経済破局は来るのか?

経済破局がいつくるのかを、金貸し支配を読み解きながら、追及しています。

実現論:序5(中) 国債暴落後の世界経済はどうなる?

2015年02月28日 13時20分29秒 | 日記
【国債暴落→リセット後の世界経済】

では、その場合、世界経済はどうなるのか?大胆に予測して見よう。

米国債のデフォルトを皮切りに、世界中の国債が暴落すると、まずパニック買いや銀行取付騒ぎが始まり、デフォルトから1~2週間で預金封鎖が強行される(但し、ex月50万円までは引き出し可)。
国債暴落とは貨幣価値の暴落と同義であり、あらゆる物価が2倍→3倍→5倍と跳ね上がっていく。この超インフレ状態が、1~2ヶ月続くだろう。

この期間、旧貨幣価値の崩壊を目論む金貸しにとって重要なのは、紙幣が紙屑化すると人々に思わせることである。そのために物価が日毎に上昇してゆく超インフレが演出される。預金封鎖も紙幣を紙屑化するための一手段であり、それによって人々の貯金は霞のように消えてしまったも同然となる。

そういう状況に追い込んでおいて、1~3ヶ月後に世界中で一斉に新紙幣が発行される。ここで、旧紙幣は新紙幣とは交換不可とすることで、旧紙幣は完全に紙クズになる。(※新1:旧100といった低い交換比率でも、交換される限りは通貨単位が変わるだけ、つまり単なるデノミと同じで、それでは何も変わらない。)
交換不可とすることで、国債をはじめCDS債権etcあらゆる貸借関係は消滅する。旧紙幣や旧国債の価値はゼロとなるが、企業の銀行借入や家計のローンetc全ての借金もゼロとなる。

同時に、新紙幣を配給する。たとえば、国民1人当たり100万円程度、企業には時価総額の1割相当が配給される。(この場合、国債価格が0になっただけではなく、株価も簿価/時価の比率まで下落するので、金融市場=博打場の住人たちはその金融資産のほとんどを失うことになる。)

これは、新紙幣によって金融経済(=国債経済)をリセットして、実物経済に再転換させ、それによって市場を延命させようとする計画だろう。(18世紀初頭の実物経済の拡大から今日の金融経済の崩壊まで、概ね200年間かかっているので、金貸したちも新興国を足場に概ね200年くらいの延命は可能と読んでいるのだろう。)

この仕組みは、一見、金貸しもその資産を放棄したかのように見えるし、国民にも企業にもほぼ均等にお金を配るので、ある意味では共産主義的な政策のようにも見える。
しかし、旧紙幣資産や国債資産がリセットされても、土地や現物資産の所有権は従来のままであり、また株式価格は簿価レベルに低下するものの各企業における株式保有比率は変わらないので、金貸しは企業支配権をそのまま保持し続ける。つまり、土地や企業の所有権はそのまま存続する。
これは、あい変わらず持てるものが圧倒的に有利な仕組みである。


【金貸し勢の甘い読み】

しかし、この計画を実現させるには、いくつかの条件がある。

新紙幣に対する信認をスムースに形成するためには、まず旧紙幣は紙屑化すると思わせなければならない。そのためには、物価とりわけ食料価格を2倍から5倍へと段階的に超インフレ化させる必要があり、そのために、1ヶ月毎に人工災害が引き起こされる。(そのような人工災害の実験の一つが東北大震災と原発事故であった疑いが濃厚である。)

すでに、ケム・トレイルと呼ばれる気象操作のための化学物質が数年前から盛んに航空散布されており、その頻度が年々増えている。こうして、1ヶ月に1回程度、計画的な人工災害が引き起こされ、そのたびに食糧価格が上昇し、紙幣がどんどん紙屑化していって、新紙幣にリセットされても仕方がないorむしろその方が良いという大衆共認が作り上げられてゆく。

ところが、世界的な食料不足を演出するための、世界的に影響を与えることのできる災害となると条件は限られてくる。地震や旱魃や洪水は局地的な災害であり、世界的に影響を及ぼすには大型の火山噴火が最も好都合であろう。

金貸し勢は、一年間に亙ってマイナス0.5℃~マイナス1℃になる程度の人工災害、つまり食糧生産高8割くらいを想定していると予想される。
その場合、食糧価格は、自然需給に任せていても2倍に上昇するが、現実には至る所で農家の売り惜しみや流通業者の買占めが横行するので、簡単に3倍~5倍に高騰してゆく。

従って、食糧価格を沈静化させるためには、国家が全食糧を買い上げ、全国民に配給するしかない。
その場合、政府が国債を発行し、中央銀行が紙幣を発行して国債を買い受けるという従来の体制のままでは、旧国債と旧紙幣が紙くずになってしまった直後であり、新紙幣に対する信認を形成することができずに、食糧価格の暴騰から暴動へ、そして最終的には秩序崩壊に陥る可能性が高い。
むしろ、秩序崩壊を避けるには、中央銀行を廃止し国家が自ら紙幣を発行した方が簡単で、新紙幣に対する信認も得られやすく、安全度が高くなる。

しかし、金貸し勢にとって、無から有を生み出す打ち出の小槌である中央銀行は、全ての力の源泉であり、彼らが中央銀行を廃止するとは考えにくい。
もちろん、金貸し勢とその配下の試験エリートたちは、アメリカが借金国に転落した’85年以来、25年に亙ってリセットのシミュレーションを重ねてきた。とりわけ、世界バブルが崩壊した’08年以降、集中的に思考実験を繰り返してきたはずである。
しかし、彼らはあらゆるリスクを十分計算したつもりでいるが、最後の所は常に自分に都合のいい判断に流れる。今回も、「中央銀行を存続したままでも、秩序は維持できる」というのが彼らの結論だが、その甘い判断が彼らの致命傷となるだろう。





岡田淳三郎
コメント

破局対策:ゴールドは安全と言えるか?アメリカでは金保有が禁止されていたという史実(1933~1974年)

2015年02月27日 23時08分16秒 | 日記
アメリカのデフォルト危機は今後も再度迎えるという。
ドルやユーロが下落していく中で、安全資産としてのゴールドが注目され買われ続けている。
紙幣が紙切れになるおそれ、預金封鎖→財産税のおそれはあちこちで言われるようになったが、しかし、実はゴールドも安全とは言えない。世界大恐慌時、アメリカでは民間の金保有は禁止され安く供出させられていた。

以下「タマちゃんの暇つぶし」さん より転載させていただきます。
===============================
アメリカではかつて、1933年4月5日から、
当時のフランクリン・デラノ・ルーズベルト(FDR)
大統領が、「行政命令 6102号(Executive Order 6102)」
として、アメリカ国民は、個人も企業も金融機関も
すべてにおいて、金地金と銀地金(コイン、バー、
金証書まですべて含む)を保有、貯蔵してはならない、
という大統領命令を発布しました。

これによって、アメリカ人が保有していた金地金が
すべて没収され、金(ゴールド)の売買がいっさい禁止
されたという史実があります。

この金保有禁止の行政命令は、1929年10月24日に
起きた「ブラック・サーズデイ(暗黒の木曜日)」の
ニューヨーク株式市場の大暴落と、それに続く1931年
からの「世界大恐慌(グレート・ディプレッション)」を
乗り切るための<統制経済政策>の一環として実行されました。

当時のF・D・ルーズベルト大統領によって、アメリカが
大恐慌から復興するために1933年3月から実施された、
強硬で社会主義的な、徹底したこの管理・統制経済政策が
「ニューディール政策(New Deal)」でした。

このときルーズベルト大統領は「戦時法令(戦時措置法、
wartime statute)」という口実で、アメリカ国民の財産
を奪い、所有権という基本的人権を侵害するこれほど
の行為を、強引に遂行したのです。

ルーズベルトは、「国家緊急事態(national emergency)」
という表現まで用いて、国家が危機的な状況にあるから
という口実で、このような大統領命令を正当化し、米国民
個々人の資産である金地金を強引に換金させました。

米国民は、自分たちの所有する金地金を、アメリカ政府の
「言い値」で買い取られ、強制的に米ドル現金へと換金
させられました。

ことのきの買い取り(交換)価格は、1トロイオンス
(31.1グラム)あたり、20.67ドル(今の価値で
約350ドル)という安値ででした。

その後、二次世界大戦後は、アメリカによる新しい
国際金融体制 (ブレトン・ウッズ体制) が構築されて、
<金1トロイオンス=35ドル> 固定相場になりました。

当時、金地金を大量に保有していた資産家層は、
この指令が出たときに、急いで、金をスイスなど
国外へ一斉に運び出したということです。

このとき金を隠し持ったまま、政府に供出しなかった
違反者には、1万ドルの罰金(今の価値で約16万ドル)か、
10年の禁固刑、あるいはその両方という、厳しい罰則
が設けられました。

金(ゴールド)保有禁止令は、1933年に施行されて
以来、それが解禁されるまで40年間も継続されました。
1974年12月31日になってやっとアメリカ人の
金保有が認められたのです。つい最近のことです。

その前の1971年8月15日に、「ニクソン・ショック」
が起こり、米ドル35ドルで1トロイオンス(31.1グラム)
の金地金に交換してもらえるという「米ドル兌換紙幣制度」が
突然停止され、世界の通貨(為替)市場は、一気に
<変動相場制>へと、無理やり移行させられています。

((引用ここまで))






山田真寛
コメント

円高は誰のために起こされているか

2015年02月26日 20時02分09秒 | 日記
新・心に青雲 より転載します。
-----------------------------------------------------------
昨日、日下公人氏の『2011年~ 日本と世界はこうなる』から紹介したが、ついでにもう一つ紹介しておきたい。

    *      *      *

 円高の根本原因は、日本ではなく外国にある。ドルが安い、ユーロが安い、など他の通貨が日本に対して安いからである。それは働かない国、軍事費が多い国で、だから日本は何もしなくても円高になる。いずれアメリカ経済はどんどん悪くなり、ドルはどんどん安くなる。

 だから、日本は円高を何とかしましょうというのではなく、日本の首相はアメリカに対して「ドル安を直せ」と言えばいいのである。円高を何とかしようなどというのはお門違いである。

 これまで経済の強さを誇ったアメリカ社会は衰退し始めている。それは、中流が減って上流と下流が増加していることに表れている。

 中流のいない国で景気刺激はありえない。ケインズ以来、「カネをばらまけば経済効果がある」と言われたのは、中流が反応するからである。

 中流は、カネと地位の向上を求めて体力と知力を使う用意がある。上流は、体力と知力を使うのは民衆を支配するときであって、必ずしもカネのためではない。支配すれば、カネはついてくるというのが上流の人の考え方である。下流の人は、その日暮らしで、カネも体力も今夜のものは今夜中に楽しむと考えている。明日は税金で取られたりして、なくなると思っている。江戸っ子が宵越しのカネはもたぬと言ったのと同じである。
 
 中流がなくなると、貨幣をばら撒けば人々は働くというケインズ政策は通用しなくなる。
 それは、だんだん日本にも言えるようになっている。日本でも上流と下流かが進行して中流・中産の人の精神が少しずつ消えている。
 三十年ほど前から、日本人は経済の豊かさより心の豊かさを求めるというようになって、それが少しずつ広がっている。

     *       *       *

 ケインズはもともとユダヤ金融資本が育てた男である。マルクスと同じだ。
 マルクスもケインズもユダヤの走狗だったのであり、ロスチャイルドの世界支配のためのシナリオを書いた(書かされた)にすぎない。
 宗鴻兵の『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』をひもとくと、ケインズがいかにユダヤ資本のために尽力したかが詳しく書かれている。

 したがって、日下氏が説くようにユダヤ国際金融資本がアメリカや日本、ヨーロッパで中流階級から資産を奪ってしまえば、ケインズの経済処方箋は役に立たないというより、いらなくなるのである。
 ケインズ理論はおそらく、ユダヤ金融資本が好況や不況を起こしたり、戦争を仕掛けたり、株や為替を操作したり、インフレやデフレを煽ったりして、莫大なカネを強奪するために役立ったのであろう。

 しかし、これからどうなるかはわからないけれど、(矛盾した言い方のようではあるが)資本家にとって夢は共産主義の統制経済であるのだから、アメリカが潰されて、ドル基軸通貨体制が崩壊すれば次は共産主義的な体制を世界中に強いていくのではないかとも思われる。

 これから覇権は中国に移るという人が多いが、中国が未だに共産党独裁であることは何事かを示唆していると思われる。いずれ世界覇権国家は共産主義で行くと、第二次世界大戦の前からもうユダヤは決めていたのではないだろうか。
 共産国家体制なら中流階級はいらなくなるのかもしれない。

 エジプト、チュニジア、リビアなど(その前のイラン、イラクも含めて)「中東の春」などと言われて、これまでユダヤ資本が支持(指示)してデッチあげていた独裁体制を転覆させて、彼らの言うところの「民主国家」に変えることにしたのは、ひとえにこれからの産油国などを、新たなユダヤの戦略に都合の良い指導者に変えるためにすぎまい。

 新聞記事では、リビアの首都が「解放」されて、街には民衆の笑顔と花が満ちあふれているなんて、アホ丸出しで舞い上がっていたが、嘘ばっかりだ。みんなが期待するような本当の民衆のための革命なんか起きるわけがない。
 フランス革命だって、ロシア革命だって、みんなあれはユダヤが自分たちの戦略方針にしたがって仕掛けた八百長であった。

 話が脱線するけれど、例えばリビアをとっても、民衆が立ち上がって反政府軍を組織し、銃をかき集めて、カダフィの正規軍と戦うなんてことが本来はできるはずがない。革命をやるには軍事力を発動しなければならず、大変なカネがかかるし、訓練された将兵が絶対に必要である。

 カダフィがいかに独裁者であっても、リビアの軍は税金で作られた精鋭部隊なのであって、プロなのだ。装備から兵の質からなにもかも、民衆の蜂起した有象無象とは実力が違う。なのに、いくらNATO軍が支援して空爆を実施したとて、地上軍の実力では反政府軍が太刀打ちできるはずがない。

 プロ野球チームと、今日かき集めて練習もしたことがない草野球チームが戦うようなものだ。
 なのにリビアでは、自然発生した民衆の抵抗が広まって反政府軍となり、プロの政府軍を戦闘で打ち破って制圧に成功したと伝えられる。そんな馬鹿な。
 必ず莫大な資金を援助したユダヤ資本家がいて、正規軍を打ち破るほどに見事な「正規軍」が私服になって戦ったに決まっている。

 食うものも、寝床も、トイレも、医療所も完備したカダフィの正規軍に対抗するには、反政府側も同じように食事、寝床、便所、野戦病院、兵員の給与などを揃えなければならないのである。兵員の募集や訓練はどうしたの? 作戦を考えて兵員を動かすプロの将校はどこから連れてきたの?
 こういうことを抜きに、内戦だか革命だかが続けられるってか?

 そういうことをマスメディアはいっさい報道しない。報道しないのは、新聞記者が何もわかっていなし、背後にユダヤ資本家がいて、真相を伝えないよう指示しているからである。


 話を戻す。
 日下氏が「三十年ほど前から、日本人は経済の豊かさより心の豊かさを求めるというようになって、それが少しずつ広がっている」と指摘していることも大事なことだ。
 その辺りが、例えばアメリカとか中国とかと大きく違うところだろう。アメリカ人や中国人は昔から今も、経済の豊かさオンリーで求めてきている。しかし日本人は日下氏のいうとおり、変わってきていることを見抜くべきなのである。

 だから日本では、経済の豊かさを求めての革命や政権交代は起きないのだと思う。
 さはさりながら世界を支配するユダヤ金融資本は、経済一本槍で突き進んでくる。「心の豊かさ」なんか、ユダヤは無視するだろう。そんなものは一部上流階級だけが享受すればいいと考えているのではないか。
 だから日本でも、民主党だろうが自民党だろうが、そのマニフェストは経済的豊かさを求めてる民衆に受けるであろう政策になってしまうし、そうした価値観に民衆が縛られているように洗脳するのであろう。
----------------------------------------------------------
以上です。




新聞会
コメント

世界支配層の世界支配計画を推量する

2015年02月25日 20時12分16秒 | 日記
世界支配層は金融恐慌の大爆発を起こし、最終的に何を狙っているのでしょうか。
最終的にはもちろん世界支配を計画しています。

と言っても、現実は世界には多くの国々があり、宗教、通貨、法律、社会制度、道徳観や社会慣習などがそれぞれ異なった形で運営され、その異なった社会環境でその国の人々は生活しています。
このような状況で世界支配は可能なのでしょうか・・・・・・・・。

人間が生活して行くために必要な、食、衣、住を手に入れるためにはやはりお金が必要です。そのお金を支配すれば人々の生活を支配したに等しいことになります。現在も世界支配層は先進国の中央銀行を支配しており、現在は世界支配層→各国中央銀行・政府→国民となっていますが、これを世界支配層→世界中央銀行・世界政府→世界市民という形にしようとしているようです。ということは、現在ある各国中央銀行・政府をつぶすということです。その第一歩が金融恐慌の大爆発なのです。これにより各国政府の財政は破綻し、通貨・市場も破綻します。で、そうなった場合、通常、各国政府は国債の特別償却(チャラ)や税金の特別徴収等により財政を立て直し新に国政を整えようとします。
そして、新たな通貨を発行しようとするでしょう。しかし、今回はそれを国単位ではさせない、出来ないようにすると思われます。その世界的なサンプルとしてUSAにFEMAを発令し、カナダ、メキシコ、USAを強引に統合した北米通貨(アメロ)を発行し、北米政府を作らせると思われます。ECBは世界中央銀行傘下になり、EUは世界政府管理下にいち早くなるものと思われます。

では、それ以外の国々はどうなるのでしょうか。現在の世界各国の政府のほとんどは国民からあまり信用されていません。特に日本の現状はそうですね。この状態は経済のグローバル化と密接な関係があります。各国の企業は世界経済がグローバル化すればするほど世界の中で労働コストが安い地域に進出しなければ生き残ることが出来ません。そのため各国の企業は政府に対しよりグローバル化するように圧力を掛けます。その結果、国民の生活よりも企業の要求を優先しがちになり、各国の貿易協定やそのための法律の整備や法人税の引き下げなどなどが実施されます。そのため国民の負担が増し賃金の上昇が抑えられ失業者が増え、国民にとって不利な状態を緩和するセーフティネットの整備などが遅れ国民の不満が増大します。そして、年々その傾向が強まるので国民は益々政府を信用しなくなります。
グローバル化とは、資本家の利益の増大と企業の強大化と引き換えにその国の産業構造の破壊と国民生活の破壊および国民と政府の信頼関係を破壊するものなのです。世界支配層が世界経済のグローバル化を強引に進めるのはそれらの破壊と政府と国民の分断(“分断し治めよ”は支配の鉄則です)をも目的にしているからです。
続く

紹介:「日本は戦争状態だ」の中で少し触れた人工地震説の証拠を集めた本を紹介します。
「本当かデマか3・11{人工地震説の根拠}衝撃検証 著者;泉 パウロ、ヒカルランド社
354ページ 1,700円  第一刷 2011年8月31日  
私はまだ序文と目次しか見ていませんが、私が調べた数倍の量の数々のことが書かれています。
よくぞこの短期間で調べたものと感心しました。また、非常に勇気のあることだと思います。
序文の前に書かれていることの一部を転載します。
「電磁波によって天候を変えたり、地震を起こしたり、火山を噴火させたりしている勢力がいる」   ペンタゴン米国防長官 (たしかこれはペンタゴンのHPに掲載されていると記憶しています)
「アメリカが保有するハープと言う名のシステムが、日本の地震や津波など、多くの自然災害を引き起こしている可能性がある」  米国ミネソタ州38代(前)知事ジュシー・ベンチュラ
「ロシア軍のイワン・エヌレエフ陸軍少将は、強烈な電磁波により人工的に大規模地震を発生させる兵器が存在することを明らかにした。震源地と地震発生地が遠隔地であるように設定する事が出来る」    読売新聞1991年5月4日
転載終了
御購読をお勧めします。





勝寛舟1
コメント

実現論:序1(上) 近代思想が招いた市場社会の崩壊の危機

2015年02月24日 20時01分23秒 | 日記
*これは、7~8月の投稿群を実現論 序としてまとめ直したものです。

【いま求められるのは、運動論の提示】

東北大震災と原発災害を受けて、人々の意識が大きく動き出したようで、大転換の時が近づいているように感じる。
もちろん、その背後には、押し寄せる幾重にも重なった危機のうねりがある。
とすれば、この危機を乗り越え、次の新しい社会をどう実現してゆくか、その具体的な運動論の提起が急がれるように思う。

私は40年前、チンケな運動を総括し、より現実に密着した運動として共同体企業の建設を提起し、現在も共同体企業(類グループ)を経営中である。
そして社会変革については、その実現基盤を探るべく、原始社会やサル社会にまで遡って、社会構造の解明に取り組んできた。まだまだ解明しきれていない部分も多いが、もはや時間がない。やや見切り発車となるが、そろそろ具体的な実現過程に浮上する時がきたようである。

運動論を考えるにあたって、まず現在の世界状況を概観しておこう。

原発事故で大量の放射性物質が、大気中や大海中に放出された。
それでも多くの人は、安全視して普通に生活しているが、それは表面だけで、心中の不安は消えないでいる。むしろ今後は、時が経つにつれて、放射能被害の深刻さが明らかになってゆくだろう。日本の政府やマスコミが、どれだけ事実を隠蔽し、デマを流そうとも、世界が福島を注視しており、事実に近い情報が明るみに出てくるからである。

問題は、原発だけではない。原発事故の引き金になったのは地震だが、数年前から、世界中で地震や噴火や旱魃や洪水が急増しており、しかもその頻度が増してきている。どうやら地球は、大きな変動期に入ったようである。
その上、世界を支配する勢力の一派は、連日、ケムトレイルと呼ばれる各種の微細な金属粉の空中散布を続けており、加えて、電磁波を照射して、電離層に穴を開けたり膨らませたりして気象を操作する気象兵器を実戦発動中である。しかも、このHAARPと呼ばれる気象兵器は、地震を起こすこともできる地震兵器だとも言われている。

それだけではない。
先進国をはじめ世界中の国家が、これまで膨大な額の国債を発行し続けてきた結果、今や、いつ国債が暴落してもおかしくない状態にある。現在の世界経済は、国債の発行を主力エンジンとして回っているので、もし国債が暴落すれば、市場は崩壊する。
つまり、先進国をはじめ世界各国は、市場崩壊の危機に直面しており、それは、中国をはじめ中東や欧米をも含む世界各地での暴動の頻発としても、表面化してきている。
このまま市場が崩壊すれば、資本主義は終焉する。実は、上記の気象兵器の発動も、崩壊寸前に追い詰められた支配勢力の一派の、最後の悪あがきである。


【答えを出せない学者・官僚・マスコミ】

これら地球危機と経済危機に伴う破局現象は、これから世界各地で毎月のように発生し、その頻度を増してゆくだろう。
そこから人々が、人類滅亡の危機を感じ取ったとしてもおかしくはない。実際、書店でもネットでも、「これからどうなるの?」という人々の関心に応えて、滅亡論や予知・予言系の情報が出回っている。

滅亡論や予知・予言の当否はともかくとして、改めて周りを振り返ってみれば、たしかにかなり前から、国家も企業も家庭も、全てが機能不全に陥っておかしくなっており、あらゆる面で人々の活力が衰弱してきている。しかも、その上に地球危機と経済危機が迫ってきている訳で、どうやらこの社会は、全面閉塞の果てに、遂に全面崩壊の危機に陥ったようである。

ところが、この社会が全面閉塞に陥った’90年から数えても既に20年も経過しているにも関わらず、社会をリードすべき学者や官僚やマスコミのどこからも、いまだに大転換の方向を指し示す答えは出てこない。
むしろ、この社会を統合してきた学者や官僚やマスコミが、何の答えも出せず、まったく機能しなくなったからこそ、社会は全面閉塞に陥り、その果てに全面崩壊の危機に立ち至ったのだと見るべきだろう。

いったい、何故こんなことになってしまったのか?
近代社会(=市場社会)は、民主主義や市場主義に代表される近代思想に導かれて発展してきた。
しかしその結果が、人類滅亡の危機だとしたら、この社会を導いてきた民主主義や市場主義などの近代思想が、根本的に誤っていたことになる。少なくとも、全面崩壊の危機から脱出できない現状は、近代思想がこの危機に対してまったく無効であることを示している。
それも当然で、もともと市場社会を導いてきた近代思想こそがこの危機を生み出したのであって、その近代思想が答えを出せないのは必定だからである。

従って、この危機を突破するためには、根底からの認識転換が必要になる。
ところが、学者や官僚(司法を含む)や物書き(ジャーナリストを含む)は、その近代思想を飯のタネにしているので、その思想=旧観念を捨てることが出来ない。もし捨てれば、何も書けなくなり、たちまち、その地位を追われる。
従って、彼らは決して転換できず、近代思想に代わる新理論=答えを生み出すことができない。その結果、どこからも答えが出てこないので、社会は全面閉塞に陥り、ついに全面崩壊の危機を迎えたのである。

ところが、彼ら統合階級は、いたく近代思想を信奉しているので、自分たちが社会を崩壊に導いたA級戦犯であるという自覚が全くない。まったく、どうしようもない連中である。今や、大学や官庁やマスコミに巣食う統合階級は、無駄メシ食いどころか、人類を滅亡に導く狂信集団に成り果てたと見るべきだろう。




岡田淳三郎
コメント