリテン島に二つの国が成立しその間で争いが起きることは、海洋国家イングランドに陸軍力が必要になりもはや永遠に海洋勢力として生き残ることができなくなる。
スコットランドは恐らく独仏露を中心とする大陸国家陣営に寝返ったと見る。引き替えとして経済支援によるユーロ導入があるのだろう。スコットランドに上陸した独仏露の連合軍は何かして犯罪国家イングランドに侵攻し、その最高司令官であり国際金融資本の最高指導者であるエリザベス女王を拘束して、ルイ16世やマリーアントワネットの様にギロチンにかけるシナリオではないだろうか?
スコットランドは枯渇こそ近いものの後数年は期待できる北海油田と、連合王国の核ミサイル搭載潜水艦母港を有する。スコットランドを失うと英国は産油国で無くなり核兵器も失うのだ。日米を含め世界各国を脅迫してきた国際金融資本の最終兵器は実は英国源泉の核ミサイルだったのかもしれない。
奥山真司氏はカトリックが聖職者による少年への性的虐待により信頼度を大きく失っていることも取り上げている。国際金融資本がローマ帝国を弱体化させ滅ぼす目的で広めたキリスト教という一神教が欧州から放棄される日が近づいているのかもしれない。ローマ法王庁を揺さぶる恐怖の福音書が公表されればキリスト教は正統性を失い消滅する可能性もある。
米国債の価格が下落し始め億万長者達が米国株暴落に備え始めたとの情報は、米国金融市場の破綻と国際金融資本の滅亡が近いことを示す。国際金融資本の最高幹部の一人と思われるエミリオ・ボティン スペイン金融最大手サンタンデール会長の死去は、敵によるものか仲間割れかはわからないが、恐らく処刑だろう。
米国外交評議会が発行するフォーリンアフェアーズ誌でミアシャイマー・シカゴ大学教授の「欧米とロシアの対立で悪いのは欧米だ」と自己批判を始めたこと、ニューアメリカンセキュリティ研究所研究員がウクライナ問題で中露が同盟していることが米国にとって不利益であり、中露同盟を引き裂くために日露の友好を推進すべきであることを主張し始めたことは、米国の対外政策が大きく逆転し始め、国際金融資本の脅迫から自由となったことを示している。
1989年の東欧革命で数ヶ月の間に政権交代が起きその後多くの小国の分離独立が起きて国境線が引き直された様に、国際金融資本の世界覇権崩壊とともに連合王国・ベルギーを中心とするベネルクス三国、スイス、スペイン、ウクライナなどで相次いで国境線の引き直しが起きるだろう。
(「スコットランド分離独立を憂慮するエリザベス英女王と、学習院大学を突然中退しICUを受験する佳子内親王」リンク より)
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《引用終了》
小圷敏文