里の家ファーム

すべて無農薬・無化学肥料、不耕起栽培の甘いミニトマトがメインです。完熟したミニトマトから作る無添加ジュースは逸品です。

トランプに握られた日本人の胃袋 (4)

2020年02月10日 | 食・レシピ

日本国民の健康を米国に売り渡してきた「レモン戦争」
  公開日:2020/01/29


    乳牛の餌にする米国産トウモロコシが、猛毒のカビであるアフラトキシンに汚染されていると書いたが、実はアーモンドやピスタチオもけっこう汚染されている。なぜ米国産に汚染が多いのだろう。

 簡単にいうと、アメリカの農作物の多くは投機商品だからだ。収穫してすぐに日本へ輸出すればそれほど問題はないのだが、トウモロコシには相場があり、巨大なサイロに保管して値段が上がった時に売るのが基本だ。その時、トウモロコシにカビが生えていたら莫大な損害になる。それを避けるために防カビ剤をまくのだが、長期間保管したうえに、船積みしてから日本の港に着くまで1カ月はかかるとなれば、どうしてもアフラトキシンが発生してしまう。

 収穫後の作物が腐らないように、船積みした穀物などに散布する農薬のことを「ポストハーベスト農薬」というが、これがかなり危険なのだ。
ポストハーベストで、よく例に出されるのが1970年代の「日米レモン戦争」だろう。米国から輸入していた柑橘類からオルトフェニルフェノールとかチアベンダゾールといった防カビ剤が検出された。この防カビ剤、日本は膀胱がんや腎障害の原因になるとして禁止していた。

 当時、アメリカから輸入されていた柑橘類はレモンやグレープフルーツ。これを船積みする前に、防カビ剤入りの液体ワックスに漬ける。いわば猛毒のニスで果皮をコーティングするようなものだ。昔、農林省に勤めていた大先輩から喫茶店に誘われた時、レモンティーを頼んだら、「そんなもの注文しちゃいけない」と怒られたことがある。当時の日本の政治家や官僚はまだ多少の気概はあったのだろう。

■農薬を食品添加物にスリ替えて認可

 この防カビ剤が日本の検疫で検出されると廃棄処分にし、日本政府は米国政府に防カビ剤の使用禁止を求めた。
それに激怒したアメリカは、日本からの自動車の輸入を制限した。従わないと仕返し――今の米中貿易摩擦のようなものだ。日本は慌てた。自動車を日本の基幹産業にしようとしていたのに、これではもくろみが大きく変わってくる。そこでどうしたかというと、米国の柑橘類に使われている防カビ剤を、農薬ではなく、食品添加物だとして許可したのである

 農薬が食品添加物なんて聞いたことないが、自動車産業を守るために、政府は国民の健康をアメリカに売り渡したのだ。これ以降、アメリカに対するこの姿勢は現在も続いていて、トランプ・安倍の日米貿易協定にも色濃く影を落としている。


殺虫剤や防カビ剤混入の輸入小麦と異様に緩い残留農薬基準
  公開日:2020/01/30

    米国産の柑橘類に防カビ剤が塗られて輸入されていると書いてきたが、この状況は現在も続いている。

 それだけではない。日本がTPP(環太平洋経済連携協定)交渉に参加するとき、米国から「未指定の国際汎用添加物について、原則としておおむね1年以内に我が国の食品添加物として認める(略)とした2012年の閣議決定を誠実に実施する」ことを求められた。つまり、日本が認めていない添加物があっても、1年以内に認めるということだ。その後、米国はTPPを離脱したが、もしトランプが同じことを要求したら、日本は断りきれるだろうか。

 とくにアルミニウムを含んだ添加物が問題になるだろう。専門家はアルミニウムイオンを口に入れることの危険性を指摘しているが、米国では規制されていない。米国から野放図に入ってくる可能性があるのだ。

 さて、船で輸送中に散布するポストハーベスト農薬で問題なのは、柑橘類だけではない。私たちが毎日のように口に入れている小麦もそうだ。菓子類には必ず入っているし、パンは毎日のように食べる人もいる。
 日本は小麦の9割を外国産に頼っている。2016年に輸入した小麦は545万トン。このうち最大の輸入先がやはり米国で、全体の46%を占める。小麦もレモンと同じで、船で運ぶ途中でカビや害虫が発生する。米国から積み出す港はニューオーリンズなどメキシコ湾岸に多く、熱帯地方を通過するからだ。では、小麦に防カビ剤や殺虫剤をどうやってまくかというと、これがとんでもないものだった。

 もう10年以上も前のフィルムだったが、米国の港で小麦を積んだ貨物船にポストハーベスト農薬をまくシーンを見せてもらったことがある。私はてっきり煙で燻すのかと思ったら、そうじゃない。ハッチから、農薬の袋を開けてそのままぶっかけて攪拌するだけだった。太平洋を越える途中で農薬は気化して基準値以下に下がるそうだが、そう単純ではない。

 残留するのも多く、基準値をオーバーすれば廃棄するしかないのだが、すると米国から報復される。そこでどうしたかというと、残留農薬の基準値を上げたのだ。
たとえば、猛毒のマラチオンの残留基準値は、国産米が0・1ppmに対し、小麦は80倍の8ppm。殺虫剤のクロルピリホスメチルも、コメが0・1ppmなのに、小麦は100倍の10ppm。どう考えても米国への配慮だろう。

 当然、この小麦で作ったパンやパスタを食べれば、殺虫剤や防カビ剤も一緒に食べることになる。

 

安い輸入小麦粉を使う子供たちの給食パンは汚染されている
  公開日:2020/01/31


    ポストハーベスト農薬を使って輸入される米国産の作物で、小麦は最も危険といわれる。なにしろ、農薬がついた殻を割って、ふすま(表皮)と胚乳に分けて粉にするから、殻に付着した農薬が小麦粉に混入する。それに、コメのように炊く前に洗うわけではないからそのまま口に入る。

 この小麦粉を使ったパンを毎日食べていると、当然、体はポストハーベスト農薬に汚染される。もちろん体の代謝によって農薬は排出されるが、パン好きの人は毎日食べるだろうし、お菓子を食べない子供はいないだろうから、結局、体の中を常に農薬が循環している状態になりかねない。

 とくに問題は、給食のパンに使われる安い小麦粉だ。同じ小麦の胚乳でも、中心部分に近いほどタンパク質が少なく乳白色に近い。だからこの部分は特等、つまり上質の小麦粉になる。外側の殻に近づくほど1等、2等と等級が落ちて値段も安くなる。給食用のパンに使われるのはもちろん安い外側。外皮に近ければ農薬も混ざりやすく、それだけ危険性もアップする。
 給食の材料費は、全国平均で1食約230円(小学校低学年)から320円(中学校)と、とにかく安い。この値段で賄うとすれば、当然、パンも安い小麦粉を使うしかない。その分、子供たちは体の中に農薬を取り込みやすくなり、より危険にさらされる。

 全粒粉といって、小麦をまるごと粉にして焼いた茶褐色のパンがある。体に良いということで食べる人も多いが、国産の無農薬で育てた小麦ならともかく、米国産の小麦で作った全粒粉パンなんて恐ろしくて食べる気にもならない。

■日本人の健康よりもコスト安優先

 輸入小麦の農薬を減らす方法はないのか。

 ちなみにこれはトウモロコシの場合だが、アメリカで購入した飼料用トウモロコシ(もちろん非GM)をポストハーベストなしで日本に運ぼうとした企業があった。山口県の秋川牧園である。研究の結果、トウモロコシの水分を数%飛ばせば、農薬を混ぜなくても日本まで運べることがわかったという。小麦も同じようにすればいいのにと思うのだが、そのために追加コストがかかるので誰もやろうとしない。安さを追求するあまり、ここでも日本人の健康が無視されているのだ。

 幸い、給食の主食がパンからご飯に変わりつつある。農水省の政策でもあるが、子供たちの健康には悪くない話だ。ところが、輸入小麦の需要が減るどころか、むしろ増えている。給食用に使われていた大量の小麦粉はどこへ消えたのだろう。


  町内会の同じ班で続けて2人の方がなくなり、これから3日間お手伝い。更新できるときにしておかなければ…。これから出かけます。明日は無理かもしれません。


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