経済破局は来るのか?

経済破局がいつくるのかを、金貸し支配を読み解きながら、追及しています。

現在の金融危機(負債の臨界点)と、第一次大戦~大恐慌の状況2

2019年10月20日 12時11分45秒 | 日記
吉田繁治氏 ビジネス知識源408号:特別号;負債の臨界点を超えたように見える世界経済 リンク 
----------------------------------------------------

■5.米国株価の暴落から実体経済の恐慌までは、4年の期間があった

1929年末の、米国の株価の下落(44%)は、世界に波及します。各国は、米国と同様に、第一次世界大戦で国債を増発し、通貨発行を増やしていたからです。銀行と企業には、「過剰な債務」が溜まっていました。
(注)これは現在と共通です。リーマン危機のあと、金融危機の対策として米国、ユーロ、中国、日本の中央銀行は、合計で20兆ドル(2100兆円)の通貨を増発し、日本以外では、それが、企業債務・世帯債務の増加になっています。

【日本とドイツの特殊事情は、借り入れによる設備投資の少なさ】
日本とドイツで、米国、欧州、中国、インドのような企業債務の問題が起こっていないのは、企業が人口減からのGDPの低い成長(1%程度)しか予想せず、増加設備投資のための借入金を増やしてはないからです(銀行貸付増加は、3%/年程度と低い)。
代わりに日本では、銀行が日銀に国債を売って得たマネー(当座預金396兆円:19年8月)を背景にして、米国債の買い、米国株の買いを行い、米国での貸し付けの増加になっています。

【海外に流出したジャパンマネー】
日本の銀行は、リーマン危機のあとの米国の株価、不動産バブルを助けています。このため、日本の対外総資産は、1018兆円に増えています(18年末:財務省)。リーマン危機のあと、日銀の通貨増発に呼応して、約300兆円も増えたのです。
このうち、直接投資(海外への工場建設など)は181兆円であり、金融的な証券投資が450兆円(主は米国債と米国株)、その他投資が387兆円です。逆に、海外が日本に持つ資産は676兆円であり、日本の対外純資産は341兆円です。
この341兆円の対外純資産が、日本のマネーの、海外純流出分です。いまは5%の円高(105.78円:8月14日)ですから、対外総資産1018兆円のうち5%の51兆円は為替評価損になっているでしょう。

ドイツでも、企業は利益から投資していて、国内の資金需要が少ない。国民の預金を預かるドイツ銀行は海外貸付を増やし、金融のリスクを証券化したデリバティブ契約を7500兆円(55.6兆ユーロ)にしています。ドイツのマネーは、日本やスイスと同じように海外に逃げているのです。
日本、ドイツ、スイスのような対外債権国では、マネーが海外流出しています。このため国内はデフレ傾向になり、為替では通貨高になります。インフレは、マネーが集まった国(米国、中国、アジア)で起こっています。

2018年までの円安(1ドル80円→110~120円台)は、GDPに対して日銀の円の増発がもっとも大きかったことを原因に起こっていたのです。円安とは、「ドル買い/円売り」の増加であり、円からドルへのマネーの流出(対外資産は増加)です。
2019年から円高の傾向になったのは、
・日銀の国債買いによる円の増発が、金利がマイナスになって(10年債でマイナス0.22%)、
・日銀は、政府の発行額面より高い価格で国債を買わなければならならなくなり、国債の買い増しが20兆円/年レベルに減ったからです。

▼米国の株価暴落の波及(大恐慌期:1929年~30年)
1929年のウォール街の株価暴落(44%)は、年が明けた1930年には、ブラジル、フランス、ボリビア、オーストリア、ドイツと波及しました。各国の大手銀行が、次々に倒産したのです。
金融危機は、通貨の危機(通貨安)にもなるので、相対的に市場価格が高くなった金が流出します。このため、第一世界大戦のあと金準備制に復帰していた英国が、(1971年のニクソンの金ドル交換停止のように)、ポンドの金交換制を放棄したのです。英国経済の没落は、このとき始まっています。
英国は、自国産業の保護のために、輸入関税を引き上げます(トランプ関税に類似しています)。それとともに、ポンド安政策を採用し、ボンド相場は、1ポンド=4.86ドルから3.49ドルへと、28%下がったのです。
米ドルは代わりに、ポンドに対して28%上がります。英国以外の国も、輸出を振興し、輸入を減らすため「チープマネー政策」をとります。米国だけは、株価暴落の中でドル高になったのです。
株価が下がり、銀行の倒産が相次いだ世界は、輸出入を自国の通貨圏内に制限する「ブロック経済」に向かいます。(注)現在の、グローバルサプライチェーンの分断に似ています。

▼フーバー大統領のモラトリアム(債務の支払い猶予)
米国のフーバー大統領は、株価崩落のあとの金融危機に対して、スムート・ホーリー法を発令し、輸入を制限する国内産業保護主義の政策をとります。(米国ファーストを唱えた、輸入と移民の制限政策に類似しています)。
同時に、フーバー・モラトリアムを施行し、全米の522の銀行を閉鎖しました。預金引き出しを、制限するためです。マネーの海外流出を防ぐために、下がった株価の中で、金利を1.5%から3.5%に引き上げることもしています。
1932年には、ペコラ委員会を発足させ、銀行の株式のインサイダー取引と、不正融資を暴きました。不正な融資が暴かれた結果は、金融収縮(融資の減少)でした。
1933年には、株価は1929年のピークから80%下がり、融資が減った経済は、GDPで45%減少したのです。
1929年(昭和4年)の株価下落から1933年(昭和8年)の、実体経済の恐慌まで4年の、複雑系(多要素)の波及期間を要しています。第一次世界大戦(1914年~18年)での通貨増発からは、約15年です。
米国の失業率は25%に達し、閉鎖された銀行は全米で1万行に達し、1933年には全部の銀行が閉鎖され、預金の十分な引き出しができなくなったのです。



匿名希望
コメント (1)

金融エンドゲームと銀(シルバー)価格の上昇トレンド~その1

2019年10月19日 11時18分59秒 | 日記
金銀比価(gold/silver ratio)は数十年ぶりに80台にとどまっており、銀(シルバー)が大きく出遅れていることを示している。
そろそろ銀(シルバー)に関心が集まって、価格の上昇トレンドが始まるだろう。
ハリマオレポートより以下引用です
リンク

・「早ければ、数年後には、すべての金融政策が終わりを迎える」
「エンドゲーム(endgame)」・・・終盤、終局、最終段階。
最近、欧米の主流メディアで見かけることが多くなった言葉です。
<省略>
・・・ブラックロック(BlackRock Inc.)は、運用資産規模500兆円超を誇る世界最大の資産運用会社で、金融界では「ウォールストリートのアマゾン」とか、「全能の神」などと言われている世界金融の巨人です。
・・・ブラックロックの公式ブログ(9月5日付)に、先週、同社のグローバル債券の最高投資責任者であり、グローバル・アロケーション投資チームの最高責任者でもあるリック・リーダー(Rick Rieder)が、「金融政策の終局(エンドゲーム)」と題する記事を寄稿しました。
リック・リーダーは、以下のように書いています。
<中間省略>
・・・リック・リーダーは、数年後(長くても10年以内)の金融政策の終局をイメージしています。
つまり、「中央銀行の金融政策は、もはや打つ手なしで、各国政府が万策尽きたとギブアップするまで、残すところ数年だ」と言っているです。

・金融界の巨人、ブラックロックが「金(ゴールド)への避難」を示唆している
<前半省略>
・・・さて、ブレグジットですが、10月に入って“合意なき離脱”という最悪の結果をもたらす可能性が高くなってくると、欧州中央銀行(ECB)が、いよいよ「金融危機が迫っている」と騒ぎ出すでしょう。

結果、秋以降、マイナス金利の深堀り(拡大)に関する大見出しが、欧米の新聞の一面を飾るようになるでしょう。
人々は、まだ気づいていませんが、マイナス金利は年金を完全に破壊します。今度こそ、本当に年金の息の根を止めるのです。

したがって、国際銀行家が数百年以上前から計画してきた、最終的な世界奴隷制度である「ユニバーサル・ベーシック・インカム」について、国際銀行家の資本によって動いている欧米メディアが果敢に喧伝するようになるはずです。
”未来の世界奴隷市民”を袋小路に追い込んで、ユニバーサル・ベーシック・インカムの導入について首を縦に振らせようとするでしょう。
<省略>
・・・リック・リーダーは、「・・・したがって、今日、現地通貨の固有の切り下げに耐性を持っている資産・・・(ほんの一部の)株式、(一部の優良な)不動産、金(ゴールド)などのハード・アセットを検討することにつながっていく」と最後を結んでいます。
これは、世界最大の資産運用会社のマネージング・ディレクターの公式見解です。
つまり、あのブラックロックでさえ、「金(ゴールド)によって、資産(保有通貨)の購買力が目減りすることを回避すべきだ」と言い始めたのです。
ただし、ひとつだけ解せないことは、ブラックロックの債券投資責任者が、欧州危機はもはや避けることができず、やがて世界はマイナス金利競争に入っていくだろう、と言いながら、ドイツ銀行の大株主であるカタールの王族やノルウェー中央銀行に大きく水をあけながら、ブラックロックがダントツの筆頭株主であり続けていることです。
<以下省略>
・金(ゴールド)が言う・・・「銀(シルバー)を買っておけ」と
投資コンサルタントの世界では新興勢力でありながら、十分な経験があるとはいえないものの、高評価を獲得しているウェルス・リサーチ・グループの財務コメンテーター、リオール・ガンツ(Lior Gantz)もまた、先週、「フィアット通貨のエンドゲーム」というタイトルの記事を投稿しています。
ガンツは、各国中央銀行によって、これから本格化するであろう通貨安競争のことを「競争的通貨安=Competitive Devaluation」と呼んでいます。
「この通貨安競争においては、誰一人として無傷では済まない。通貨の切り下げ競争は、最初から、エスカレートするように計画されているからだ」とガンツは主張します。

<中間省略>

・・・中央銀行は本来的に銀(シルバー)を備蓄しません。

・・・リオール・ガンツは、各国の中央銀行が、密かに金(ゴールド)を買い集めていることが公に知られるようになると、比較的、手持ち資金が少ないアマチュアの貴金属投資家たちが、価格が金(ゴルード)と連動する銀(シルバー)に注目するようになるので、やがて銀(シルバー)市場はニッチ化するだろうと見ています。

<以下省略>

続く



惻隠之心
コメント

金融エンドゲームと銀(シルバー)価格の上昇トレンド~その2

2019年10月19日 11時18分09秒 | 日記
ハリマオレポートより以下引き続き引用です
リンク

・ベネズエラがハイパーインフレを克服することを妨害している国際金融勢力
さて、リック・リーダー、リオール・ガンツの二人の「金融のエンドゲーム」に関する記事が、本質的に何を言っているのか気が付いたでしょうか。
<中間省略>
・・・ベネズエラの経済を破綻に追い込み、ハイパーインフレをここまで悪化させたのは、マドゥロ政権が無能だから?

いえいえ、原因はまったく別のところにあるのです。
現在の金融システムを、いったん破壊して、中央銀行システムによって世界中から富を収奪し続けている国際銀行家のための新しい通貨システムに置き換えるため、国際通貨基金(IMF)が「今年中にベネズエラのインフレ率は1000%に到達するだろう」と、やたら喧伝していることからも明らかなように、反米国家(=世界統一政府に反対する国家)の多い南米を、国際銀行家の足元にひれ伏せようとしているのです。

ベネズエラ経済を一気に暗転させたのは、2007年にベネズエラが、ワシントン・コンセンサスの中核であるIMFと世界銀行から脱退したことがきっかけです。

そこで、欧州・米国にしっかりと根を張っている国際銀行家をフロントとする“闇の世界金融勢力”は、反米のチャベスを暗殺しただけでは飽き足らず、ベネズエラの法定通貨ボリバルを完全に破壊してグローバル金融システムの奴隷にしようと決めたのです。

トランプ政権になってから、オイルダラーの守護神・サウジアラビアとの確執などものともせず、シェールオイル・ガスの開発を果敢に進めているのも、米国が「石油ドル本位性」から脱却しようと急いでいるからです。

要するに、米国は数十年前からドルの崩壊を確信しており、もはや石油ドル本位制を維持できなったことを悟ったからこそ中東の地域紛争から手を引き始めたのであって、「トランプが平和主義者だから、米国が世界の警察の座を降りると宣言したのだ」などという世迷言は慎むべきなのです。

過去何度もハイパーインフレに苦しめられてきたアルゼンチンしかり、「石油ドル本位制」の危うさ見破ったベネズエラしかり、南米の反グローバリズム国家は、ドルの崩壊を早めるワシントンの敵ということになるわけです。

しかし、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)を推進する一画、ワシントンの本当の敵は、シェールオイル採掘時のフラッキング(水圧破砕法:産業廃水等の地層注入)による巨大地震です。

<以下省略>
・ハイパーインフレとは、激しい物価上昇のことではなく、通貨の購買力が限りなくゼロに近づく現象のことを言う

ここで、本当の「正貨」である金(ゴールド)と銀(シルバー)に話を戻しましょう。

世界は、ごくごく初歩的な暗示にかけられています。

たとえば国際会計基準が定めた「3年間で累積100%以上の物価上昇」というハイパーインフレの定義をそのまま信じこまされていることから、多くの人々が危険に晒されることになります。

世界のほとんどの政治家、経済学者は、このハイパーインフレの定義をそのまま受け取って議論しているので、私たちを経済災害から守ることは不可能なのです。

<以下省略>

続く



惻隠之心
コメント

金融エンドゲームと銀(シルバー)価格の上昇トレンド~その3

2019年10月19日 11時17分36秒 | 日記
ハリマオレポートより以下引き続き引用です
リンク

・銀(シルバー)の価格が上昇目前!

何度でも繰り返しておきたいことがあります。

「金(ゴールド)や銀(シルバー)を買う」ということは投資ではなく、「紙幣(日本円でもドルでも)が持っている現在の購買力が衰えないうちに、これらの貴金属にその購買力を移し替える」という意味であるということです。

金(ゴールド)や銀(シルバー)の価格が上昇しているからといって、決して喜んではならないのです。

金(ゴールド)や銀(シルバー)の価値が上がったのではなく、逆に使っている通貨(みなさんの場合は「日本円」)の価値が減価(購買力が減った)のです。

これは、人々が気が付かないだけに恐ろしい結果をもたらすことになります。

つまり、そのまま通貨で預金しておけば、マイナス金利の深堀りで元本が減っていくだけでなく、その通貨で買える価値が減価していくのですから、終戦直後と同じように、生命に関わることにさえなりかねないということです。

預貯金の元本が減っていくのは数字で確認することができますが、通貨の減価は、なかなか気が付かないものなのです。

<中間省略>

しかし、ここにきて出遅れていた銀(シルバー)が見直されつつあり、ゴールド/シルバー・レシオはピークの94から13%下落して83にまで戻しています。

ゴールド/シルバー・レシオが13%落ちたということは、今まで見捨てられていた銀(シルバー)に急速に買いが入ったことを意味しています。

つまり、中央銀行や巨大な機関投資家以外の小口投資家(といっても数千万単位の)が、これからは銀(シルバー)のドルに対する値上がり幅が大きくなると予想して短期間のうちにの資金を入れたためであると考えられます。

いずれにしても、これはほんの始まりに過ぎません。

<省略>

・・・もしゴールド/シルバー・レシオが、正常値へ修正されていくとすればーーたとえば、94から30に修正されるとすればーー銀(シルバー)の価格が金(ゴールド)の価格上昇の3倍のスピードで上昇することを意味します。

これを根拠に、リオール・ガンツは、「これからしばらくの間(ゴールド/シルバー・レシオが正常化する過程で)、銀(シルバー)が最高のパフォーマンスを示すことになる」と断言しているのです。

<以下省略>

・「666」の意味を解読できた人であれば、金(ゴールド)市場の先行きを読むことができる

リンゼイ・ウィリアムズという牧師が、熱烈に金(ゴールド)を買うように薦めていたことを覚えているでしょうか。

<中間省略>

・・・とにかく、欧米のクリスチャンが、なぜ、こうまで金(ゴールド)に熱狂するのかというと、その理由は聖書の黙示録と新約聖書のマタイ18:21に、その秘密が隠されているからです。

それは、イスラエルとソロモン王に深く関係しており、ロスチャイルド金融帝国や彼の下僕であるトランプにも結び付いています。

トランプ・タワーが「黄金の城」と呼ばれ、トランプ自身が金(ゴールド)の愛好家であることを隠さず、金本位制の復活さえ仄めかしているのは、「そこ」・・・つまり太古からの宗教的教理に由来しているのです。

結局、金(ゴールド)市場の先行きは、テクニカル分析やファンダメンタルに長けているアナリストや投資コンサルタントでは的確には予想できないのです。

それを知ることのできる人々は世界でも限られています。

しかし、聖書の「666」を解読できた人は、金(ゴールド)市場の未来が薄ぼんやり見えているはずです。

この国の臆病すぎる人々は、理解できないことに突き当たると、「陰謀論だ」という便利な言葉を使って人を唆し、果ては自分まで欺きながら目を閉じ、耳をふさぐのです。

もちろん、ユーチューブの都市伝説系ストーリーテラーたちが言っている9割以上が「陰・暴・論」で、それこそ唾棄すべきものです。

つまり、陰謀論のレベルにさえ達していない子供じみたお伽話、デタラメです。

結果、己の無知と醜い功名心こそが、多くの人々を死に追いやろうとしていることにさえ気が付かないのです。

「666」は陰謀論などでなく科学です。
少しばかり披露しましょうか。ただし、理解できればの話ですが・・・
引用終わり



惻隠之心
コメント

ヨーロッパ中央銀行 3年半ぶり利下げを決定

2019年10月18日 00時13分34秒 | 日記
欧州中央銀行の金利は、すでにマイナス金利だ。それを更に下げるという。

通貨の価値は共通して下っている。通貨の価値を下支えしようということか。
―――――――――――――――――――――――――――
『ヨーロッパ中央銀行 3年半ぶり利下げを決定』リンク

2019年9月12日 20時51分

ヨーロッパ中央銀行は12日、理事会を開き、米中の貿易摩擦の影響などによって、低迷しているユーロ圏の経済を下支えするため金利を引き下げることを決めました。

これは2016年3月以来、3年半ぶりのことですでにマイナスになっている金利をさらに引き下げる異例の政策を一段と進めました。

アメリカに続いてヨーロッパ中央銀行が利下げを決めたことで、輸出で不利にならないよう自国の通貨の値上がりを抑えたいという思惑などから、利下げ競争がさらに広がらないか懸念が強まりそうです。
―――――――――――――――――――――――――――




匿名希望
コメント