経済破局は来るのか?

経済破局がいつくるのかを、金貸し支配を読み解きながら、追及しています。

米軍の気象戦争とHAARP

2013年12月31日 12時01分38秒 | 日記
『北沢洋子の国債情報』の【米軍の気象戦争2008年1月3日】より旧い木記事ですが転載します。環境変動技術?とはなにか?その技術は?いつから研究されているのか?など記載されています。
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 今日、気候変動(地球の温暖化)についての議論が盛んに行われている。洞爺湖サミットの最大の議題になうことは間違いない。しかし、その議論の中で、米軍がひそかに開発している気象戦争について言及されることはほとんどない。
 これは「高頻度のアクティブなオーロラ研究プログラム(HAARP)」と呼ばれ、「戦略的防御イニシアティブ」、別名スター・ウォーズの一部になっている。
その内容は、要約すれば、高精度な次世代電子磁気兵器でもって、地球の気象を操作する軍事技術である。そして気象を軍事目的で操作する技術は、これまで米国とともにロシアも開発してきた。
 しかし、米国が、この技術開発の開発を始めたのは半世紀以上もまえのことである。米国防総省の顧問である数学者のJohn von Neumannが通称「気象戦争」と呼ばれる「気象操作の研究」を始めたのは、冷戦が始まった1940年代末であった。
 またベトナム戦争中の1967年に、米軍は「ポパイ・プロジェクト」という「雲をよぶ技術」を使用したことがあった。それは、モンスーンの期間を長引かせて、ホーチンミン・ルートを使った敵の武器の搬送を阻むのが目的であった。
 米軍は、地域を特定してそこの気象パターンを変える技術を開発している。それは、High-frequency Active Auroral Research Programme(HAARP)と呼ばれ、「戦略国防イニシアティブ」、つまりスター・ウォーズの一環である。
HAARPは、大気圏外で用いられる大量破壊兵器であり、世界中の農業とエコ・システムを破壊することが出来る。
 米空軍が発表した「AF2025最終報告書」によると、気象戦争とは、敵の戦闘能力を破壊、または無能化する非常に広範囲な戦闘であると定義づけている。そのなかには、洪水、ハリケーン、旱魃、地震などの誘発も入っている。この武器は、攻撃、防御、あるいは、抑止力として使える、という。
 1977年秋の国連総会では「広範囲に、長期間にわって深刻な影響を与える環境変動技術の敵対的使用を禁止する国際条約」が批准された。この条約で特定された「環境変動技術」とは、「生態圏、地殻層、水圏、大気圏、あるいは大気圏外を含め、地球の活力、構成、構造を意図的に操作するなどして環境を変動させる技術」のことである。
 この1977年条約の内容は、1992年、リオの地球サミットにおいて署名された「気候変動に関する国連枠組み条約(UNFCCC)」に盛り込まれた。だが、それ以降、軍事目的での気象操作についての議論はタブーになっている。軍事アナリストもこの問題には沈黙している。気象学者もこの問題を取り上げようとしていない。エコロジストたちも、京都議定書のCO2問題に議論を限っている。
HAARPプログラムは1992年に始まっている。この基地はアラスカ州ゴコナに置かれている。そこには、132機の高圧力のアンテナが林立しており、高頻度のラジオ波を発して電離層(成層圏の上部)に大量のエネルギーを送っている。
この基地の建設は、米空軍、海軍、そして国防高度研究プロジェクト(DARPA)の資金で賄われている。HAARPは、パワフルなアンテナで特定の電離層を操作する能力を開発した。HAARPのウエッブサイト  HAARPプロジェクトは、1992年、Atlantic Rochfield Corporation (ARCO)社の子会社である「Advanced Power Technologies Inc.(APTI)」によってはじめられた。しかし、1994年に、APTIはE-Systems Inc.社にパテントぐるみで売却された。
 E-Systems社はCIA・国防総省と契約を結んだ。英国のBAES社は2004年になってHAARPの開発に参加した。
 「公共保健を憂慮する国際研究所(International Institute of Concern for Public Health)のRosalie Bertell会長は、「HAARPは巨大なヒーターであり、それによって電離層に大きな亀裂を起こす。これは単に一時的に穴を開けるというのではなく、地球に爆弾のように降り注ぐ死の放射能を防いでいる層に長期にわたる切り目を作るものだ」と語った。
 また物理学者のBernard Eastlund博士は、「HAARPはこれまでに類の無い巨大なヒーターである。これは空軍の研究プログラムだと言われるが。軍の文書によると、その主な目的は電離層の変形にある。それは気候パターンを変え、通信やレーダーを妨害することにある。
 ロシアの国会の報告書には、「米国がHAARPプログラムの下で、人工衛星やロケットに搭載している通信網と器具を破壊することが出来る兵器の大規模な実験とを行ない、現に、送電線と石油・ガスのパイプラインに重大な影響が出ている。さらに、基地のある地域すべてのメンタルヘルスに悪影響を及ぼしている」と書いてある。
 米空軍が出している軍事分析書は、恐るべきことが書いてある。「地球的規模での戦争の武器として気象パターン、通信、送電線を秘密裏に操作する能力をもつことによって、米国が世界を制覇できる。気象操作こそは真の意味での先制攻撃兵器である。感知されることなくして、敵、あるいは友好国に向けて、経済、エコ・システム、農業を破壊させルことが出来る。金融・商品市場を混乱に陥れることも出来る。農業を不作にすれば、食糧の輸入依存度を高め、必然的に米国に主食を依存しなければならなくなる、などと言っている。
 HAARPシステムはすでに実戦段階にある。アンテナは実験を終えていると言う。これが、これまでの戦略兵器をしのぐものであることは間違いない。米空軍の資料によると、これは「宇宙の軍事化」である。
 「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」は気候変動に関する科学的、技術的、社会的、経済的情報を調査する権限を与えられている。この権限の中には、環境戦争も含まれているはずだ。しかし IPCCの何千ページに及ぶ報告書には、全く触れられていない。
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彗星 
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農(漁)村共同体の建設

2013年12月30日 21時00分24秒 | 日記
最後に、最も時間のかかる課題として、農村共同体の建設がある。
これは、単なる農の振興策にとどまるものではなく、「教育をどうする?」というもっと大きな問題に応える必要があるためである。

市場拡大によって、生殖と生産という二大課題が分断され、生産活動を失った密室家庭は、教育機能をほぼ全面的に喪失してしまった。その結果、勉強しか出来ない子や、周りとの関係が作れない子や、引きこもりetc、精神破壊が深く進行中である。
どうするかだが、もともと子供たちの健全な心を育むには、自然に触れる作業が最も適している。従って、農漁業を手伝いながら学ぶ体制を作ればいい。そのためには、農漁村に全寮制の幼・小・中・高校を作り、5才以上の子どもを密室家庭から引き離す必要がある。

それは親に対しても、「自分の子ども」という私有意識からの脱却を図ってもらう試みとなる。
従って、手順としては、まず高校から始め、中学・小学・幼稚園の順で進めてゆくこととなる。
農漁村にこれら全寮制の学校を建設し終わるには15年くらいかかるが、特に当初5年間は、大幅に落ち込んだ需要を刺激するカンフル剤としての効果も、大いに期待できる。

それと平行して、農(漁)村への人口移動と農(漁)村共同体の建設を進める必要がある。
はじめの5年間は、統合機関の交代担当制によって生じる学者や官僚や公務員(教師を含む)やマスコミの社員、あるいは仕事が半減する金融機関の社員たちを再教育して、農(漁)村共同体の建設にあたってもらう(もちろん農作業をしながら)のが良いだろう。

さらに最終的には、民間企業の半数を農(漁)村の近くの適地に移し、全ての国民が農村共同体を拠点として農共3年・企業3年ぐらいで交代担当する体制を目指す。
労働人口は、農(漁)業が10%として、建設業の7割、運輸販売業の6割、製造業・金融業・その他の4割を、農(漁)村近くに移せば、農村:都市の労働人口は5:5ぐらいになる。

なお、将来は、全ての工業製品の耐用年数を2~3倍に上昇させる(例えば、耐用年数に応じて売り上げ税率に大きな差をつける)ことによって、物の生産・運送・販売およびそれに付帯する金融その他のサービスに要する労働時間は、1/2~1/3に圧縮される。もちろん、必要資源量もゴミの量も半分以下となる。

従って、食糧も含めて物的生産に必要な国民の労働時間は5時間程度に縮小する。
ここで、仮に農共と企業との交代担当制において、企業では従来どおり8時間働くとすれば、農村共同体での労働時間はわずか2時間となる。いったい、残りの時間は何をするのか?
これは、まったく新しいスタイルの生活が始まるということであり、大胆な頭の切り替えが必要になる。
実現論では、共認圧力に基づく評価競争の社会になると予測されているが、おそらく余裕時間は、「集団をどうする?社会をどうする?」という統合課題をはじめとする、さまざまな未明課題を追求する時間となり、次の共認時代は頭脳進化の時代になると期待したい。

(続く)

岡田淳三郎
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企業の共同体化と統合機関の交代担当制

2013年12月29日 11時43分08秒 | 日記
順序としては中央銀行廃止の次となるが、共認社会を実現する上で、最も重要になるのは、私権企業の共同体化と、社会統合を担う担当の交代担当制である。

企業を共同体に転換させるのは、さほど難しいことではない。
まず第一に、資本金(簿価)の2倍程度の国家紙幣を各企業に支給し、各企業がそれを各社員に新株として支給する(その場合、社長etcへの配給上限を、社員平均の10倍以下とする)。こうすれば、社員が株主総会の議決権の過半を握ることができる。
次に、会社のあらゆる情報を社内ネットに公開すると共に、その社内ネットを会社の共認形成の中枢機構とする必要がある。
共同体として先行する類グループの場合、この社内ネットが最大の共認形成の場になっているだけではなく、最大の活力生成の場になっている。企業の共同体化の鍵は、社内ネットの活性化にかかっているといっても過言ではない。
従って、社内ネットを活性化させるために、(少なくとも過渡期は)「毎日1時間は社内ネットを読む時間を確保すること」etcを法制化した方がよいかもしれない。

次に、なんとしても断行する必要があるのは、社会統合の交代担当制である。
なぜそれが不可欠になるのか?
本来、統合機関は、個々の集団を超えた、超集団的な地平に存在するものである。
ところが省庁や大学やマスコミという組織は、単なる一集団に過ぎない。ところが集団というものは、必ず自集団の利益第一に収束するものであって、集団を超えた社会統合を担う機関が、単なる集団に過ぎないようでは話にならない。集団を超えた社会統合機関には、それにふさわしい体制が必要である。

現在、社会統合の課題を担っているのは官僚(司法を含む)をはじめ学者やマスコミだが、彼らはエリート意識に凝り固まった私権主義者であるだけではなく、信じられないくらい無能化しているので、民間企業の人材と入れ替えた方が、はるかに上手くいくだろう。

しかし、民間から出向した者が、そのまま居ついたのでは、官僚体質に染まり、同じように無能化してしまう。従って、統合3年・民間3年ぐらいで交代する参勤交代制が良いだろう。民間3年後、優秀なら統合機関に再任される。つまり、連続3年以上の統合機関勤務を禁じるわけである。
そうすれば、親方日の丸の官僚主義に陥ることもなくなり、民間≒庶民の暮らしぶりも分かっているので、統合機関に出向しても現在より遥かにましな案を生み出せるだろう。
とりあえず、毎年2割ぐらいずつ上から順に入れ替えていけば、5年で一巡し、それ以降は、旧勢力1:新勢力2くらいの比率で統合課題を担ってゆくことになる。

この交代担当制を実現するためには、各省庁や県・市・町庁や、各大学や各マスコミに常駐して担当者を選考する人事委員会が決定的な役割を果たすことになる。
おそらく、人事委員だけでも、十万人は必要になるだろう。それは当然、これから共認社会を実現してゆく新勢力に結集した人々によって担われることになる。

※この交代制に対しては、分業による効率化という反論が予想される。しかし、分業による効率化が有効なのはせいぜい5年くらいで、後は惰性でやっているような者が多い。従って、優秀な者なら3年勤務1回でほぼ吸収できるし、特に優秀でなくても3年勤務を2回やれば習熟できる。
それに、何より効率を重視する民間企業でも、3~5年ごとの配置転換はざらに行われている。
更に言えば、そもそもここまで無能化した統合機関は、はじめから分業効率論の成立範囲外にある。

また、諸悪の根源である受験制度も抜本的に改める必要がある。
最も深刻なのは中学受験で、現在の難関中学は、小2~3年生の頃から勉強漬けの生活を送らなければ合格できなくなってしまっている。
その結果、エリート意識ばかり強く、そのくせ勉強しか出来ない無能な子供たちが大量生産されてゆく。旧勢力の無能化は、既にこの年代から始まっている。
従って、とりあえず応急措置として、旧帝大や医学部の入試では、難関中学出身者の偏差値を10ポイント下げるとか、あるいはクラブ活動etc五教科以外の内申点を基準にして内申点3:試験点2に切り換えるetcの策が必要だろう。

(続く)

岡田淳三郎
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人工台風の研究状況

2013年12月28日 11時34分08秒 | 日記
> 新紙幣に対する信認をスムースに形成するためには、まず旧紙幣は紙屑化すると思わせなければならない。そのためには、物価とりわけ食料価格を2から5倍へと段階的に超インフレ化させる必要があり、そのために、1ヶ月毎に人工災害が引き起こされる。そのような人工災害の実験の一つが東北大震災と原発事故であり、直近では台風6号もその疑いが濃厚である。

今回の台風6号も、その変則的な軌道から、人工の台風ではないかといわれている。実際、人工的に台風の軌道を変えようという試みは“表の”学術研究の領域でも進んでいる。以下、日経サイエンスより引用。

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台風をあやつる 夢ではない天気の制御

R. N. ホフマン
 
 毎年,大きな被害をもたらす台風やハリケーン。その勢力を弱めたり,進路を変えたりすることができるだろうか?近年の研究から実現のシナリオが浮かび上がってきた。

 高度な気象予報モデルに基づいて,ハリケーンの発達のカギとなる複雑な過程が精密に再現された。その結果,ハリケーンや台風などの巨大なカオス的システムは初期条件の微小な変化に非常に影響されやすいことがはっきりした。例えば周辺や中心部の気温や湿度がわずかに変わるだけで大きな影響が出る。

 ハリケーンの何を変化させれば勢力を弱めたり進路を人口密集地域からそらせるか,複雑な数学的最適化手法を利用した研究が進んでいる。著者ら大気環境研究所(AER,全米規模の研究開発コンサルティング企業の1つ)のチームはハリケーンの精緻な数値モデルに基づいて過去のハリケーンの動きを模擬し,さまざまな介入が及ぼす変化を観察することで,その影響を評価している。

 1992年に発生した2つのハリケーン「イニキ」と「アンドリュー」についてシミュレーション実験を行った。この結果,温度や風の初期値をわずかに変えることでハリケーンの進路を誘導したり,暴風の及ぶ範囲を縮小できることがわかった。

 将来は,太陽光発電衛星から送り出すマイクロ波ビームによって大気を加熱し,ハリケーンの温度を変更できるだろう。ハリケーンの進路に当たる海洋上に生分解性の油をまき,海面からの蒸発を抑えてハリケーンの発達をコントロールすることも考えられる。このように,いずれはハリケーンの発達に人為的に介入する具体的な道が開かれ,人命や財産を守ることが可能になるだろう。
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引用以上。

2004年の段階で、科学雑誌にこのような研究過程と仮説が掲載されていることからみて、実際の実験も密かに行われているとしてもおかしくない。

田中素
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ケムトレイルの目的は?誰が何のためにやっているのか?

2013年12月27日 21時31分27秒 | 日記
ケムトレイルの目的は?誰が何のためにやっているのか?

あの美しい空をもう一度 より
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本来、飛行機雲は通常1万m以上(米軍の定義。8千m以上、6千m以上など諸説あり。)の高空で航空機のエンジン排気が冷やされて氷結することで発生し、発生後約30秒から長くても約2分程度で消滅する。 
 しかしケムトレイルは1万m以下で散布されてもすぐには消滅しないものが多く、逆に拡散していくことが多い。

 ケムトレイルは一度に複数の化学物質を合わせて散布するものである。その主な内容物としては、アルミニウム、バリウム、マグネシウム、「ポリマー」と称される極小繊維などが検出されている。
 その他には炭素、鉛、鉄、銀、塩素、硫黄、酸素、ケイ素、ヒ素、クロム、カドミウム、セレニウム、ニッケル、カルシウム、臭化エチレン、放射性トリウム、各種細菌、インフルエンザなどのウィルス、乾燥赤血球、カビ胞子、黄色カビマイコトキシン、ファイバーグラス、ナノクラップ(超小型センサー)等が報告されている。これらはいずれも、人間をはじめとした生命体にとって有害な物質である。
 また散布する目的により、これら構成物の組み合わせ方や濃度が変更されていることも推測される。

 ある情報によるとケムトレイルとは別に、「温暖化を食い止める手段」として意図的に二酸化硫黄をジェット燃料の添加剤に混入させ、通常の商業飛行に使用しているとのことである。この二酸化硫黄は酸性雨の原因となる物質である。

2 ケムトレイルを散布する目的
 ① 米国での公式発表上の目的

  地球温暖化の軽減対策及び紫外線対策。米国政府も正式に米軍
 が気象操作を行なっていることを認めている。 米国では学校の
 科学の教科書にさえ気象操作のことが掲載されている。
 
 ② 推測されている真の目的

  ・ 散布したポリマーが大気中の水分を吸収することで人工の
   雲が発生する。これにより日光を遮蔽すると同時に降雨量が
   減少する。つまり、「雲は多いが大気が乾燥し、雨が降らな
   い」状況を作る。この結果、意図的に特定地域、国家に干ば
   つ及び農作物の不作状況を人工的に引き起こす。
 
  ・ 様々な有害物質、細菌、ウィルスを散布することにより、
   人体に障害、疾病を発生させ、時には死に至らしめる。 同
   時に製薬産業の利益増加に寄与する。生物兵器の実験も行わ
   れている。

  ・ 電磁媒体(複数種の金属粉)を散布することにより、気象
   操作、人工地震などの多目的兵器として開発された
   HAARP(注)が発する電磁波の効果を上げる。つまりケ
   ムトレイルとHAARPのセットで気象操作や人工地震等の目
   的遂行をより確実なものとする。

  ・ バリウムを散布することにより、地上画像をレーダーで捉
   えやすくして、住民監視や軍事偵察に利用する。(胃カメラ
   撮影時に造影剤としてバリウムを飲むのと同じ原理。)

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(引用以上)
やっているのは、米軍を支配する欧米の支配層(金貸し)であることは間違いないだろう。

目的は、気候操作・ウィルス散布・電磁操作・監視というあたりにありそうだ。人々をマスコミ操作で、CO2温暖化や花粉症やタバコの害など細かい害に注目させておいて、より大きな操作をしているのだ。

いったい、彼らのせいでどれだけ地球環境が悪化しているのだろうか?


匿名希望
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