イスラエル・ハイテクベンチャーCEO兼CSの脱&非日本仲間日記

イスラエルの情報科学ハイテクベンチャー会社のCEO兼CSの脱日本&非日本仲間10名が発信する日本への警鐘!

「科学政策なき米トランプ政権の危うさ:前米大統領補佐官、ジョン・ホルドレン氏の批判」

2018年05月13日 | エセ化・オカルト化する科学・技術と世界

「科学政策なき米トランプ政権の危うさ:前米大統領補佐官、ジョン・ホルドレン氏の批判」
https://digital.asahi.com/articles/DA3S13482950.html?_requesturl=articles%2FDA3S13482950.html&rm=150 (2018年5月8日05時00分)


Bushido:トランプ政権発足から1年余り。予算教書では科学技術予算の大幅削減を提案し、パリ協定離脱など環境規制を次々と撤廃。世界の科学をリードしてきた米国が「科学政策不在」の事態に陥っている。オバマ政権下で歴代最長の8年間、科学技術担当の大統領補佐官として仕えた米科学界の重鎮、John Holdren、ハーバード大学教授 1944年生まれ。専門は理論物理学と環境政策。核廃絶を目指すパグウォッシュ会議が95年にノーベル平和賞を受賞、同議長としてスピーチ。その人物が嘆くトランプのポピュリズム政治。


Figure-1:Climate action may well be a significant part of President Obama's legacy, and Dr. John Holdren is the man helping him translate science into policy.

翻って、この日本にはこういうポジションも人材も昔から皆無だ。官僚たちの作ったポンチ絵で何処へ漂流するのか?しかし、幾つものポンチ絵がある。相互に矛盾する。だから、怪しげなPEZY「スパコン詐欺」に騙される者たちやお笑いの戯言以下の言で「スパコン専門家」を自称する担ぎ屋らが「PEZYじゃあ」と叫びながら湧いてくる。そのアホな現象には、科学的な要素は一片も無い。「シンギュラリティー」という適用を誤った高が一単語に過ぎぬものに振り回されるこの貧相の国、日本。トランプよりもっと酷いものだ。

こりゃ大変だ。だが、他方では、飽き飽きしている。何も変わらぬから、飽きるしかない。「PEZY?何だそりゃ?」今時日本の大学教師風情の担ぎ屋が「PEZY-SCxがどうのこうの」と言っているようではお頭の程度が知れる。最低限、現物サンプル300個以上を使い、超高額な解析・分析装置群に囲まれて、統計学的に論理的演算敵に意味のあるFunctionality, Reliability, Constructional Analysis, Manufacturabilityの厳格なCharacterizationを自分でやって、自分の唱える「スパコン」なるモノを実際に作って完璧に動かしてからモノを言え。詐欺スパコンの担ぎ屋言説の雑音は要らぬ。Functional TesterのProgrammingはもちろん、DUT Boardの製作もプローバー取り付けも、Tester本体の操作は勿論、ロジアナの操作すら、波形解析の方法に無知蒙昧な担ぎ屋連中に、そもそもPEZY-SCxを云々する資格は無い。自分の頭で演算系の詳細タイミング解析を行い、熟知した上でB/Fを議論しろ。そもそもあのようなアプリ依存の数値はApple to Orage 以下にもならぬ。現実、架空話ばかりで、何も無いカラッポだから、ウソのガラガラポンには、「飽き飽きする」のだ。

ツイッターに見る「ポンチ絵」国家のハチャメチャ。

【産業を壊すアベ2】時代遅れとなったゾンビ大企業の半導体製造に税金を注ぎ込み、ルネサスなどは政府機関が5割越え。驚くべきことには、エルピーダ残党が流れた詐欺師Pezyに期待が煽られ、また詐欺で税金が流れる。再エネを潰し、スパコン半導体を壊し、原発はもっと無茶苦茶だ。

【東芝の二の舞か】三菱重工が危ない。アベイマイ路線に乗ってトルコ原発で失敗、火力発電の受注減少だけでなく、MRJの失敗続きで子会社「三菱航空機」が1000億円の債務超過(事実上潰れている)に陥っており、救済の資本増強が検討されている。

【株主らと交渉必要】要三菱重工業の宮永俊一社長は8日、国産初のジェット旅客機「MRJ」の開発子会社、三菱航空機(愛知県豊山町)が抱える1000億円規模の債務超過について、2019年3月期末までに解消する考えを示した。「株主ら関係者と交渉する必要がある。しかるべき時期に開示する」。

こういうアホな世界を離れることだ。


1.Presidential Science Advisor John Holdren Returns to the Belfer Center

https://www.belfercenter.org/publication/presidential-science-advisor-john-holdren-returns-belfer-center Related: John P. Holdren Feb. 15, 2017

Cambridge, MA - John Holdren, the longest-serving White House science advisor in history, is returning to Harvard Kennedy School and the Belfer Center for Science and International Affairs. Effective today, John will again be the Teresa and John Heinz Professor of Environmental Policy at Harvard Kennedy School and will join Dan Schrag in co-directing the Center’s Program on Science, Technology, and Public Policy.

“It is difficult to overstate the impact of John’s work in academia and government,” said Belfer Center Director Graham Allison. “He knows better than anyone that science and technology are critical drivers both of the 21st century’s most important policy challenges?and of possible solutions. His tireless efforts to renew American leadership in science and technology are rooted in a deep commitment to build a more secure, prosperous, and healthier planet. We are honored to welcome John back home.”

 “I am delighted to be back at the Center that was so impactful in my own professional journey ? and which remains indispensable to the work of developing sound policy responses to the world’s most pressing challenges in science, technology, and international affairs,” said Holdren. “I look forward to engaging again with staff, scholars, and students here and across Harvard.”

When he became president, Barack Obama promised to “restore science to its rightful place.” The man he chose to lead that effort was Holdren.

As Assistant to the President for Science and Technology, Director of the White House Office for Science and Technology Policy (OSTP), and co-chair of the President’s Council of Advisors on Science and Technology (PCAST), Holdren worked closely with President Obama, OSTP, and PCAST through both terms to reinvigorate the federal government’s focus on the roles of science, technology, and innovation in meeting the nation’s economic, environmental, public-health, and security challenges.

Holdren, whom President Obama called “one of the most passionate and persistent voices of our time about the growing threat of climate change,” worked closely with John Podesta and former Energy Technology Innovation Policy Project Director Kelly Sims Gallagher to forge a historic agreement with China to limit carbon emissions, which paved the way for the global climate agreement in Paris a year later.

Holdren holds advanced degrees in aerospace engineering and theoretical plasma physics from MIT and Stanford. He is a member of the National Academy of Sciences, the National Academy of Engineering, the American Academy of Arts and Sciences, the American Philosophical Society, and the Council on Foreign Relations.  He is also a foreign member of the both the Royal Society of London and the Indian National Academy of Engineering and a former president of the American Association for the Advancement of Science. He served as a member of the MacArthur Foundation’s Board of Trustees from 1991 to 2005, as Chair of the National Academy of Sciences Committee on International Security and Arms Control from 1994 to 2005, and as Co-Chair of the independent, bipartisan National Commission on Energy Policy from 2002 to 2009.

His awards include a MacArthur Foundation Prize Fellowship, the John Heinz Prize in Public Policy, the Tyler Prize for Environmental Achievement, and the Volvo Environment Prize. In December 1995, he gave the acceptance lecture for the Nobel Peace Prize on behalf of the Pugwash Conferences on Science and World Affairs, an international organization of scientists and public figures in which he held leadership positions from 1982 to 1997.

He lives in Falmouth, Massachusetts, with his wife, biologist Cheryl Holdren, with whom he has two children and five grandchildren.


2.トランプ政権の空洞化

Q1:あなたログイン前の続きが政権を離れてから1年と3カ月。その間、米国は科学技術担当の大統領補佐官が不在です。どんな影響がありますか。

 「まず、大統領とホワイトハウスの高官が科学技術に関する政策課題に対処するとき、政権内で誰に直接助言を求めたら良いのか分からない状態です。ホワイトハウスの政策決定過程から、科学的な視点が奪われているのです」

 「二つ目は、政府全体の科学技術政策を仕切る仕組みがないことです。(政府の科学技術予算を策定する)科学技術政策局(OSTP)には45~50人の職員がいますが、補佐官が兼務していた局長が不在で、リーダーシップが失われています。科学的な専門知識もない人たちが予算を大統領に進言することになり、実際に大統領の予算教書として議会に提示されているのです。三つ目に、省庁や議会、科学界に対して大統領の使者として、渡り合う人がいません」

 「政権に残っているかつての同僚から聞きますが、一番やる気を失っているのが、(予算が大幅に削られ、環境規制も次々と撤廃されている)環境保護局(EPA)の職員です。国立公園などを管轄する内務省も政治任用職より下はかなり士気をそがれています。科学者が政権から離れ続けています。トランプ氏が政権を去っても、政府機関で有能な人材が空洞化した状況は、一夜にして修復できません」

Q2:政権の空洞化、その原因はどこにあるのでしょうか。

 「難しいですね。大統領が科学的な助言を必要としないのか、単なる政権発足直後の混乱によるものなのか。それとも大統領が何人かに声をかけて断られているのかもしれません。なぜなら大統領自身が、科学や技術に基づく事実に、聞く耳を持っているように見えないからです。例えば、地球温暖化対策の国際ルール・パリ協定では、マティス国防長官や、ティラーソン国務長官(当時)、そして600人の企業経営者が残留を進言しました。ところがトランプ氏は離脱を表明した。彼から要職を頼まれた人もこれには失望したでしょう。さらに心配なのは、トランプ氏のために働いた人たちが、完全な忠誠を期待された揚げ句、結局傷ついて終わっていることです。トランプ氏は彼自身がウソをつくように、他の人にもウソをつくことを求めています。OSTPで働く能力のある人たちは、そんなことはしたくありません」


3.オバマ元大統領とトランプ現大統領の違い

Q3:オバマ政権時代、大統領とあなたの関係はどうでしたか。

 「科学技術担当の大統領補佐官は、好きなときに大統領と面会の約束ができ、自由にメモを渡すことができました。大統領も直接呼び出して助言を求めます。私の場合は平均で週2回、多い週は5、6回の時もありました。オバマ氏は科学技術に強い興味を持ち、どう使えば政権の課題解決に役立つのか知りたがっていました。例えば経済や公衆衛生、国家安全保障、環境、海洋保全、北極政策などです。抗生物質耐性菌対策、スーパーコンピューターの開発戦略などが予算化されました。エネルギー技術革新や気候変動対策の助言を、彼は気候変動行動計画に盛り込み、パリ協定を決める国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)や他国に臨む際のスタンスになりました。彼に仕えた8年間は素晴らしいものでした」

Q4:トランプ大統領に科学技術の補佐官がいれば、と思った事例はありますか。

 「例えば北朝鮮問題。トランプ氏は米国に向かってくる大陸間弾道ミサイルの97%を撃ち落とせると話しました。運が良くて50%落とせるかどうかの精度でしょう。気候変動は、人間の活動が原因なのか、その結果がいいことなのか悪いことなのか、はっきりしないという立場です。いずれも科学技術の補佐官がいれば、誤りと分かります。クリーン・省エネ技術市場は2040年までに35兆~40兆ドル(約3800兆~4300兆円)になると見込まれます。米国が投資を怠れば、中国や日本、欧州に先行を許します。彼らは40兆ドルのパイを山分けし、米国は技術を他国から買うことになります」


4.中国の躍進

Q5:トランプ政権で米国が研究開発のスピードを落とす中、中国の躍進が目立ちます。

 「中国は過去数十年間でめざましい発展をしました。00年ごろは研究開発投資や特許申請、学術論文の数は米国のはるか後ろでした。しかし15年には、経済の差を縮めたのと同じように、科学分野でも差を劇的に縮めました。研究開発に使うお金はすぐに米国を抜くでしょう。私は中国・清華大学の客員教授もしていましたが、自動車技術やバイオ、情報、ナノテクなどは素晴らしい。もし目隠ししてパラシュートでキャンパスに降りたら、マサチューセッツ工科大学かスタンフォード大学だと思うかもしれません。設備の質、学生の能力は一級です」

Q6:大国、強国になる中国。どうつきあえば良いのでしょう。

 「競争相手でもあり、パートナーでもあります。過去には緊張の中でも協力関係を築くことができていました。トランプ氏の問題は、一方が勝てば他方が負けるというゼロサムゲームだと考えていることです。これはとても悲しいことです」

 「議員の中にはあらゆる国際協力が米国の科学技術の優位性を犠牲にしていて、潜在的な競争相手や敵対国に技術を渡している、という人もいます。私はかつて米議会の歳出委員会で『中国との協力で、防衛や産業の機密が盗まれていくのが心配ではないか』と聞かれました。私は『それは心配です。しかしより懸念するのは、米国が適切な投資ができなかった場合、10年後、15年後に、中国が盗むに値するような機密が米国からなくなってしまうことです』と答えました。歴史的に見ると、私たちはとても注意深く協力してきました。その分野が感染症や原発の安全強化、気候変動対策です。中国との間にイノベーション政策対話を設け、意見が対立する政策について話し合い、かなりの進展もありました」

 「今はスタンスがより対決的です。共通の問題に対処するために話し合うのではなく、関税を課し、より懲罰的な方法を取ろうとしています。貿易をめぐる関税戦争がエスカレートする危険があり、誰の得にもなりません」


5.専門家不信を煽るトランプ

Q7:トランプ氏もそうですが、世の中には科学者など専門家への不信があります。日本では原発事故後、顕著になりました。

 「科学者や技術者の発言が信用を失うことは、その時々の分野でこれまでもありました。タイタニック号は絶対に沈まないと言っていたのに沈みました。それで造船技術者や設計者は信用を失いました。核廃棄物の管理の不備で放射性物質が漏れたときには、大丈夫と言っていた核技術者が信用を失いました。しかし多くの人たちは専門家に価値があると信じています。ほとんどの人は自分の健康やどんな治療をするかについて医者の助言を聞きます。トランプ氏は自分が専門家に無関心なので、信用を失うようなことをあおっています。これは危険なことです」

Q8:科学にとって冬の時代。科学者はどう行動すべきでしょうか。

 「一つは、やる気を落とさずに、今の仕事を続けるべきです。もし研究予算が削られたら、財団や企業、国際社会など他の財源を探す。二つ目は、科学者は語り続けるべきです。我々は幼稚園から高校まで、現実の科学がどう動いているのかあまり教えられていません。科学分野での情報源や信頼性を知らないまま大人になっています。どうやって分かったのか、なぜそう信じるのか、合理的な疑問を超えた真実とは何か、おそらく真実だが十分な証拠がないものとは何か。科学者なら、政治家や有権者、そして未来の有権者たる子どもたちにも説明する必要があります。私は科学者や技術者は10%の時間を教育や政策関与に使うべきだと主張しています」

Q9:科学者が政治に関わることをよしとしない人もいます。

 「科学者たちの大規模なデモ行進がありましたが、何人かの科学者が『政治的過ぎてやるべきではない。科学と政治は分けるべきだ』と批判しました。私は全く同意できません。すでに科学は政治化されているのです。どれだけのお金を科学に使うのか、どのように割り当てるのかは多くの国では政治プロセスです。科学者は利益団体と同じではないかという人もいるでしょう。その通りです。彼らの利益は知識を深め、人類の発展に応用することにあります。誇るべきことであり、恥じることはありません。科学者が政治の舞台で沈黙するだけの集団なら、政治も貧しくなります」



Bushido (narmuqym, 旅するベテラン, invisible-force, Hetero, MASADA, rainbow, weather_F, anti-globalism, geno_computing, Bushido)
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  国際的にビジネスを行ってきたハイテク関係者のグループとして、警鐘を発信する。時事的な問題や長期的観点での警鐘に留まらず、趣味的な事柄まで幅広くメンバーの自由な意思でWebLog掲載することにした。メンバーのプロファイルは以下の通りである。

  narmuqym:HP&SUN研究所を経て、米国にハイテクベンチャー設立。最先端ニューラルMPUの研究開発を推進。現在はイスラエルのハイテクベンチャーのチーフサイエンティストに就任。知能の情報処理の根源を研究している。

  旅するベテラン:東芝中央研究所、半導体事業所にて高密度メモリーのプロセス及びデバイス開発に従事するも、バブル崩壊により全滅の定まった日本の半導体業界を去り、韓国サムソン中央研究所にて、韓国半導体技術を育成指導。現在は台湾の最大手半導体会社にて、高付加価値半導体事業を統括、取締役。

  invisible-force: ウイスコンシン大学、イスラエル工科大学教授。細胞内量子論的化学物理過程の情報処理、核外化学構造体の情報、DNA合成、大腸菌内DNA置換、動物細胞内DNA置換、神経細胞の情報処理、知能と学習などの研究に従事。イスラエルのバイオハイテクベンチャーCEO。

  Hetero:ベル研究所にて化合物半導体物性、超高周波デバイス、マイクロ波集積回路の研究開発に従事し、世界初の衛星放送システムを開発。レイセオンにて巡航ミサイル飛行制御システムの開発、イージズ艦戦闘情報処理&アタック制御システムの開発に従事後、イスラエルにハイテクベンチャーを設立。情報デバイド解消型の新型情報端末の研究開発に取り組む。

  MASADA:日電にて衛星通信システム、超多重無線伝送方式、通信路確立制御方式の研究に従事後、米国のATTに移り携帯電話システムの研究開発、その後次々世代MM携帯電話方式を完成。シリコンバレーにてハイテクベンチャーを興し、通信大手を圧倒している。

  rainbow:ウエスチングハウスにて原子力発電の研究開発に従事、その後GEにて新しいエネルギー変換方式の研究、各種発電方式の研究に従事。その後、シリコンバレーにハイテクベンチャーを興し、超低コスト新型太陽電池の研究開発を推進。その後、太陽電池・風力は永遠に採算の取れない環境破壊の元凶であると喝破し、コンパクトな自律原子力発電方式の研究開発に戻る。

  weather_F:スタンフォード大にて環境気象及び資源の代替化を研究。気象センターにて地球規模大気循環シミュレーション、環境変動の研究に従事した後、ミニマム生活を提唱するNPOを設立し、代表として啓蒙活動に取り組む。

  anti-globalism:ハーバード大準教授後、日・イ間のハイテクベンチャー協業支援、事業戦略支援会社を日本とイスラエルに設立、妻は日本人。現在はハーバード大ビジネススクール教授。

  geno_computing:モスクワ大学・分子生物学教授を経てイスラエルに移住。テクニオン教授を経て遺伝子工学のベンチャー設立。DNAによるコンピューターの研究をメインに新しいセンサーによる次世代シーケンサー及び解析ソフトウェアを開発。

    Bushido:日立中央研究所にてRISCプロセッサー及びDSP、また画像処理システムLSIの研究開発に長年従事し、古い友人の大崎博士には様々に感化を受け、国際的視野に立っての仕事をすべく、日立中研を退社してサムソンに招かれ、現在サムソン電子の終身フェローの立場にあり、イスラエル・ハイファにて、自由な立場で異分野も含めて新しい発想にチャレンジ。MASADAとは剣道仲間。5段。
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